香港区議選の結果は想像以上に民主派の圧勝だったようです。さて、習皇帝はどんな手をうってくるのでようか。
ここまで、民主党が圧勝すると世界の目があるだけに迂闊に手を出せないと大人しくなるのか、それとも、自棄糞で弾圧を続けるのか。
宮崎さんは収まると考えられているようです。流石の習皇帝もやはり暫くは様子見になるのでしょうか。何とか暴発して崩壊の道を突き進んで欲しいものですが、流石に、そこまでのバカではないのかも。
宮崎正弘の国際 ニュース・ 早読みより 令和元年（２０１９）１１月２６日（火曜日）弐 通巻６２８７号
香港区議選、親中派の大惨敗を中国はいかに伝えたか
民主派の勝利を伏せて「選挙が行われた」とだけ。ショックを隠した
あまりの衝撃に結果を伝えない。
ま、情報はすべてプロパガンダでしかない中国メディアゆえに、そういう態度をとることは想定内である。
「香港で区議選が行われた。４５２人の定員、１８の選挙区で、黒いテロリズムの下、選挙があった」とだけ伝えた。「西側のメディアが暴動を扇動した。香港警察は頑張った」というコメントが挿入されたものの、民主側の勝利という重要な結果を伝えなかった。さもありなん。
さて４５２名の新議員達の色分けと言えば
民主派 ３４７（７６・８％）
親中派 ６０（１３・３％）
無所属 ４０ （１０％）
香港大乱、民主派の圧勝、そして次ぎに何が起きるか
武闘派は兵站拠点を失い、今後の過激行為は市民の支持を得にくくなる
香港大乱、折り返し点が見えてきた。
まずこれまでの経過をざっと振り返ると
６月９日、突如『反中送』をスローガンに１００万人のデモ
６月半ば頃から 学生、若者が警官隊と衝突
７月 １日 立法府議事堂を占拠、五星紅旗を踏みにじる
７月２１日 元朗駅でマフィア襲撃事件
８月 医療斑の女子学生がゴム弾で片目を失明
９月 ４日 逃亡犯条例を撤回
１０月４日 覆面禁止法を施行
いずれも逆効果となってデモが過激化。地下鉄駅破壊続く
１０月 警官隊がピストル発射。重傷者続出し
初の死亡事件。デモ荒れる
自殺者が急増、女子高生の全裸死体
１０月２４日 ペンス副大統領「米国は香港の民主派と連帯している」
１１月 大学の兵站基地化。ついに大学へ警官隊踏み込む
選挙直前まで テロ事件も頻発。海外移住組も顕著に
高裁が覆面禁止法の違法性を発表
１１月２４日 区議会選挙、民主派の大勝
▲これから何が起こるか
これから香港情勢がどうなるかを予測することは難しいが、次のことは言える。
第一に過激な暴力行為は減少するだろう。
武闘派が立て籠もった三つの大学へ手入れ。火焔瓶製造基地、保存ならびに兵站基地を失った。そのうえ主力メンバーの多くが逮捕されてしまい、戦力の維持が難しい。
第二に区議会で反北京という鮮明な民意が表明されたので、以後の過激な暴力行為は市民からの支持を得られないだろう。戦術の転換が迫られ、穏健派の『民陣』などと共同活動に踏み切るか、あるいは少数の行動をしばらく続けるか、いずれにしても過激派は分裂を余儀なくされるだろう。
第三に、衝撃を受けたのは香港政庁より北京の共産党政権である。
いかに民衆から嫌われているか、あるいは鈍感な習近平とて気がついたかも知れない。ソフト路線で、しばらく対応しつつ様子見に入る。なぜなら来年早々の１月１１日に台湾総統選挙が控えているからで、中国が支援する韓国諭（国民党候補）の苦戦をいかに克服するか。
しかも情報戦で北京が顔色を変えたのは中国スパイが機密情報を以て豪に亡命し、香港と台湾でも秘密工作を展開して北事実がばれたことだ。
中国政府は「この偽亡命者はカネを持ち逃げした。彼の提供した情報なるものはすべてフェイクである」とプロパガンダを流したが、殆ど効果がなかった。
第四は、香港大乱によって、台湾では、むしろ蔡英文政権は有利な状況となり、「一国二制度を受け入れない」と蔡政権が公言しても、北京の強い抗議もなくなった。国民党系のメディアが中国の財政支援、情報操作を受けていることが知れ渡り、台湾国民の多くは「自由時報」や『リンゴ日報』しか信用せず、挙げ句には外国メディアの分析に信頼を置いている。
香港の事態の推移を目撃した台湾民衆は、現状を維持しつつ、いずれは台湾独立という路線を支持しているから現職蔡英文の再選がはっきりと見えてきた。
第五に日本ならびに欧米のメディアに見られるように民主派の勝利を大きく好意的に報じている。同時に西側メディアは中国が狂気の弾圧を続けるウィグル問題を大きく取り上げるようになり、関連してチベット、南モンゴル問題も、香港、台湾問題に結びつける論調が分析を見かけるようになった。
宣伝戦において中国は劣勢に陥った。
これで習皇帝が自重して、世界が騒がなくなるのを待って反撃に出るなんてことはないのでしょうか。その為に、日本の国賓招待を利用するなんてことになると、やはり日本は世界に大恥を晒しそうです。
恥を晒す位で終われば未だ良いのかもしれません。もしChinaが延命し、世界制覇なんてことになれば日本は世界から恨まれるでしょう。
そんなことにならないように習皇帝が暴発して自滅してくれることを期待します。
未だにKoreaが日本の防波堤という古い考えが日本に蔓延っているようです。今や、ミサイルの時代にKoreaなど日本の防波堤になる訳もないでしょう。
Koreaが寝返ったら対馬海峡が防衛線になると言われますが、これだって本当にたいへんなことなのでしょうか。そんなことより、Koreaとの国交断絶の方が日本に齎す利益は比較にならないものがあるでしょう。
何時もの産経の黒田さんがそんな防波堤を口に出した文ちゃんを取り上げて論じてくれています。
産経ニュースより 2019.11.23
ソ ウルからヨボセヨ】韓国は日本の防波堤か
文在寅（ムン・ジェイン）大統領が先ごろテレビ討論で日韓の安全保障問題に触れ「日本はわれわれの防波堤の役割によって自らの 安保を維持している」と説教めいたことを語った。韓国は日本の安保に協力しているのだから「われわれに感謝すべし」「われわれの 言うことを聞くべし」「われわれに譲歩すべし」…といった意味のようだ。
「韓国の価値」を強調することで日本にその見返り（経済的利益？）を要求しているのだ。この発想は昔から韓国の対日外交にはあ るのだが、公言したのは１９８０年代初めの全斗煥（チョン・ドゥファン）政権以来ではないか。当時、全斗煥政権は日本からの経済 支援獲得のため「安保経済協力」なる新造語で１００億ドルを要求（！）し、結果的に４０億ドルをせしめた。
北方に国際共産主義の“脅威”があった当時ならともかく、北朝鮮にすり寄り、中国への配慮が目立つ文在寅政権に急にそんなこと をいわれても、日本人はぴんとこない。一部では“断交論”さえ語られる日本世論にあらためて「韓国の価値」を考えてもらいたいと いうことか？
日本はこれまでしっかりした防波堤になってもらいたいと相当な支援・協力をつぎ込んだ。ところがこの防波堤、北方に色目を使い 出したのでその役割に“？”が生じているというのが現状ではないかな。（黒田勝弘）
黒田さんにしては、冷たく突き放しています。今や日本はKoreaなど相手にする必要はないのです。速やかに国交断絶することこそが日本の取るべき道です。
憲法改正も核武装も出来ない国が防波堤なんて言ってもなんの役にも立たないでしょう。ますは、日本人が再生されない限り防波堤なんて必要なし。
香港デモで、人民解放軍が欺瞞の清掃を行っているのを見て、何の目的があるのだろうかと不思議でしたが、やはりChinaは世界の目が怖いようです。とは言え、そこには香港を失う訳にはいけない強い訳があるようです。
産経の田村さんが、その訳を詳しく教えてくれています。やはり、香港はChinaの命運を握っているようです。
産経ニュースより 2019.11.23
【お 金は知っている】何の利益にもならないのに…人民解放軍が大学のキャンパスを掃除する理由とは
香港の民主化要求運動が激化し、中国が武力鎮圧に乗り出すとの観測が出る中、デモで荒れた香港中文大学のキャンパスに香港駐留 の人民解放軍部隊が平服で掃除に乗り出した。習近平党総書記・国家主席は武力介入したところで、北京にとって何の利益にもならな いことを自覚しているのだろう。なぜか。
まず、香港に隣接する深センで待機している軍の大隊を香港に侵攻させることは、毛沢東と周恩来の故事に背く。
１９４９年１０月、香港の対岸の深センまで攻め込んだ人民解放軍東江縦隊１万２０００人に、北京から突如ストップの指令が発せ られた。英国と交渉していた周恩来が毛沢東の了承を得て、国境線となっていた幅１０メートル程度の深センの渡河を中止させた。英 国との合意で中国は香港での貿易や金融で特別扱いされることが保証されたからだ（拙著『人民元・ドル・円』」〈岩波新書〉参 照）。以来、毛沢東・周恩来コンビの香港に対する基本路線は「長期打算・充分利用」である。
１９７０年代末、最高実力者トウ小平は改革開放路線に踏み切り、外資を積極導入したが、外資の対中進出拠点は香港だった。自由 な香港なくして中国の経済発展は不可能だった。
改革開放前は広大な湿地帯・原野が広がるだけの深センには丸腰の解放軍部隊が惜しげなく投入され、工業開発区として地盤を整備 した。１９９７年７月１日の香港返還のとき、筆者は取材現場に居合わせた。人民解放軍兵士を載せたトラックの列が深夜の闇に溶け 込むかのように香港島北側のメーン道路を駆け抜け、危うく写真を撮り損ねるところだった。
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今回、やみくもに香港行政府に「逃亡犯条例」改正を強要したのは、習政権が本土からの資本逃避口をふさぐためだったと、筆者は みる。
２０１２年秋に習氏が北京の実権を握って以来、増え続けてきたのは資本逃避である。汚職・不正蓄財の摘発を強化すると資産が香 港に移る。人民元を切り下げようとすると、人民元資産は売られ、香港で外貨に換えられる。そして米中貿易戦争が勃発するや、かつ てない規模で資本が流出し、止めようがない。資本というのは国内で回ってこそ、経済を成長させる。国外に出てしまえば経済を押し 下げる。
逃亡犯条例は香港に逃亡した「犯人」のみならず隠匿された資産も捕捉する。香港当局に資本逃避を取り締まらせる切実な動機が習 氏にはあったはずだ。それが香港の反北京感情を爆発させ、結局改正案撤回に追い込まれた。それでも反北京、民主化運動は高揚した まま収まる気配がない。
香港を武力鎮圧することはたやすいだろうが、浴びる返り血も尋常ではない。上海金融市場はいまだに規制だらけで、外資は自由な 香港拠点を捨て難い。香港が重苦しい共産党統制下に置かれば、本土に流入する資本も激減する。習政権にとって長期打算・充分利用 路線を放棄するにはリスクが大きすぎるのだ。（産経新聞特別記者・田村秀男）
こうなると、やはり企業と共に市民が香港から脱出することが一番効き目があるのじゃないでしょうか。ということは、やはり台湾への一斉脱出は面白そうです。
世界が、脱出に協力して香港を空っぽにしてやりましょう。台湾は、企業と人員で経済も活性化し、見事に独立を達成なんてことにならないものでしょうか。
アメリカがやっとファーウェイとＺＴＥの製品の仕様を禁止したようです。と言うか、まだやってなかったんですね。それ程に一度入り込んだものを排除するのは難しいのかもしれません。それが、ヨーロッパでも排除が進まない理由なのでしょう。と言うか所詮は金の問題のようです。
産経ニュースより 2019.11.23
米通信網から華為排除 ＦＣＣ「安保脅威」 既存機器撤去も提案
【ワシントン＝塩原永久】米連邦通信委員会（ＦＣＣ）は２２日、中国通信機器大手の華為技術（ファーウェイ）と中興通訊 （ＺＴＥ）の製品に関し、国内の通信会社が政府補助金を使って調達することを禁じることを決めた。中国製の使用が「安全保障上の 脅威だ」と認定。導入済みの中国製品も撤去する方向で手続きを進める。
パイ委員長は「ファーウェイとＺＴＥが米国の安全保障と５Ｇ（第５世代）通信網にもたらす脅威を傍観しない」と述べた。今後の ５Ｇ網の整備でも中国製が排除されるとみられる。
米政府は地方の通信会社向けに８０億ドル（約８７００億円）規模の補助制度を運用。ＦＣＣの決定で、安価な中国製に頼る地方通 信会社の調達から２社が排除され、事実上、米国内で中国製の新規導入が途絶える。
ＦＣＣの決定には５人の委員全員が賛成した。通信会社がすでに導入した２社の既存設備も撤去するよう提案。撤去に向けた調査な どの手続きを始める。通信会社に対する撤去費用の補償プログラムも検討する。
米メディアによると、機器の撤去と別メーカーの製品への入れ替えに約２０億ドルを要するとの試算がある。米議会では費用を支援 する法案を検討している。
トランプ米政権は５月、華為を禁輸対象とする「エンティティーリスト」に指定。日本など同盟・友好国にも中国製品の排除を求め るなど、５Ｇ時代を見据えて中国通信メーカーの締め出しを進めてきた。
これで、ファーウェイなどの締めだしが世界で成功すれば良いのですが、やはり金の無い国は踏みきれないのでしょう。
やはり、全てはChinaを叩き潰して元から断つべきでしょう。元が無くなれば多くの問題は解決するはずです。
トランプさんの覚悟次第でしょうか。
戦後、日本の教育とマスメディアが日本をここまで劣化させたのはまちがいないでしょう。そのマスメディアを牛耳ってきた電通に異変が起きているようです。
つまりは、ネットにより今まで情報を押さえてきた帝王の座が破られたということのようです。
渡邊哲也さんが、何時ものように分り易く解説してくれています。いよいよ日本のマスメディアが変わる時が来たのでしょうか。
となると、教育の方も急ぐべきですね。やはり文科省を廃止し大学を徹底的にヘラ氏すべきでしょう。戦後利得者である反日売国左翼・在日教授達の整理です。
教育とマスメディアというどうにもならないと思われた日本の敵も、こうなってくると前途に光が見えて来たのじゃないでしょうか。案外、早く変わるかも。期待したいものです。
憲法改正と同じで核武装論は、日本人の先送りという優柔不断を見事に現しているのじゃないでしょうか。これは、特に戦後の自虐史観教育に犯されて劣化した日本人の特徴なのかもしれません。
そんな日本各部総論を週末恒例の【討論】が取り上げています。
結局どんなに論議を交わしても、覚悟の無い日本人が選んだもっと覚悟の無い政治家達には何も決めることは出来ないでしょう。
世界が、日本こそが核武装して世界を管理してくださいとお願いに来るのを待つしかないのかも。只し、その為には、日本再生を成し遂げ、世界に尊敬される国になる必要がありますが、そんなこと出来るでしょうか。
ねずさんが日本の成り立ちを見事に書いてくれた、15日、第１９７６回の「★ニニギノミコトと神武創業」ですが、ねずさんの会心作じゃないでしょうか。
ねずさんも気に入っているのじゃないでしょうか。今回はその上にシラスを被せてくれました。これで日本の国体が確立したのじゃないでしょうか。
これに、権威と権力の分離を加えれば日本の説明は付くのじゃないでしょうか。これを教科書で教えれば日本人の国家観と歴史観は万全のものになるでしょう。やはり、こういう教育をしてもらいたいものです。
何時ものように全文をリンク元で読んで下さい。
ねずさん のひとりごとより 2019 年 11月20日
我が国の建 国の原点とは
・・・略
世界を構成した中心的思想や行動は、強者が弱者を支配することでした。
弱者は強者の支配下に入ることによって庇護され、庇護のもとに入らない者は敵として征圧・粛清されることが世界の歴史という より、人類史そのものと言ってよいものであったかと思います。
勝てば官軍どころか、上に立てば下の者に対して何をしても許される。
違法などという言葉は、弱者のためにある言葉であって、勝者や強者は、下の者や敵対する者に対して、いかなる違法行為を働い ても罪にならないとされてきたのが歴史です。
ところが日本では、歴史を通じて、強者は常に身を律して、民が豊かに安全に安心して暮らすことができるようにしていくことが 大切とされてきたし、それができない、ないしはそういうことを理解しないで、ただの馬鹿な強者として傲慢や慢心、我侭があれ ば、それがたとえお殿様であったとしても、座敷牢に閉じ込めて改心するまで説教が続けられたという歴史を持ちます。
そのようなことがなぜ行われたかといえば、それは日本が「天皇の知らす国」だからです。・・・以下略
それにしても、天照大神から神武天皇までをこれ程見事に説明したのは初めてじゃないのでしょうか。それとも、明治辺りまでは常識だったのでしょうか。
もう一度、これが日本人の常識になるようになってもらいたいものです。その時こそ、日本の時代の到来でしょう。
ソフトバンクが金策で苦労しているようです。と言うか、あんなところに金を貸すこと自体が完全に金融機関としては経営ミスでしょう。
そのミスを続けてきただけに貸しはがしすれば自分も共倒れになるみずほなども断れないのでしょう。結局は、ソフトバンクに食い物にされているというところでしょう。
何と、みずほに６８８億円貸せと言ったそうです。それでも結局はみずほなどで３０００億円をせしめたようです。どうせ、この金も帰っては来ないのでしょう。
ソフトバンクＧ、みずほ銀などへ６８００億円融資要請 ウィー社再 建資金 https://t.co/953tsmZ3ak @Sankei_newsさ んから
— 松本豊 (@dankaida) November 20, 2019
ソフトバンクＧに３千億円規模の融資へ みずほなど主力行が調整https://t.co/S8vEhro38p
— 産経ニュース (@Sankei_news) November 21, 2019
シェアオフィス「ウィーワーク」を運営する米ウィーカンパニーの経営再建に向けた支援策に融資資金を充てるとみ られます。
それにしても、未だにこんな企業を信用している日本人は平和ボケの極みでしょう。裏で孫が大笑いしていることでしょう。
日本の将来を背負うのじゃないかと期待している素晴らしい技術を、2016年5月27日、第 ６０８１回の「セ ルロースナノファイバー」等で何度か取上げてきましたが、暫く忘れていました。
ところが、ツイッターで偶然見付けたのが、このクルマの写真です。何と、ナノファイバーがここまで来ているようです。
昨日取り上げたF1のボディにもいずれ取り入れられるのじゃないでしょうか。ホンダがそれをやれば、正に日本の技術が世界を制覇です。また、欧米人がルールを変えて来そうです。
軽くて強く透明にもなる性質から、
― 島津義弘 (@Onijimazu) November 19, 2019
車・住宅・電化製品・防弾硝子等様々な分野での利用が考えられ、
今放置されている山林の活用にもつながり、
山林での雇用開発にもつながる、
日本が再び世界の頂点を目指す切っ掛けに成りうる素材です。
政府や企業もこの研究に支援を
https://t.co/fA6QrHEwp4
この技術が実用化されれば、日本の先人が残してくれた山林をもう一度生き返らせることも出来るでしょう。元気の無い日本企業がもう一度世界を制するのを見たいものです。
頑張れ日本技術！