今年もまた国東半島の平川農園さんからムラサキイモなど丹精の賜物を頂いた

今年は九州から神戸ではなく東京までムラサキイモなどが旅をしてきました。今年は夏の異常気候のせいで下仁田ネギはいい出来ではなかったそうですが
立派な葉物や珍しい丸大根を頂きました。毎年ありがとうございます。ムラサキイモはもう一軒の孫たちも初めての味覚になるでしょう。
　　下茹でした丸大根

送り主さんとは全く違う営業部門（西東京市に工場がある事業部の営業部で部員は関東東北の出身者が多く、大阪弁を喋るのは大阪採用の女性社員だけという

ユニークな営業部だった）でしたが、今から25年ほど前に大阪支社で部の席がたまたま隣同士の配置になり、会社を退ける時間になると時々隣の住友生命ビルの

地下の居酒屋で一緒に飲むようになりました。来年は東京で杯を交わすことが出来そうで楽しみです。

  豚肉と丸大根のスープ　　優しい味でおいしく頂いた。

ムラサキヤマイモの持つパワーは凄い！

2017年12月23日 | ゲストルーム

国東半島の平川農園さんから今年も頂いたムラサキヤマイモ。おろして出汁を加えて食べた。今回もその粘り気とコクと旨さに唸った。
地中で育ったイモというものの生命の神秘さまで感じる。強い強いエネルギーを持っている。あの広い太平洋の島々をポリネシア人もミクロネシア人もこういうイモを
カヌーに載せて広がってアジア大陸からハワイまで南米までも渡っていった。口にこの粘り気の強いとろろ汁を含むとそんな歴史までつい頭をよぎる。

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小説「コンビニ人間」は世界でも日本の今の時代しか生みだせない小説だ

本をまわしてくれた縁者に感想を送信しました。
⇒「まさに日本の今の時代が生んだ小説だね。現代のコンビニの魅力と特質と人との関わりをこんなに見事に描いた文章をはじめて読んだよ。
僕にはなんかうすら寒く寂しい感覚ものこるけど・・・。そういう意味でも今の日本の一断面を見事に切り取っている。
英語に翻訳されてアメリカや海外各国でも売れてるとか。芥川賞を取った作品は最近は又吉直樹の「火花」しか読んでないけど
こんな作家も見出すなんて、芥川賞もまだこの時代に機能しているんだと思ったよ」。

ネットから：『コンビニ人間』にみる普通と狂気の境界
芥川賞受賞、村田沙耶香さんに聞く　　こちら。

日本映画やドラマが中国人の20～30代女性に大人気

その根本的な理由は、特に近年、中国の若者の意識とニーズが変化し、日本に近づいてきたことにある。したがって、インバウンドだけではなく、これからは日本の商品、

サービス・コンテンツの将来が、ますます期待できると筆者は考えている。

今回、その意識とニーズの変化を表す重要な現象として、日本映画・ドラマが中国の20、30代女性の間で人気があることを取り上げ、その理由とともに中国市場開拓へのヒントもお伝えしたい。

 

日本の｢オトナ女性｣に中国人が憧れるワケ 日本映画やドラマが20～30代女性に大人気 | 中国･台湾 - 東洋経済オンライン https://t.co/ZRBP0BsJ0j #東洋経済オンライン @Toyokeizaiさんから

— achikochitei (@achikochitei1) 2018年12月12日

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｢中国封じ込め｣に転換か。中国に対する対応を180度変えると決めた英米欧州各国。 2018年は歴史的転換の年になった！

 

｢中国封じ込め｣に転換か､西側新戦略の内実 ファーウェイCFO逮捕が示すもの | 外交・国際政治 - 東洋経済オンライン https://t.co/3FGxChR9iZ #東洋経済オンライン @Toyokeizaiさんから

— achikochitei (@achikochitei1) 2018年12月12日

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 一部引用

最近、アメリカは中国の政治経済の運営全般に対して、これまでにない強烈な警告を発した。ペンス副大統領の10月4日にハドソン研究所で行った演説だ。政治色は割り引くとしても、この演説は注目に値するものだ。筆者は、かつてのX論文のように西側の大戦略転換の契機になる可能性があると考える。「ペンス演説」は何よりも事例の具体性が注目される。バイオやロボットなどの産業で中国が首位を目指すビジョン「中国製造2025」を、アメリカの知的財産を官民総動員で奪取する試みだと非難した。デジタル技術で市民生活を監視する社会信用スコア制度や、南シナ海をはじめとする軍事外交的な攻勢、アメリカ国内の大学運営への浸透介入、対中批判勢力へのサイバー攻撃など、アメリカが批判する中国の行動は広範囲にわたる。こうした特徴からも、演説は個人の見解というよりも、ワシントンの外交、安全保障、通商など各分野の政策の専門家の総意だという見方が強い。『Foreign Affairs』など専門誌でも、従来の認識の転換を迫る論文が最近増えている。たとえばKurt Campbell and Ely Ratner “The China Reckoning”（2018年3・4月号）などだ。