朝日が又大喜び

　　第１３９ 話の 「朝日 が大喜び」で取り上げた「負けるな北星！の会で喜んでいた朝日が又はしゃぎそ うな集会があったようです。と言うか、朝日が裏で糸を引いているのかも。

　　それにしても、左翼はかなり焦ってきているようですね。最も大きなバックアップだった朝日が崩壊しそうなだけに 何としても阻止しようとしているのかもしれません。
　
　　　nikkansports.comよ り　　2014年10月15日

　　　朝 日たたきは「社会の病」危機感を訴える

　　従軍慰安婦問題や「吉田調書」の報道をめぐり、朝日新聞へのバッシングが続いてい る現状を受け、言論やジャーナリズムの在り方を考える集会が１５日、東京都内で開かれた。出席した識者からは「社会 の病だ」などとする発言が出た。

　　精神科医の香山リカさんは、在日韓国人らに対するヘイトスピーチ（憎悪表現）と呼 ばれる活動が続いている社会状況を指摘。朝日新聞への攻撃について「自分以外に敵をつくり徹底的にたたく社会の病。 不安に目を背けることでは解決にならない」と述べた。

　　法政大教授の山 口二郎さんは、慰安婦報道に携わった元朝日新聞記者が勤務する大学に脅迫があったことを踏まえ「介入を 許せば、大学の自治、学問の自由の意味がなくなる」と危機感を訴えた。

　　元ＴＢＳキャスターの下村健一さんは「朝日を守れという掛け声は、経営ではなく自 由な気風を守ることだ」と話した。（共同）

　　相変わらず好きなことを言ってますね。「自分以外に敵をつくり徹底的にたたく社会 の病」なんてそっくりおかえしたいものです。戦後好き放題で日本の国を敵にしてきたのはお前たちじゃないですか。

　　　両方に絡んでいる山 口二郎なる人物は「学問の自由の意味がなくなる」とは恥ずかしげも無く良く言うものです。日本を貶める ために散々嘘を教えてきたことが「学問の自由」ならそんな自由は要りません。
　　
　　日本人は本当にやったことを非難されればどんな仕打ちを受けようとも素直に反省します。しかし、それが嘘や騙し であることに気が付けば何を言われようと絶対に認めることはありません。
　　今、日本は戦後騙されてきたことにやっと気が付きだしたのです。こうなったら日本人が引くことはないでしょう。
　　特亜と左翼は、日本人が目覚めたことに気が付くべきです。今、何をやっても逆の結果になることを知るべきです。 日本は復活するのです。

ガム離れが日本を救うか

　　第３４０ 回の 「ガム が売れなくなっている」でこれでロッテの不買のきっかけになれば良いなんて書 きながらも、他のメーカーに迷惑をかけることになることを心配しました。
　　ガム離れの流れは止まらないようですが、面白い記事がありました。これによると、ガム離れの影響はどうやらロッ テが一番大きそうです。
　　と言うのも、ガムのシェアはロッテが５０％もあるのだそうです。３０％は外資のメーカーで残りが日本メーカーの ようです。
　　ということは、ガム離れはロッテにとって一番堪えそうです。日本メーカーにとっては痛手ではあるでしょうが、 ロッテ程の影響はないでしょう。
　　
　　産経ニュースより　　2014.10.13

　　【経済インサイド】

　　チュー インガム離れ　スマホが需要奪う？　製菓会社の憂鬱

　　若年層のチューインガム離れが進み、ガムの需要全体が縮小の一途をたどっている。

　　国内販売額は平成２５年まで９年連続で前年を割り込み、ピークだった１６年の １８８１億円と比べて３分の２ に減少。危機感を募らせた製菓各社は、新商品の投入やヒット商品のリニューアルだけでなく、ガムに親しみをもっても らうための啓発活動にも取り組んでい る。ただ、需要を奪ったのはスマートフォンだという想定外の調査結果もあり、需要の底上げには従来にはない新機軸の 対策を迫られている。

　　「当社のガムでは原点といえる看板商品だけに、開発には力を入れ、おいしさとミン トの爽やかさを追求した」

　　国内で推定５０％程度のシェアを握るガム最大手のロッテは、新「グリーンガム」 （想定小売価格は税抜き９６円前後）を４月下旬に投入。河合克美常務は直前の発表会で、昭和３２年の発売以来５７年 ぶりとなる大幅な刷新により、強化を図った商品力をアピールした。

　　新商品は、花が咲く前に最初に刈り取った「初摘みミント」を使って品質を高め、ミ ントの香りを引き立たせた のが特徴で、主なターゲットは３０～５０代の男女。味のバランスも考慮してシュガーレスとし、板ガムだけでなく粒ガ ムもラインアップに加えた。「菓子の原 点といえる『おいしさ』に立ち返った」（広報室）という自信作だけに、旧商品と比べた売れ行きは２桁の伸びを維持 し、好調だ。

　　国内販売額９年連続マイナス

　　シュガーレスの「トライデント」や「クロレッツ」、特定保健用食品の「リカルデン ト」などのガムを展開し、日本で推定３０％弱のシェアを握る米食品大手傘下のモ ンデリーズ・ジャパンは６月末、１８～３４歳の男女がターゲットの「ストライド」（オープン価格）を刷 新した。

　　川鍋洋治取締役は「ガムを口から出す行為で集中力が妨げられないように、ユーザー は味の長続きを求めていると分かったので『集中力持続』に向け、かみ始めのインパクトと清涼感の持続を強化した」と 話す。

　　日本チューインガム協会によると、フルーツ系の商品を買う若年層が減ったこともあ り、２５年のチューインガムの国内販売額は前年比７．９％減の１２２０億円に落ち込んだ。

　　調査会社の矢野経済研究所は「単価の高いボトル入りタイプが全体的に不振。食べき れるグミや錠剤型（タブ レット）の菓子が好まれる一方、かんだ後にごみとなるガムが若年層を中心に敬遠されている」（大篭（おおごもり）麻 奈研究員）と分析。モンデリーズの川鍋 氏は「ガムは平日に働きながら味わう人が多い傾向にあり、労働者人口の減少が響いた」と指摘する。

　　気分転換の効果や機能性アピール

　　一方、ロッテの独自調査によると、スマホ利用者の急増がガムの購入減につながって いるという意外な結果が出 た。「スマホのゲームやメールなどに集中するあまり、それまで電車の中でガムを楽しんでいた人の購入量が減った」 （広報室）。通勤・通学時はガムを味わう 典型的な場面の一つだけに、スマホの影響は小さくないという。このためロッテは、アプリ（応用ソフト）に連動した特 典を用意するなど、スマホ利用者の取り 込みに乗り出した。

　　ガム離れを食い止めようと、市場全体の底上げを図る取り組みも活発化している。

　　モンデリーズはキャンペーンソングの動画配信などの「ガムならハカどーる」プロ ジェクトを展開し、ガムがもたらす気分転換の効果をアピール。ロッテもガムの情報を集めたウェブサイトを立ち上げ、 若年層の関心を高めようと知恵を絞っている。

　　ロッテは今秋と来春、若年層をターゲットにした新商品の投入を計画。明治は口臭防 止効果、グリコは初期の虫 歯対策といった機能性を前面に出した商品の拡販を図る構えだ。ただ、ガム離れは嗜好（しこう）の多様化を背景に「先 進国が共通して直面する問題」（モンデ リーズの川鍋氏）だけに、需要回復は容易ではない。

　　矢野経済研の大篭氏は「かんだ後、ごみ箱にすぐに捨てられるオフィスでの需要開拓 が欠かせない」と指摘している。（村山雅弥）

　　ロッテの不買運動は全ての商品ですが、このガム離れの波に乗ってまず はシェアの多いロッテのガムを集中的に不買運動すれば面白いのじゃないでしょうか。
　　ガムの消費が減れば、道路に吐かれて黒くなったシミも減ってくるでしょう。これは一挙両得です。ガム、特にロッ テのそれを噛んでいる人は日本の恥というか売国奴なんて風潮が広まれば面白いですね。
　　日本でお世話になりながら日本を貶めることしかしないメーカーは日本から出て行ってもらいましょう。パチンコ・ ソフトバンクなどと一緒に無くなれば日本の再生は成ったようなものです。

不買運動が日本を救う！

★福島に大工業団地を

　　中・ 韓に進出している企業が撤退して日本国内に帰ってくれば、間違いなく両国の崩壊につながるはずです。そうして、国交 断絶まで持ち込めば日本は完全に復活・再生できるでしょう。
　　ところが、敵もさるもので、撤退を邪魔しているそうです。中小企業などは撤退で倒産に追い込まれる恐れもあるの で決断できないようです。
　　
　　以前、第 ４０回の「袋叩きに会うだろう日本再生のアイデア」 で書きましたが、日本が撤退による損失を補填することで、その工場を今、菅の企みで未だに帰還が出来ない福島原発の 避難地区へ誘致するのです。そうなれ ば、福島は一大工業団地として生まれ変わり、雇用も確保できるので、仕事が無いために帰れない人も喜んで帰って来る でしょう。
　　そうなると福島の人達だけでは足りないでしょうから、全国からの募集で職の無い若者をあつめるのです。これで、 失業率も改善され、竹中・小泉コンビによる派遣などの悪い雇用体系も改善されるでしょう。
　　
　　国内の若者がきちんと した職を確保することができれば景気なんか一気に回復するのじゃないでしょうか。職を得た若者は結婚や子づくり にも目が向くでしょう。そうなれば、人口減少の問題も解決です。

　　アベノミクスで海外の人達を集めるより、。こうして、海外から国内への企業の回帰を計る方が将来 の日本にとって余程有益と言うものです。そのための投資を思い切ってやるべきじゃないでしょうか。

　　　幸い、帰ってきたそうな企業は多いようです。好条件を提供すれば喜んで撤退してくるのじゃないでしょうか。

　　　産経ニュースより　 　2014.10.15

　　海 外進出企業の４割が「撤退・撤退を検討」　帝国データ調べ

　　帝国データバンクが１５日発表した海外進出に関する企業の意識調査によると、海外に生産・販売拠点を置くなどし ている企業の割合は１４．７％、業務提携 や輸出の形で間接的に海外進出をしている企業は１８．８％だった。海外需要の取り込みによる経済成長に期待が高まっ ている。

　　規模別の直接進出比率は大企業の２６．６％に対し、小規模企業は４．８％にとどまった。規模の差が、海外進出状 況に直結していると言えそうだ。

　　直接進出企業のうち、「撤退または撤退を検討したことがある」と回答した企業は３９．４％に上り、海外での事業 展開の難しさを裏付けた。撤退・撤退検討 時に直面した課題としては「資金回収が困難」（３８．３％）、「現地従業員の処遇」（３１．８％）、「為替レート」 （２６．５％）の順に多かった。

　　為替レートを課題に挙げた企業は規模が小さいほど多く、小規模企業では３８．７％に上った。帝国データバンクの 担当者は「資金力のない小規模企業の場合、為替相場の変動幅が大きいほどリスクも大きくなる」と指摘している。

　　調査は９月１６～３０日に実施。１万９６８社が回答した。