Chinaはどう考えても人間が住むところじゃないですね。あんな苦にに産まれなくて本当に良かった。
極貧と雖もChinaの大多数の人民と比べれば天国と言うべきでしょう。何とも、日本に産まれた幸運に感謝しかない。
妙佛 DEEP MAXさんが相変わらずChinaの出鱈目振りをアップしてくれて今す。
日本の国土をChinaの買収のままに放置している日本の政治には腹が立つばかりです。
それに比べてアメリカは動いているようです。アーカンソー州知事がChina企業に農地売却を強制だそうです。
宮崎さんが取り上げてくれています。日本の首長達もこの位の矜持を持って貰いたいものです。
「宮崎正弘の国際情勢解題」より 令和五年（２０２３）１０月２２日（日曜日） 通巻第７９７０号
アーカンソー州知事、中国企業に農地売却を強制
ハッカビー知事はトランプ政権でホワイトハウス報道官だった
サラ・ハッカビー・サンダース（アーカンソー州知事。女性）は、「中国系企業にアーカンソー州の農地売却を義務付ける」と発表し、外国人が州内で「農地を所有」することを禁止する全米初の措置をとなるとした。
シンジェンタ社の子会社「ノースラップ・キング・シード社」はアーカンソー州クレイグヘッド郡に所有する、160エーカーの農地を二年以内に売却する必要があるとした。
シンジェンタはスイスが本社。種子と農薬、バイオ、穀物遺伝子などのビジネスとする国際企業で、２０１７年４月に中国の国営企業「ケムチャイナ」が買収した。中国名は「先正達（シンゼンダァ）。日本にも支社がありゴキブリ駆除剤なども扱っている。
ケムチャイナは、国防総省によって、「中国軍事企業」と認定されている。外国の「政党が管理する企業」がアーカンソー州で土地を所有することを禁止する法律をアーカンソー州議会が可決していた。
ハッカビー知事は「米国進出の中国企業が米国の研究を盗み、敵に米国の農場を標的にする方法を教えている。これは米国の国家安全保障と農民にとって明ら かな脅威である。とくに中国政府が2017年に海外にいる中国人に対し、問答無用で自国の治安当局と諜報活動に協力することを義務付けた法律を制定して以 来、顕著である」とした。
もし、シンジェンタが売却を拒否した場合、アーカンソー州から「強制退去」させるための法的手続きを進めると州司法長官は強硬な態度を示し、また罰金は「この物件は112万ドルの価値があるため、罰金は最大28万ドルになる」と述べた。
次々と中国企業に土地を買われている日本、このアーカンソー州の決定を見本とすべきではないか。
なおハッカビー知事はトランプ政権でホワイトハウス報道官、民主党支持のレストランの入店をことわられるという事件があったほど共和党内でトランプ支持者だ。
父親のマイク・ハッカビーも元同州知事で大統領選挙に立候補したことがある。ビル・クリントンも１９７８年から９２年まで、同州知事を四期務め、いきなり大統領予備選に出馬した。
売国奴がうようよしている日本の政治にこれを求めるのは不可能なのでしょうか。その危機感の無さにがっかりさせられます。
日本でも、こんな首長が一人位出てきて貰いたいものです。
武士道を忘れた日本人の劣化はもう救い様がないのじゃないでしょうか。ねずさんが石「むすび大学チャンネル」での川真理子さんとの対談で取り上げてくれています。
やはり、教育の劣化が原因のようです。
ここまで凄い教育を今の日本人が耐えられるとは思いませんが、それでも取り返すべきでしょう。そうでなければ日本の劣化は止まることを知らないでしょう。
詰まりは、日本の消滅も有り得るでしょう。さて、日本人は目覚めるでしょうか。
期待している特亜３国の崩壊が現実にならないのが不思議で仕方ない。とは言え、近いうちに実現するのは間違いないでしょうし、そうなって貰わなくては世界にとっても迷惑でしかない。
そうは言いながらも、Chinaと同じようにKoreaの経済もいよいよ破綻が近いようです。
「ポリティカ金字塔」が、ウオン安による終焉を取り上げてくれています。一日も早く現実のものとなって欲しいものです。
それにしても、一国の破綻というものはこれ程に時間が掛かるものなのに驚くしかない。何が邪魔をしているのでしょうか。
とうとうEVの流れが変わったのでしょうか。ドイツとイタリアが反対表明だそうです。
World Japan【海外の反応】が、取り上げてくれています。
EVを先頭になって進めて来たChinaも大変なことになっているようです。
さて、この流れが本物になるのか。それともEVが巻き返すのか。いよいよ日本の時代が来るのかも。
日本のレールガンの開発が成功したようです。本当でしょうか。もし、これが本当ならば世界の力関係が大きく変わるのじゃないでしょうか。
青山さんが「ぼくらの国会」で、取り上げてくれています。このレールガンにレーザー兵器が加われば日本の戦力は少ない予算で世界を制することも夢じゃなくなるのじゃないでしょうか。
それにしても、こんな凄いニュースが騒がれないのが何とも不思議です。やはり、反日売国左翼・在日マスメディアにとっては絶対に知らせたくないことなのでしょうか。
何ともおかしな話です。
落ち目のプーチンがChinaとの逆転の屈辱を受け入れたようです。これで、中露の共倒れもありそうです。
宮崎さんが取り上げてくれています。世界から中露が消えて無くなる日は来るのでしょうか。その時こそ、世界は平和を享受できるのかも。楽しみです。
「宮崎正弘の国際情勢解題」より 令和五年（２０２３）１０月２１日（土曜日）弐 通巻第７９６９号
中露逆転の屈辱に耐えてプーチンは石油ガス輸出拡大を狙った
習近平は「ウラジオストックなど沿海州を還して欲しい」と言ったか？
１０月１７日に訪中したプーチン率いるロシア代表団は、金融、エネルギー、農業、軍事などの分野から数十人の高官に加え、大手銀行ズベル銀行、ＶＴＢ、フネシュコノムバンクのＣＥＯやらガス大手「ガスプロム」、石油大手「ロスネフチ」のＣＥＯも随行していた。
嘗ては「兄貴分」として習近平をあしらった傲岸さは微塵もなかった。中露関係は、その力関係が逆転していた。あたかも８０年代の「日米逆転」（プレスツウィッツ）の如くに。
ロシアが依然として「世界の大国の一つ」であることは幻想かも知れないとロシア人の多くが認識し始めており、2024年に予定されているロシア大統領選挙を前にして、プーチンはロシアが世界に孤立していない実在を喧伝する必要があった。
プーチン訪中随行記者団はハンガリーのビクトル・オルバン首相との会談をことさら大きく報道した。ハンガリーは旧ソ連県だが、いまやＥＵ加盟国。ロシアからいえば「西側」の国、しかもロシアを敵視するＮＡＴＯ参加国である。
そのハンガリーのオルバンがＥＵの決定に叛旗を翻している一方で「世界を救うのはトランプだけだ」と言っているのである。
ロシアの一部メディアはプーチン・オルバン会談をじつに大げさに書いた。「この映像は多くの西側政治家に心臓発作を引き起こす可能性があります。見てく ださい、ハンガリーの国旗が描かれた車がプーチン大統領のもとにやってくるのです」とプーチン翼賛のロシアテレビは叫んでいた。
習主席との会談に2日間で3時間以上を費やしたが、プーチン大統領は、記者会見では中露会談の成果を述べず、ひたすら米国との対立、ウクライナ戦争、イスラエルとハマスの紛争を話題にして中国といかなる取引があったかを一切語らなかった。
非公開の密談で習近平は「ウラジオストックなど沿海州を還して欲しい」と言ったか？
じつはロシアは農作物と石油、ガスを中国がもっと輸入を増やしてくれることを期待した。とくにウクライナ農産物を代替する小麦の輸出が目標の一つだった。
国営タス通信は、ロシアと中国が北京で250億ドル相当の「最大の穀物契約」に署名したと報じた。
ウクライナ侵攻のあと、ロシアのガス輸出は甚大な減少、深刻な状況に直面しており、就中、海底パイプラインで結ばれたドイツとの取引がなくなった。そのうえ、ノルトストリーム２が爆破された。
トルコへ向かうサウザンパイプラインは維持されているが、量的にも金額的にも多寡が知れている。中国はロシアの窮状を知っているから、同情を装い、中露関係は強固であると唱えながら、舞台裏では徹底的に値切るうえ、担当はリベートを要求する。
また地政学的な安全保障の観点から北極圏ルートを経由するＬＮＧガスもプーチンは譲歩して認めた。
天然ガスの中国供給を増加させるプロジェクト「パワー・オブ・シベリア2 ガス・パイプライン」に関しては建設合意がなされた。ガス輸出はロシアのドル 箱だった西欧（年間1500億立方メートル）の黄金ビジネスが途絶えたため、中国への新規パイプラインはモスクワにとって非常に重要である。
ロシアは中国に妥協に次ぐ妥協を重ねてドルの確保拡大を狙ったのが、訪中最大の目的だった。
プーチンにとっては最大の屈辱じゃないでしょうか。やはり落ち目にはなりたくないものです。
両国の崩壊を心から期待して待ちましょう。
シラス国という日本の文化の素晴しさを日本人が忘れさせられて目も当てられぬ劣化を齎してしまったと嘆いていましたが、ねずさんがそんな考えに考え違いを教えてくれています。
やはり、日本はシラス国の心を取り戻すべきということです。
何時ものように全文をリンク元で読んで下さい。
ねず さん のひとりごとよ り 2023/10/20
あまりてなどか人の恋しき
・・・略
これが日本の文化です。
個人的にこの歌が好きなのは、これはどのような仕事をしていてもあることですけれど、何事かをしようとすれば、必ず、少し極端な言い方をすれば、利害の衝突や闘諍（とうじょう）、あるいはもっといえば戦いがあるものです。
悪口や中傷を受けるくらいは、ある意味、あたりまえのことでもあります。
そしてわが国は、大陸や半島と違って、反対意見を持つ者だからといって、軽々にその人達を８０００万人も虐殺したり、北の共産党員かもしれないというだけで、数百万人を虐殺したりするような、横暴な文化を持ちません。
たとえ、敵対し、対立していたとしても、どこまでも話し合いを重んじ、相手の立場や思いを尊重しながら、ともに生きていくというのが、わが国の古来からの文化です。
従ってこのことは、何事かをする人は、常に反対者や悪意ある中傷をする人たちと共存していくしかないという、選択しかないことを意味します。
何事かをする人は、常に反対者や悪意ある中傷をする人たちと共存していくしかないものです。
それでもどうしてがんばるのかといえば、「あまりてなどか人の恋しき」だからです。
これをわが国では、古来「正義」と呼びます。
わが国では「愛こそが正義」なのです。
「愛こそ正義」か。これこそがシラス国の真髄でしょう。もう一度日本がシラス国を取り戻すことが出来るでしょうか。
それが出来ないようでは日本にもう将来は無いでしょう。
未だに、中韓の商品を購入する情弱が世界には多いようです。何と、トヨタからヒュンダイに買い換えたアメリカ人が痛い目にあったようです。さすが情弱です。
アメリカ人って本当に情弱ですね。
それにしても、Koreaとは国を挙げての詐欺師なのでしょう。こんなことをやっていればいずれ全ての産業が成り立たなくなるのじゃないでしょうか。
世界から中韓の商品が無くなる日を期待します。
まさかこんなエンジンがあるとは全く知りませんでした。何と、圧縮比を変えるエンジンを日参が開発していたのだそうです。
この発想は無かったですね。耐久性に問題はないのでしょうか。それにしても、こんなエンジンを良く開発したものです。やはり、日本人ならではの快挙でしょう。
NEX工業が詳しく取り上げてくれています。
参考・ VCターボエンジン
スバルの水平対向エンジンも紹介してくれています。
優柔不断総理は何があっても国民のことを考える気は無いようです。増税すれども消費税を減税する気は無いようです。
余程財務省が怖いのでしょうか。それとも、日本人が嫌いなのか。いずれにしても、国民の為に働く気は無いのでしょう。
それにしても、政・官・財共に日本の為に働くという気持ちは無いようです。 やはり、正しい国家観も歴史観も持たない奴等ではそんなものなのでしょう。
デジタル通過の話題が殆ど無くなったのでもう終わりなのかと思ってましたが、まだまだ生き残っているようです。
今やAIと共にどんな世界が来るのか想像も出来ません。
宮崎さんが取り上げてくれています。欧州とアメリカはここでも考えが違うようです。様子見を決め込んでいる日本はどうするのでしょうか。
「宮崎正弘の国際情勢解題」より 令和五年（２０２３）１０月２１日（土曜日） 通巻第７９６８号 ＜前日発行＞
中央銀行のデジタル通貨（ＤＢＤＣ）は何処まで進んだか？
米国は依然反対論が根強く、日本は様子見、ＥＣＢは実験開始
2020年10月、七つの先進国中央銀行とBISの共同研究グループは、一般利用型CBDC（中央銀行デジタル通貨）に求められる３つの「基本原則」を公表した。
それらは（１）通貨・金融の安定を損なわない。（２）公的・民間マネーとの共存・補完。（３）イノベーションと効率性の促進となっている。
七つの中央銀行とは日本、カナダ、欧州中央銀、英国、スウェーデン、スイス、そして米国である。
米国FRB（連邦準備制度理事会）のミシェル・ボウマン理事は、2023年10月17日にハーバード大学ロースクールの「国際金融システム・プログラム 円卓会議」で、「デジタルドルの恩恵は不確実であり、銀行セクターに予期せぬ結果が生じるリスクがある」として依然慎重な態度を示した。
したがって「中央銀行デジタル通貨（CBDC）の創設は金融システムと消費者のプライバシーに重大なリスクをもたらしかねず、CBDCの潜在的な利点は依然として不透明である。CBDCが決済システム内の摩擦解決などに対して説得力のある議論には出会っていない」とした。
ボウマン理事は4月に開催されたジョージタウン大学のイベントでも、「デジタルドルは重大なリスクをもたらし、国民の「自由」に対する「障害」となる可 能性がある。CBDCの決済システムが政治化すれば、FRBの独立性が損なわれる」と一貫して反対の立場を明らかにしてきた。
FRBはCBDCの検討を継続するか、パウエルFRB議長は「最終決定を提出するまでにはまだ長い道のりがある」とした。
こうしたFRBの遅れとは対照的に欧州中央銀行（ECB）はCBDCへの取り組みを加速しており、２３年１１月から導入実験を開始する。
日本のデジタル通貨への取り組みはアメリカの動きを見ている。ステーブルコインに関しては発行が可能となった。
日本銀行がCBDCを発行する計画はまだないが、決済システム全体の安定性と効率性を確保する観点から、今後の様々な環境変化に的確に対応できるよう、 準備しておくことが重要であるとして、決定を２０２６年まで持ち越すとしている。基本はブロックチェーン（分散型台帳）に基づくものとされる。
民間のほうの動きが迅速でＣＭＯあおぞら銀行は２４年７月から百行連合の第一号実験を始める。中国は過去三年に亘って四都市でデジタル人民元の普及実験を続けているが、詳細な結果報告はない。
私には縁が無いでしょうが、一体どんな社会になるのでしょうか。何となく、今以上に2局化が酷くなるのじゃないかと想像してしまいます。それとも、素晴しい世界が来るのでしょうか。そうあって欲しいものです。
素晴しい日本語のルーツをねずさんが「むすび大学チャンネル」で、考察してくれています。
これは、面白い考察です。真実はどうなんでしょう。
日本は想像以上に凄い国だったのかも。何ともワクワクしますね。やはり、日本語こそ世界共通語になる資格があるのじゃないでしょうか。
Koreaが相変わらず世界で人気絶頂のようです。嫌いな国ランキングでダントツ1位だそうです。
ネットの時代、世界は真実を知るようになったということでしょう。
World Japan【海外の反応】が詳しく報告してくれています。
それにしても、嫌われていることに自覚がなかったのでしょうか。いい加減に自分達がどれ程嫌われ者であるかを自覚すべきです。出来るかな。
一帯一路（ＢＲＩ）が10年経ったようです。その成果は見事に借金の山と関係国の絶望だったようです。いよいよChinaの幕引きとなるのでしょうか。
宮崎さんが取り上げてくれています。何と、量から質へと方向転換するそうです。今更、何を言ってるのでしょうか。そのお手並み拝見ですね。
と言うか、どうにもならないでしょう。後は、一日も早く幕引きをするべきです。
「宮崎正弘の国際情勢解題」より 令和五年（２０２３）１０月２０日（金曜日） 通巻第７９６６号 ＜前日発行＞
一帯一路、十年の成果とは借金の山と関係国の絶望だった
量から質へ方向転換？ ということはこれまでは「悪質」だったのか？
北京のフォーラムから華やかさが消えていた。目立ったゲストはプーチンとオルバン、背の高いトカエフ（カザフ大統領）、ジョコ（インドネシア）、元首級はラオス、カンボジアくらい。
ムードを盛り上げようと中国のメディアは習近平を「一帯一路の総設計師」と褒めそやしていた。ゴーストタウンだらけ、天津の鳴り物入りの117階建て高層ビルは廃墟と化して、国内の建築ブームも終わっている。
習近平国家主席は演説で、一帯一路は「ハード面からソフト面の協力にも展開する」と強調した。しかし従来の大型インフラ投資はかえって途上国を「債務の わな」に陥らせてきたと批判され、途中で放り投げた案件はパキスタン、スリランカ、ベネズエラ、ジブチなどが典型だ。新幹線開通はインドネシアとエチオピ ア・ジブチ間だけ。
しかし中国としても、「一帯一路」プロジェクトにぶち込んだのは7800億ドル内外で、これは率直に言って『中国が借金の罠に自ら陥没した』のである。
したがって方向転換は予想された。国際協力フォーラムで習近平はこう言った。
「今後の一帯一路は「高水準で、人々の生活に恩恵があり、持続可能であることが重要な原則となる」
王毅外相兼政治局員は記者会見で「発展の新段階に進んだことは、各方面の支持を得ている」とし、方針転換を正当化した。
「量から質へ方向転換」 ということはこれまでは「悪質」だったことを自ら認めたことにならないか？
」もっと知りたい!日本と世界経済」がChinaの崩壊は習皇帝の所為だと報告してくれています。
「ゆっくり世界仰天ヒストリア」がChinaの高速鉄道が赤字を生みつづけているのを取り上げてくれています。
さて、ここまで追い込まれたChinaがどうやって生き延びるのか。というか、そんな足掻きは諦めて一日も早く崩壊することこそが世界の為です。
