秋のフォトアルバム 花と蝶 撮影日140907 鄙里にて
昆虫に関する知識は皆無。だから名前も分からない。蝶と蛾の区別もつかない・・・。
ネット検索した。ベニシジミだと思う。
秋のフォトアルバム 花と蝶 撮影日140907 鄙里にて
昆虫に関する知識は皆無。だから名前も分からない。蝶と蛾の区別もつかない・・・。
ネット検索した。ベニシジミだと思う。
『地方消滅 東京一極集中が招く人口急減』 増田寛也編著/中公新書をざっくりと読んだ。
■ 巻末に若年女性(20~39歳)人口の変化率と総人口を指標に全国市区町村別の将来推計人口の一覧表が掲載されている。2040年時点で若年女性人口の減少率が5割を超え、人口が1万人未満と推計されると「消滅可能性が高い自治体」と判断されるという。この考え方が妥当なのかどうか分からないが、その表によると、長野県は77の自治体のうち、実に31の自治体が当て嵌まる。
**東京圏はじめ大都市は、今後急速に高齢化が進み、医療や介護サービスが圧倒的に不足するおそれが高い。それら大都市の医療・介護サービスの基盤整備を図ることは当然だが、同時に、都会に住む高齢者が地方への住み替えを選択するケースも増加すると予想される。こうした流れは、地方の雇用の機会の増加にも有効であり、促進すべきである。
こうした二ーズに対応する観点から、高齢者移住を支援する方策として、高齢者と自治体の間でのマッチングを行うことや、高齢者が居住していた戸建て住宅を若年層に貸し出す仕組みの整備、介護保険法の「住所地特例」の拡充を行って、受け入れ自治体の費用負担を軽減することなどが考えられる。
受け入れる側の地方自治体においては、高齢者が安心して住み、医療、介護も含む必要なサービスを身近で受けられるような「まちづくり」を進める必要がある。具体的には、高齢者が病院などの充実した「まちなか」に住むよう誘導するため、住宅を若者に売却して住み替える場合の優遇策を検討すべきである。また、都市中心部の商業施設の容積率、建蔽率の規制緩和や既存建物を介護施設、保育所等に活用する場合の要件緩和により「まちなか」のケア態勢を整備してくべきである。**(第3章 東京一極集中に歯止めをかける 58、59頁)
長々と引用したが、どうも本書のこのような構想、提言を読んでいても、実現性に乏しいように思えるばかり。我が僻村に当てはめて考えてみても、リアリティがない。
地方のそれぞれの自治体が実情に合った対策を独自に打ち立ててそれを実行していく、ということに尽きるのかも知れない。
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先進国の主要な都市の人口がその国の全人口に占める割合のグラフが示されているが、それによると東京圏(埼玉県、千葉県、神奈川県を含む)の人口だけが年々増加していて、1950年の約15%から2010年の約30%へと60年間で2倍にもなっている。パリ、ロンドン、ローマ、ニューヨーク、ベルリンはほぼ横ばいでパリの17%が最も多く、その他の都市はどこも15%以下だ。またアメリカの企業のトップ100のうち、ニューヨークに本社を置くのは4分の1、日本では7割が東京だという。
なぜ、これほどまでに東京一極集中するのだろう、東京志向が強いのだろう・・・。
松本パルコの前の通りを公園通りというが、これは東京渋谷のパルコの前の公園通りをまねたもの。公募で決まったと記憶しているが、これも東京志向のあらわれだろう。今ではパルコの前に公園ができているが。
前段の繰り返しになるが、東京は東京、我が町は我が町という考え方を持ち、独自性を求めるようにならないと地方の自治体は生き残ることができないのでは。このような考え方が欧米の地方都市にはあると聞くが・・・。