今日は「５」という数字が八つ並ぶ時空の日

こんな日は次は50年後だそうだ。

3023年5月3日付東京新聞朝刊

Ｍ会メンバーから71歳の誕生日プレゼントを頂きました。 10年前の今日 2013年5月5日の本ブログに掲載

5月某日、大阪天神橋筋3丁目の商店街から与力町に曲がったところにある「酒房　竹うち」clickで五Ｍ会がありました。

その席で皆さんから誕生日のプレゼントを頂きました。元ラジオ関西ディレクター、現在はタウン誌「神戸っ子」編集部顧問の森岡さんからは紀州湯浅の垣内みそ店製造の「金山寺味噌」を。

御影Ｋ病院現役勤務のM・岡成さんからは信州諏訪の清酒「真澄」を。大阪の谷町４丁目にある公共テレビ局に今も時々通われる宮崎さんからは近江のにごり酒「濃密うま酒」を。

大阪工大の明・准教授からは「しじみ汁」と酒から造った酢の「淡海昔」を頂きました。

千鳥足ながら瓶をどこにもぶっつけて割らずに、無事に家まで持ち帰ることが出来ました。飲み仲間の皆さんありがとうございました。

それにしてもたまたまとは言え、全員が苗字か名前にＭの字がつくとはオドロキのメンバーですよね。

　勤め先を定年退職してから新しい飲み仲間が出来、そのお付き合いが長く続いていることはほんにありがたいことと皆さんに感謝で一杯です。

　＊お互い高校が同窓だと、飲んでいてあるとき わかった宮崎純さんClickが演出した作品の一部。

05月04日に目に留まったSNS・メディアの記事

いずれも画像をクリックすると本文全文に飛びます。

"国会での論戦"で見えた｢日本の保育｣重大争点 #東洋経済オンライン @Toyokeizai https://t.co/tXMORwxhi9

— 阿智胡地亭　辛好 (@achikochitei2) May 4, 2023

AIにはできない｢人間ならでは｣を知る4つのクイズ #東洋経済オンライン @Toyokeizai https://t.co/QD1zb8wtNh

— 阿智胡地亭　辛好 (@achikochitei2) May 4, 2023

「ガチで死期が迫った人に『書いて』とは言いにくい…」終活ノートに“書くべき内容”と“親への切り出し方”
『バンギャルちゃんの老後 オタクのための（こわくない!）老後計画を考えてみた』より #1 #文春オンライン https://t.co/e3rdHcKENg

— 阿智胡地亭　辛好 (@achikochitei2) May 4, 2023

｢数学嫌い｣多い日本とインドの入試の決定的な差 #東洋経済オンライン @Toyokeizai https://t.co/wDsiuJNFlI

— 阿智胡地亭　辛好 (@achikochitei2) May 4, 2023

自民党が野党時代には質問通告さえ、していただけなかったですよ。
それに質問通告は慣例であり、ルール(規則)ではありません。
よくお調べになってから御発言下さい。 https://t.co/ZPPbXry8eP

— 川内 博史 (@kawauchihiroshi) May 4, 2023

《名古屋入管に収容中だったスリランカ人女性のウィシュマ・サンダマリさんが亡くなりました。人が命を失っているのに（政府に）答えがない、見せてくれないことに、何だと思っているんだ、と感じました。人の命をすごく軽々しく扱うんだなっていうのが嫌でした》https://t.co/sFe5aDzaoO

— 安田菜津紀 Dialogue for People (@NatsukiYasuda) May 4, 2023

正論すぎる

山本太郎
『日本の食料自給率は4割以下。ミサイル怖いと言うけど、食料止められるのが1番怖い。食料戦略が強い米国は買い取りをやってる。日本の酪農家には牛乳捨て牛の処分させる一方で、国は海外から乳製品輸入する。国内回帰が重要』#山本太郎#れいわ新選組
pic.twitter.com/Mv8ORyViEB

— ぽてと🐾@政治は未来への投資 (@mirai_youme) May 3, 2023

昨日の岡山での憲法集会はずいぶん若い人が来てくれました。ふだんは平均年齢７０歳くらいですから「護憲派の運動ってそのうち自然消滅しちゃうのかな・・・」と思っていましたので、ほっとしました。

— 内田樹 (@levinassien) May 4, 2023

山本太郎「有事には米軍の指揮下に自衛隊が入るのか。そういった話し合いはされてきたのか」
防衛省「米軍の指揮下に入る事はない」
外務省「合衆国政府が指定する最高司令官の統一の指揮下に置かれる」
山本「全ての日本の組織を米軍任命の最高司令官の指揮権のもとに置くという規定」

嘘つき防衛省 pic.twitter.com/JANxJf5N2G

— umekichi (@umekichkun) May 4, 2023

憲法に縛られる首相が改憲の旗を振るのは
そもそも憲法尊重擁護義務違反であり、違憲。
新聞はそこを真正面から問わねばならない。
「首相は～と語った」「改憲に意欲」式の書き方を
断ち切らないと。
首相が許されない言動をした…
というニュースとして報じるべきなのだ。https://t.co/FDeBswh7C2

— 東京新聞労働組合 (@danketsu_rentai) May 3, 2023

女性支援の人達はなぜホストクラブとキャバクラを放置するの？
両方潰せばいいのに。
>人気のホストは月6000万円を売り上げるという。そしてそれは唯一無二、日本にしかないビジネスであることを誇らしげに紹介するのだった。ホストクラブで搾取され、性産業に入るしかない女性の姿は全く見えない。

— ひろゆき (@hirox246) May 4, 2023

 

 

東日本大震災が起こった後「阿智胡地亭の非日乗」が掲載したエントリーから [ 2011年03月31日(木)のブログ] その１

2011年03月31日(木)

【原発】「飯舘村も避難が必要」国際原子力機関(03/31 11:52）

tvasahiから引用： IAEA＝国際原子力機関は30日、福島県飯舘村についても、独自の基準では避難が必要だとして日本側に避難勧告を出すよう促しました。 　IAEAは、今月18日から26日にかけて土壌を採取するなどの独自調査をしました。その結果、福島第一原発から40キロ近く離れた飯舘村でIAEA独自の基準を上回る量の放射性物質が検出されたとして、住民に避難勧告を出すよう日本側に促しました。飯舘村では、福島県の災害対策本部が31日午前11時に測定した暫定値で、1時間あたりの放射線量が7.57マイクロシーベルトと周辺の地域と比べて極めて高くなっています。 ☆IEAEは「住民に避難勧告を出すよう日本側に促した」が、日本の大手メディアの中には下の動画のように「注視を促した」と言葉を変える会社がある。 日本の大手報道機関の中には、「まず事実をありのままに伝えてから、自らの判断や論評を書く」というジャーナリズムのホンセンから外れてしまった御用新聞があるようだ。 御用学者に御用新聞か・・・ 確かに世の中、御用だ、御用だ！！と言う側にまわる方が固い。 そう言えば被爆と被曝を「誤用」しないようにとお節介を焼いてくれるのも彼らだ。   被災者の奮闘を称え、原発リスクの過小評価を非難 震災2週目の英語メディア 一部引用・・ 英語メディアが伝える「JAPAN」なニュースをご紹介するこのコラム、今週も「JAPAN」なニュースはメディアに溢れかえっています。先週は「外国メディアだからといって全て正しいわけではない」と言いたいがために「ちょっとどうなのよ」という問題報道に多くのスポットライトをあてましたが、先週も触れたように外国メディアには優れた震災報道がたくさんあります。日本をよく知る記者たちが、被災者に寄り添い支える記事。そしてリスクを過小評価しておきながら今になって「想定外」だったという日本の原発運営を厳しく非難する記事。日本メディアが十把一絡げに良い悪いではないのと同じように、外国メディアだから良い悪いではなく、バランスのとれた視点で日本を見つめている外国メディアは複数あるのです。（gooニュース　加藤祐子） 全文はこちら   今朝の河北新報のweb版一面   宮城・沿岸３高校が移転へ　現在地再建は困難（06:10） 小型船、９割壊滅　宮城沿岸７市６町・１万２００５隻（06:10） 勤務中の震災被害、労災認定へ　厚労省が方針（05:37） 要援護者　届かぬ手　知的・精神障害者や高齢者（06:10） １２００人再び“疎開”　福島・双葉町民、埼玉・加須へ（06:10） 安住の地「安らかに」大雄寺で３３人の合同葬　南三陸（06:10） 仙台空港アクセス線、運転再開めど立たず「復旧には半年以上 （06:10） 仙石線　増える「通勤難民」小鶴新田―東塩釜間　運行は来月中旬 （06:10） ガソリン、宮城で１５８円台　全国最高値　２８日現在（06:10） 名勝「松島」建築規制緩和を　復興住宅建設視野に県知事（06:10） 宮城県議選「６ヵ月後もムリ」　再延期求める声強まる（06:10） 避難所トイレ４割に問題　被災者の感染症増加（05:21） 原発安全確保へ国際枠組み　オバマ氏、福島原発教訓に（01:19） サイトはこちら   原発の世論調査をやらない大手新聞とテレビ   内閣の支持率、政党の支持率などの世論調査をこれまで週単位でやってきたＮＨＫ、朝日、日経、読売、産経また在京テレビキー局。 原子力発電のこれからをどうするか、庶民の考えを聞く世論調査はやらない。 なぜ？　　大手新聞、テレビは誰の為にある？ 大手メディアは国家的旦那衆の使い走り？？  東電、原発事業縮小へ　新設計画も「困難」 2011年3月31日 東京新聞朝刊 　東日本大震災の発生から三週間近く。東京電力の事実上の経営トップ、勝俣恒久会長（７１）が三十日、ようやく記者会見し、壊滅的な被害を受けた福島第一原発１～４号機の廃炉や復旧作業が長期化する見通しを示した。今回の事故で、同社の原発事業が大幅な後退を余儀なくされることも認め、東電を待ち受ける厳しい道を表す会見となった。 　「廃止せざるを得ない」。病気で入院した清水正孝社長に代わり登場した勝俣会長は、早い段階から不可避とみられていた１～４号機の廃炉を淡々とした口調で明言した。 　裏を返せば、外部電源が復旧し、安定した状態に入った５、６号機は存続させたい意向と取れるが、枝野幸男官房長官は同日、５、６号機の廃炉も不可避との認識を表明。そうなれば、ちょうど四十年前の一九七一年に営業運転を始めた１号機に始まり、七九年までに続々と営業運転を開始し、計四百七十万キロワットの出力で同社の業績と首都圏の電力供給を支えてきた福島第一原発がすべて“消滅”することになる。 　「東電は、国が結局てこ入れし、時期が来たらまた民営化するしかない」。ある政府関係者が語るように、東電国有化の可能性が、政治筋ではささやかれる。住民や企業などへの損害賠償や、福島第一原発の廃炉作業、不足する電力を補うための発電設備増強など、巨額の費用負担が東電を待ち受けている。 　原発は一基止まると「一日一億円の損」と言われる。民営による生き残りを望む東電にとっては、発電コストの安い原発が不可欠だが、見通しは暗い。 　福島第一以外に、東電が持つ原発は、福島第二の四基、新潟県にある柏崎刈羽の七基。しかし、原発への信頼回復が絶望的な福島県で、福島第二の運転再開は極めて厳しい情勢だ。二〇〇七年の中越沖地震後、止まったままの柏崎刈羽の２～４号機も、運転再開は当面望めない。 　さらに、福島第一の７、８号機を含め二〇一六年以降、順次、運転開始を目指していた四基の原発新設計画について、勝俣会長は事実上、困難との認識を表明。米テキサス州で決まっている原発増設計画への参加についても、「米国の方でも推進、継続するか疑念があり、私どもも資金以外にも難しくなると思う」と断念を余儀なくされそうだ。 　原発への信頼失墜により、電力各社が進める原発の建設や、核燃料を再利用するプルサーマル計画の遅れにも直結。東電が先頭に立ち、官民一体で独占交渉権を得たベトナムでの原発建設計画について、勝俣会長は「かなりシュリンク（縮小）するだろう。どうなるか見通せない」と悲観的な見通しを語った。     原子力をめぐる不透明さ   河野太郎のブログ「ごまめの歯ぎしり」から一部引用・・ かつて超党派の自然エネルギー議員連盟が自然エネルギーの促進のために自然エネルギーによる電力の買い取りをルール化しようとしたことがある。 経産省は、それをつぶすために大急ぎでＲＰＳ法案をつくり、各党の幹部に根回しをして買い取りルールを潰し、ＲＰＳを導入した。その結果、日本の再生可能エネルギーは諸外国と比べ、大きく遅れを取ることになった。 昨年十二月には資源エネルギー庁の長官が直接、東京電力に天下った。原子力、放射線、核などに関する独立行政法人、財団法人、社団法人は数限りなくある。そうした団体に天下った数、出された補助金の金額を何度も資料請求したが、時間がかかりますと返事が来たまま、包括的な資料が出されたことは、自民党政権、民主党政権を通じて一度もない。 さらに、核燃料サイクルに至っては、その問題点がまともに議論されたことすらない。核燃料サイクルの問題に関しては、約１１分間の次のビデオをご覧ください。 こちら 経産省と電力会社の癒着は、シロであることが証明されない限り、クロだ。 原子力に関するこうした不明朗なところが是正されない限り、安全性も確保されない。原子力は、その政策、体制、経済性、優位性、そして安全性、すべてがお天道様のもとで見直しが必要だ。 全文はこちら   東京大学の寄付講座と東京電力 総額およそ5億円。これほどの大金が、東京電力から東京大学大学院の工学研究科に寄付口座としてだけでも流れ込んでいる。これは、東大の全86寄付口座の中でも、単独企業としてあまりに突出した金額だ。その内訳は、以下のとおり。 建築環境エネルギー計画学　　・・・　　単独で1億4000万円 都市持続再生学　　・・・　　14社で1億5600万円 ユビキタスパワーネットワーク寄付口座　　・・・　　3社で1億5000万円 核燃料サイクル社会工学　　・・・　　単独で1億5000円 低炭素社会実現のためのエネルギー工学寄付研究ユニット　　 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　・・・　単独で1億5000万円 出典は東京大学のHPにある　こちら　 東大だけではない。東工大や慶応義塾大学など、全国のあちこちの大学の大学院に、東京電力は現ナマをばらまいている。これらの東京電力寄付講座の内実は、2002年の長崎大学大学院で暴露された。そもそも東京電力が、自分の管区とはほど遠い長崎大学に手を伸ばしたことからも、手口の異様さがわかるだろう。 長崎大学医学部は、戦前の官立六医大の一つという伝統を誇り、その大学院医学研究科を2002年4月から医歯薬学総合研究科へと発展させることになった。ここに突然、東京電力が、9000万円で講座を寄付したい、と言い出した。テーマは、低線量放射線の人体影響。そのうえ、その趣意書からして、原発推進とも受け取れる表現が踊っていた。これに対し、当時の学長、池田高良（まさに被曝腫瘍が専門）は、趣意書の書き直しのみで、カネの受け入れを強行しようとした。 このため、学内外から猛烈な反対論が沸き起こり、夏には混乱の学長選となった。おりしも、東京電力は、福島原発第一のユニット3で炉心隔壁にひび割れがあったにもかかわらず、97年にむりにその交換を行い、2000人近い作業員がかなりの被曝をしていたにもかかわらず、その後も十数年に渡って隠蔽し続けていたことが、ようやく2002年の夏に発覚した。そして、斎藤寛（公害問題が専門）が学長に当選。長崎大学は、9月に臨時教授会を開き、東京電力の寄付講座受け入れを取りやめ、すでに大学側に振り込まれていたカネ全額を東京電力に突き返した。 1956年に水俣病が発見された際、地元の熊本大学は、ただちに現地調査を行い、有機水銀が原因であることを特定し、チッソに排水停止を求めた。ところが、日本化学工業協会は、東大教授たちに水俣病研究懇談会、通称「田宮委員会」を作らせ、連中が腐った魚を喰ったせいだ、などという腐敗アミン説をでっち上げ、当時のマスコミも、この東大教授たちの権威を悪用した世論操作に乗せられて、その後も被害を拡大し続けてしまった。 いままた、同じ愚を繰り返すのか。「核燃料70%の損傷」を、燃料棒292本の7割、204本のそれぞれにほんの微細な傷があるだけ、などという、アホな詭弁解説をまともに信じるほど、いまの国民はバカではない。なんにしても、テレビで口を開くなら、まず、東京電力から受け取った黒いカネを、全額、返してからにしろ。 テレビもテレビだ。公正、中立、客観を旨とする以上、解説を学者に頼むなら、原発賛否両方の学者を公平に呼べ。調べるプロなら、連中のウラ事情ぐらい調べておけ。 （純丘曜彰教授博士　大阪芸術大学） 引用先はこちら