団塊の世代のつぶやき

誇れる日本を取り戻そう

★バイデンの投票不正16パターン

2020年11月14日 | アメリカ

　バイデンの不正投票は１６パターンもあるそうです。台湾の女性がツイートしてくれています。
　　やはり、これも消されるのでしょうか。それにしても、バイデン派のこの悪奴さは想像を絶するものがあります。
　　とは言え、これだけの不正を暴くことが出来ないようではアメリカも終わりでしょう。　　

　　トランプさんが逆転勝利を決め、反トランプ派が暴動を起こすことになりそうです。この機会に奴等を一掃して貰いたい。


★★「ブルーリボンバッジ」法廷での着用禁止　国賠提訴へ

2020年11月14日 | 拉致問題

　この大阪地裁がやったとんでもないことを、2018年08月29日、第４７１回の「★司法は、ここまで腐っている　　ブルーリボンバッジをはずせ」で、取上げました。

　　あれから2年以上経って提訴したようです。長く掛かるものですね。

　　それにしても、このニュースを見た時ほど日本の司法の腐敗に腹が立ったことはありませんでした。
　　やはり、司法が「日本に住んで日本国籍を持ち、日本語を話すけれど日本人でない者」達に乗っ取られているのは間違いないようです。

　　それにしても、長い間懸かって提訴に持ち込んでくれたことを感謝したい。これから長い戦いになるでしょうが、どうぞ頑張って下さい。

　　産経WESTよ り　　　　2020.11.10

　　拉 致被害者救出願う「ブルーリボンバッジ」法廷での着用禁止　国賠提訴へ

　大阪地裁堺支部で争われた民事訴訟で、裁判官が当事者や傍聴人に、北朝鮮による拉致被害者の救出を願う「ブルーリボンバッ ジ」の着用を法廷内で禁止していたことが１０日、分かった。法廷という公的な場所でバッジ着用が認められないのは異例で、 バッジを外すよう指示された２人は、表現の自由を認めた憲法に違反すると主張、計２６０万円の国家賠償を求めて、近く大阪地 裁に提訴する。

　バッジの着用は在日韓国人の女性が平成２７年、勤務先の不動産会社「フジ住宅」（大阪府岸和田市）で民族差別を受けたとし て同社に損害賠償を求めた訴訟の中で禁止された。

　国賠訴訟を起こすのは同社の今井光郎会長（７４）と支援者の南木隆治さん（６７）。２人の代理人、稲田龍示弁護士による と、３０年５月の審理当日、地裁堺支部内でブルーリボンバッジを着けていた南木さんに、職員が裁判官の命令として、「メッ セージ性のあるバッジは外すように」と指示。法廷内の秩序維持のための「法廷警察権」と呼ばれる権限に基づいたもので、その 後も今年７月の判決まで法廷での着用を認めなかった。

　この訴訟内では、女性側とフジ側の間で別のバッジの着用をめぐるトラブルがあり、地裁堺支部はメッセージ性のあるバッジの 着用を全面的に禁止とし、ブルーリボンバッジも対象に含めた。

　今井会長らは「ブルーリボンバッジに政治的な意図などなく、禁止するのはおかしい」と主張。稲田弁護士も、裁判官の判断は 国家機関に対し拉致問題解決への尽力を求めると定めた北朝鮮人権侵害対処法にも抵触すると指摘し、「バッジは拉致被害者を救 う国民共通の思いの象徴。裁判所が着用を禁じるのは違法かつ違憲だ」としている。
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　大阪地裁堺支部は「個別の裁判体の訴訟指揮に関するもので、コメントすることはない」と回答した。

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　ブルーリボンバッジ　北朝鮮にいる拉致被害者と家族を結ぶ「青い空」、さらに祖国・日本と北朝鮮を隔てる「日本海の青」をイ メージしたバッジ。ＮＧＯ「北朝鮮に拉致された日本人を救出する市民ネットワーク」の提案で着用の運動が始まった。被害者の 生存と救出を願い、歴代首相や国会議員、一般市民も広く着用する。

　　これは、拉致問題の責任者である菅（スガ）さんが訴えるべきじゃないでしょうか。これで、腐り切った司法を国民の目に晒しましょう。

　　あの学術会議と同じです。もし、菅（スガ）さんがこれをやれば少しは評価したい。


★なぜバイデン当選でウォール街の株価が上がるのか？

2020年11月14日 | マネーゲーム

　金の亡者共が相変わらず株で遊んでいるようです。何でバイデンで株価が上がるのか不思議でしたが、どうやらバイデンと言うよりファイザーのワクチンのようです。

　　宮崎さんが詳しく取上げてくれています。それにしても、この金の亡者共を退治しないと世界は益々２極化するのでしょう。
　　やはり、トランプさんのグラススティーガル法を期待したい。　　

　　「宮崎正弘の国際情勢解題」より　　令和２年（２０２０）１１月１０日（火曜日） 　通巻第６６９３号

　なぜバイデン当選でウォール街の株価が上がるのか？
　　ファイザーがコロナワクチン試験で９０％の成功

　ウォール街の株価が場中で１６００ドルも上がった。
同時に金価格も上昇するという不可思議な現象が起きた。バイデンは石油産業を潰すような発言をしているから、株価は暴落 する 筈なのに？

　御祝儀相場にしては上昇の度合いも加速度もことなり、つまりバイデン当選とは無関係の要因で株式が上昇したのであろ う。な ぜなら株価上昇とは投資家が夢を描くからだ。

　ニュースといえばバイデンの勝利濃厚となり、早くも政権引き継ぎチームを発足させたこと、次期政権の人事がメディアを 賑わ せたことがあげられる。
しかし、株式市場が、そうしたニュースが躍り上がることはない。エスパー国防長官の解任も市場とは無縁の政治事件あり、 上院 も下院もともにバイデン与党が実現しそうにない現実は、株価の動きに矛盾している。

　とくに連邦議会下院は共和党が議員数を増やしたばかりか、共和党は新人女性が十数名も当選するなど、この事実を踏まえ ると バイデン勝利が、民主党の躍進とは連動していないことが分かる。

　なぜバイデン当選でウォール街の株価が上がったのか？　政治要素ではない。政治ファクターが株式市場に直接の影響を与 える のは戦争を始めたとき、作戦が成功したとき、終戦のニュースであり、バイデン当選の方が投資かに夢を運んだとは思えない。
　となれば消去法で考えると、ファイザーがコロナワクチンの実験治療で９０％の成功を納めたこと。コロナ対策に一条の光 が見 えたことでしかない。


　　さて、バイデンが勝つのかファイザーが勝つのか。ファイザーとトランプさんの勝利こそ間違いないでしょう。


★China肺炎解雇7万人超に

2020年11月14日 | 厚労省・他

　最低限の年金とは雖も、そこまで辿り着いたのは幸運だったのかもしれません。何と、China肺炎での解雇が7万人を越したのだそうです。
　　何も悪いことをしたのでもないのにと考えると、本当に気の毒です。企業は、外人雇用を止めてこうした人達を雇うべきでしょう。　

　　この期に及んでも外国人雇用に拘ったり、非正規社員を使う企業は、企業としての責任感というものを持ち合わせてないのでしょう。

　　やはり、正しい国家観と歴史観を持った雇用に責任を持つ経営者を育てることが急がれます。


★民主党員が日本を露骨に当てこする

2020年11月14日 | アメリカ

　やはり、バイデンの民主党は大東亜戦争の責任がルーズベルトの民主党であったことを知らないようです。
　　何と、トランプさんの逆襲を日本兵に例えるというふざけた発言をしたいるようです。
　　もしバイデンになると、第3次世界大戦も有り得そうです。　

　　いよいよトランプさんの逆襲が始まったようです。何とか逆転まで持ち込んで貰いたい。

　　トランプさんはきっとやってくれるでしょう。何とも楽しみになってきました。


★アメリカ大統領選挙の責任について

2020年11月14日 | アメリカ

　今日の、第７７１３回の「★デジタル庁創設、ネット投票解禁は？」で、青山さんがネットの素晴らしい時代を語ってくれました。
　　そんな日が一日も早く来て欲しいものですが、やはり、現実はそれ程に甘くないでしょう。

　　偶然でしょうか、ねずさんがその素晴らしい日が来るには権力と責任が等価でなければならないと書いてくれています。

　　それで、思いついたのですが、あの江戸時代にネットがあれば技術的にはそれ程厳格でなくてもネット投票は難なく実現したのじゃないでしょうか。
　　つまりは、ネット投票の実現にはネットの技術とそれを利用する人間の民度の高さの両立が必要ということでしょう。果たして、そんな日が来るでしょうか。

　　何時ものように全文をリンク元で読んでください。　　

　　ねずさんの学ぼう日本より　　　 2020/11/7

　　アメリカ大統 領選挙の責任について

　　・・・略

　　左翼系の人がよく言うことに、「政治を国民が監視する」という言葉があります。
ところが左系の人たちというのは、自分たちの不正行為については、今回の米国大統領選挙がそうであるように、あまりにもあからさまな不正が行われていても、一切、口にチャックで知らん顔です。
民主党バイデン氏の得票に、あからさまな疑惑があるならば、むしろバイデン陣営から自分たちの行動について「真実をしっかりと調査すべき」との発言が出て然るべきです。
けれどそのような行動はまったくありません。

　どんなに不正を働いても「勝てば官軍」というのなら、それ自体が民主主義の破壊です。
民主党の名前も、大統領選出馬自体も返上すべきです。

　k犯罪集団が政権を担えば、結果がどのようになるのかは、私たちは中共政権のみならず、崩壊した旧ソ連やポルポト政権下のカンボジア、あるいは李承晩の大韓民国などにその実例をみることができます。
世界一の超大国というのは、自国民ならず世界に向けて大きな責任を負っているのです。・・・中略

　日本の社会というのは、権力と責任が常に等価に存在することを前提とした社会でした。
武士の切腹が、諸外国になかなか理解されないのは、それらの国の人々ないしは社会に、権力が責任を負うという発想がないことに由来します。

　いまのメディアも同じです。
無責任な情報が垂れ流され、誰もその責任を負うものがいない。
にもかかわらず、メディアは第三の権力です。
これ自体が、自己矛盾です。

　ネットの情報はいかがでしょうか。
ネットの情報は、まさに垂れ流しです。
けれども、その影響力はYoutubeならその再生回数、ブログやホームページならそのPV数によって明確に示されます。
　そしてその数は、そのまま情報提供者の収入となって反映されます。
デタラメの情報が流されても、それでは再生回数はあがらない。
つまり広告収入はあがらない。・・・以下略

 


　　さて、技術と民度のどちらが先に実現されるでしょうか。まずは江戸時代の民度を世界に広げることが必要ですが、これは技術の進歩より難しいのかもしれません。

　　ネットを安心して使える時代の到来は何時になるのでしょうか。ちなみに、私のブログもHPもお金は一円も入りません。そんな欲もありません。


★静岡県知事、これは止めないのですか。見事なダブルスタンダード

2020年11月14日 | 地方自治

　葛城さんの宗像での海を取り戻す活動を、5日、第７７０４回の「★常若（とこわか）-『グリーン社会』実現に向けて」で、取り上げ、そこにあの静岡県知事がこの運動に素晴らしい関与をしていることに驚きました。
　　これは、もしかしたらリニアの邪魔も崇高な考えからもあるのかも知れないと思いもしました。

　　ところが、何とも、面白いツイートがありました。その静岡の伊東市で長く問題になっている太陽光発電問題です。
　　海を取り戻す運動に力を入れている知事が何故自分の地元でのこの問題を放置しているのでしょうか。これこそ見事なダブルスタンダードじゃないでしょうか。

　　この太陽光発電を一言で中止させるのならリニアの停止にも賛同出来るところもあるかもしれませんが、この放置を見ていると、どうやらそんな高尚な考えは無さそうです。
　　やはり、Chinaのリニアを応援しているのかも。　　


　　１００歩譲って日本の企業というのなら少しは考慮することもあるかも知れませんが、韓国企業となると日本の金が持っていかれることになります。
　　これは、流石に許せ無いでしょう。さて、川勝知事はどうするのでしょうか。


★デジタル庁創設、ネット投票解禁は？

2020年11月14日 | 政治の崩壊

　昨日、自動運転に命を託す気になれないと書きました。やはり、これは時代に遅れているようです。
　　偶然でしょうか、青山さんが、「答えて、答えて、答える！」で、ネット投票や自動運転の素晴らしさを語ってくれています。

　　自動運転も素晴らしいですが、やはりネット投票は実現して貰いたいものです。今大問題のアメリカの大統領選挙もネット投票が実現すればあんな不正投票は起き無いのでしょうか。
　　開票なんて一瞬で終るのですから人類の知恵を集めて実用化して貰いたいものです。



　　それにしても、ネットのお陰で人生が激変した癖に、ネットに疑問を持つようでは恩知らずですね。
　　やはり、ネットこそが世界を救うと期待したいし信じましょう。

何時頃になるのでしょう！