昨日エントリをした「消費税増税を使っての、インフラ整備」と言う記事。
この記事を読んで、もう一つ気になることがある。
それが、今日のタイトルだ。
おそらく、オリンピックにかこつけて首都圏のインフラ整備を考えている皆さんは、1964年の東京オリンピックをイメージしているのだと思う。
日本が第二次世界大戦の焼け跡から立ち直り、その姿を世界にお披露目する、そんな目的も持っていたのが、1964年の東京オリンピックだったような気がする。
当時、オリンピックのためと言いながら、その実東京全体のインフラが完備されたのではないだろうか？
東京が近代的都市に生まれ変わる原動力となったのは、実はいわゆる寒村と呼ばれる地方の農村部の若い労働力だったはずなのだ。
そう考えると、地方で進む過疎化で若い労働力を確保するコト自体、厳しい状況にあると思う。
ニートだとか派遣切りにあった若者を使う、と言う考えもあると思うが、彼らが率先してその様な仕事に就くのだろうか？
「不平不満を言っている場合ではないだろう」というのは、彼らのことを知らない側の言葉であって、彼らがもし、その様な仕事を率先してやっているのであれば、おそらく今現在何らかの仕事に就いていると思う。
そう考えると、1964年の東京オリンピックの時とでは社会も大きく変わり、同じような発想・思考でインフラ整備を行うこと自体、難しいのではないだろうか？
もちろん、機械化されたことで当時必要とされた労働力ほどの必要ではないとは思うが、「労働力」という一つの視点だけでも、時代の変化を考えなくては難しい、のではないだろうか。
いつまでも1964年の東京オリンピックのイメージを引きずっていては、2020年のオリンピックの姿は描けないと思うのだ。