何時もの青山さんの「答える」が、何時もと毛色が違っていて興味深く見ました。青山さん得意の英語の勉強は、目から鱗でした。
もう一つ面白かったのが、最後に、青山さんが良く触れている青山千春博士のギャンブルの天才の話でした。
青山さんが、馬券を買ってくれと頼んだら、「運を、そんなことで使いたくない」と断られたという話を聞いて、あの運が強いと言うことで連合艦隊指令長官に選ばれたと言う東郷平八郎が、運を無駄使いしないと言ったということを思い出しました。どこで読んだか、ネットを探しましたが、見つけることが出来ませんでした。てっきりねずさんのところだと思ったのですが、探せませんでした。
人間、やはり分がありそうですね。バカな自分と比べて、つくづく納得させられます。
未だに、森友学園問題で、日本の足を引っ張り、中韓の為に働く民進党に対して、維新の足立さんが、遂に信実をぶつけてくれました。
国会で、こんなズバリの言葉が発せられたのは初めてなのじゃないでしょうか。反日売国左翼マスメディアは、これを報じたのでしょうか。
産経新聞が、取り上げてくれています。これも、ネットだけなのかも知れません。地上波のテレビじゃ絶対にやらないでしょうね。
産経ニュー スより 2017.3.17
【森 友学園問題】「北や中国と通じているのか」維新・足立康史衆院議員、森友学園問題攻撃の民進党を批判
「安保情勢が厳しい中で安倍晋三首相や稲田朋美防衛相の足を引っ張るのは、北朝鮮や中国と通じているのではないかと疑われても 仕方ない」－。日本維新の会の足立康史衆院議員は１７日の衆院外務委員会で、森友学園問題をひたすら追及する民進党を批判した。
足立氏は「（同日の外務委で）民進党の福島伸享氏が森友学園の話をされた。言うべきことは言っとかなアカン」と質問を切り出 し、もはやおなじみの“口撃”を展開した。
学園理事長を退任する意向を示した籠池泰典氏が「首相から寄付金を受けた」と述べたことについて「寄付してたら美談ですよ。な んでマスコミは騒いでんの？ 全然わかんないね」とまくし立てる場面もあった。
ただ、足立氏自身も外務委の所管事項を政府側にただすことなく、首相との質疑を終えた。
最後は余計ですね。産経も腰が引けているのでしょうか。
早くも、動画をアップしてくれていました。
政治も経済も対北も全てがボロボロの韓国ですが、家計も同じだそうです。こちらから見ていると、中国と同じで、何で崩壊しないのか不思議で仕方無い。
どんな無茶苦茶な国でも崩壊するとなると簡単には行かないのでしょうか。やはり、戦争が一番勝負が早そうです。となると、中・北・韓が戦争を始めてくれるのを期待したいものです。
産経ニュースよ り 2017.3.16
【世界を読む】も はや危険水域か、韓国庶民の「家計」…富める者に向けられる「国民感情」
韓国庶民の家計が“爆発寸前”になっているという。韓国銀行（中央銀行）が発表した昨年末の家計負債が、１３４４兆３千億ウォ ン（約１３３兆円）に上り、前年末比１１．７％増と関連統計を取り始めて以来で最大規模となったのだ。さらに、家計の実質所得は ７年ぶりに減っており、韓国メディアは「水があごまで上がってきた」と表現している。朴槿恵（パク・クネ）大統領の疑惑では政経 癒着がやり玉に挙がっているが、韓国で法律よりも優先されるといわれる国民感情にも影響しているとみられる。
尋常でない増加速度
韓国紙・中央日報（日本語電子版）によると、韓国銀行が２月に「２０１６年第４四半期の家計信用」を発表し、家計の金融機関か らの借り入れとクレジットカードの使用残高が昨年１２月末で１３４４兆３千億ウォンで、１人当たりで換算すると約２６００万ウォ ン（約２５９万円）を超えた。
これに対し、ハンギョレ新聞（同）は社説で「昨年の家計負債の増加速度からして驚異的」と問題提起した。家計貸付金残高は、過 去１年間で１１．７％増となり、増加率は経済成長率の３倍近く、統計を取り始めた２００２年以来の最高値だった。
同時にこの社説は「家計の質が悪くなったことが、特に大きな関心事だ」と強調した。昨年の家計向け銀行融資残高が９．５％増加 する間に、利率が極めて高い第２金融圏（ノンバンク系）の融資残高が１７．１％も増加。政府の家計融資抑制対策が銀行だけに集中 したため、ノンバンク系への風船効果になった。
つまり、銀行からの借金増に歯止めをかけるため、銀行の与信審査を強化した結果、銀行融資の敷居が高くなった人たちが高金利の ノンバンク系へと流れたという。
中央日報（同）によると銀行圏の家計融資は、昨年７～９月期に１７兆２千億ウォンから同１０～１２月に１３兆５千億ウォンに失 速。一方で、保険会社や相互貯蓄銀行など第２金融圏と貸付業者の家計融資は、同じ期間に１９兆８千億ウォンから２９兆４千億ウォ ンへと大幅に増えている。
同紙は「低所得・脆弱階層が償還延滞に陥るなど困難にぶつかる可能性がある」と警鐘を鳴らす専門家の声を掲載した。
実質所得は減少
一方、韓国では昨年、世界的な金融危機の余波が深刻化した２００９年以降で７年ぶりに初めて実質所得が減少している。
ハンギョレ新聞（同）によると、韓国統計庁が２月２４日に発表した「２０１６年第４四半期および年間家計動向」では、昨年の世 帯当たり月平均所得が４３９万９千ウォン（約４３万円）と、前年の０．６％増に終わったことが分かった。
物価上昇分を差し引いた実質所得基準でみれば０．４％減となった。とくに低所得層ほど体感苦痛は大きくなるとみられ、所得下位 ２０％世帯の月平均所得は１４４万７千ウォン（１４万４千円）で前年より５．６％減と史上最大幅の減少を記録している。所得下位 ２０～４０％世帯も２９１万４千ウォン（２９万円）で０．８％減だった。
ところが、所得上位２０％世帯の所得は、８３４万８千ウォン（８３万円）で２．１％増となっており、貧富格差が鮮明になってい る。
富める者に厳しくなる世論
こうした家計の逼迫（ひっぱく）状況が韓国銀行の金融政策の選択肢を限定的にしている。
聯合ニュース（同）によると、韓国銀行は２月２３日に政策金利を年１．２５％を据え置くことを決めた。急増し、過去最高水準と なっている家計負債が重荷となり、利下げは家計に新たな借金に踏み切らせる要因となる。逆に利上げすれば借金の負担が大きい世帯 が破綻しかねないからだ。
ハンギョレ新聞（同）は社説で「今後金利が上がれば、限界家計の破産が急増せざるを得ない」と指摘する。
朴氏の友人で女性実業家の崔順実（チェ・スンシル）被告らをめぐる一連の疑惑が国家を揺るがす事態となっている韓国。最大財 閥、サムスングループの経営トップである李在鎔（イ・ジェヨン）サムスン電子副会長の逮捕を認めた地裁の判断も、政経癒着を批判 する世論に配慮した側面があるといわれる。
韓国の国内総生産（ＧＤＰ）と輸出額のそれぞれ約２０％を占めるといわれるサムスングループの総帥の逮捕をも迫る世論は、韓国 の庶民が直面する生活苦が影響し、既得権を持つ富める者に厳しくあたるように形成されているのかもしれない。
なる程、格差が日本より酷そうですね。とは言いながら、日本での在日の経営者が持ち込んだと思われる金が全ての経営によって日本の格差も殆ど同じような気がします。
早く、日本から在日を一掃して、素晴らしい日本の経営を取り戻す必要があります。それができなければ、日本もいずれ韓国と同じ轍を踏むことになるでしょう。それだけは避けたいですね。
アメリカは北朝鮮をどうするかに悩んでいるようですね。国務長官が日韓中へ急遽訪問して何をしようとしているのでしょうか。
何時もの宮崎さんが取り上げてくれています。あのバカなアメリカは、過去20年、１３５億ドルも北に投じたのだそうです。あの日本が朝銀につぎ込んだ金額と殆ど同じですね。
結局は、バカな日米が北を援助したと言うことなのでしょうか。
宮 崎正弘の国際ニュース・早読 みより 平成２９年（２０１７）３月１７日(金曜日） 通算第５２２８号
宮崎正 弘の国際ニュース・早読み <北朝鮮には「新しいアプローチ」が必要とティラーソン国務長官
北朝鮮には「新しいアプローチ」が必要とティラーソン国務長官
過去二十年、アメリカは１３５億ドルも投じて北を支援したのに
３月１６日、急遽、来日したティラーソン国務長官は安倍首相と一時間会談。そのあと外務省飯倉公館に場所を移し、岸田外相 と夕食をともにしながら「日米同盟」の重要性などを話し合った。
その後、ティラーソン国務長官は岸田外相とともに記者会見に応じ、アジア三ヶ国訪問の主目的は「北朝鮮問題」だと示唆しつ つ、北朝鮮には「新しいアプローチ」が必要だとした。じつは国務長官就任から六週間、ティラーソン国務長官が記者会見に応じ たのは、これが初めてなので、米紙も大きく報道している。
ティラーソン国務長官は記者の質問に対して、「過去二十年、アメリカは１３５億ドルも投じて北を支援したのに、ミサイルの実 験を強行した。過去のアプローチの方法では、対応できない」とした。同長官は１８日に中国を訪問する。
ニューヨークタイムズによれば、ティラーソン国務長官は、日本のあと北京を訪問するが、北朝鮮への制裁、核開発凍結などで中国の展開してきたいい加減な遣り方につよく警告し、米国の要求に従わない場合は、米国進出の中国の銀行に制裁を課すことも検討中であると伝えるという。
米国の軍事筋は「戦略的忍耐」から「あらゆる選択肢」に舵を切ったトランプ政権の、「あらゆる選択肢」には先制攻撃というオプションも当然入っているとしている。
中国は「韓国へのＴＨＡＡＤ配備が原因であり、米韓軍事演習はただちに辞めるべきだ」（王毅外相）などと、まだ寝言を並べているが、北京で１８日、何が起こるか？
こうやってみると、結局はバカで、争いを恐れて腰の引けた日米が、北や中国を育てて、今になって慌てているということなのじゃないでしょうか。
やはり、特亜３国は崩壊させ未来永劫相手にしないことが世界にとっての平和に繋がるのじゃないでしょうか。つまりは、損切りの決断の時でしょう。
