止まぬ批判 文科省はどう動く？

８月31日の当ブログの記事でも紹介しましたが、その後も全国各紙・地方紙での英語民間試験導入に対する批判的な社説が続いておりますので、以下にまとめておきます。

・英語民間試験　導入を無理押しするな（信濃毎日新聞　８月28日）
・英語民間試験　受験生を困らせぬよう（京都新聞　８月29日
・［共通テストの英語］受験生の不安解消せよ（沖縄タイムス　８月29日）
・大学入試英語　見切り発車、許されない（中國新聞　８月30日）
・英語民間試験　混乱の回避が最優先だ（北海道新聞　９月２日）
・英語新入試の不安を払拭せよ（日本経済新聞　９月２日）
・英語民間試験　撤回含め再検討が必要だ（徳島新聞　９月３日）
・【英語民間試験】文科省は何をしていた（高知新聞　９月３日）
・英語民間検定試験　日程ありきに不安あり（岩手日報　９月４日）
・英語民間試験　受験生の不安解消をいそぐべきだ（愛媛新聞　９月６日）
・入試民間検定導入　実施延期を検討すべきだ（琉球新報　９月14日）
・大学入試英語　◆延期も視野に混乱解消急げ◆（宮崎日日新聞　９月17日）
・大学入試英語　とどまる最後の機会だ（朝日新聞　９月18日）



全国各紙から上がる批判の声。これこそが世論でしょう。来週の内閣改造で文科相が変わるか注目ですが、世論を無視してごり押しする文部科学省の態度は変わらないのでしょうか。

大揉め、大混乱の大学入試制度改悪。そもそも大学入試制度を変えたところで、英語ができるようになるわけもありません。

スピーキング対策のせいで、日本人の英語習得で最も大切な「読む」力を培う時間が削られ、他教科に割くべき時間も奪われます。英語が苦手な生徒は端から諦めてしまうでしょう。思考力重視の名のもとセンター試験から発音・アクセント・文法・英文整序問題が消えた結果、基本知識の暗記が不徹底となり、もたらされるのは学力の総合的低下だと危惧する教育関係者は私だけではないはずです。

同時通訳の神様と言われた國弘正雄先生の『國弘流 英語の話しかた』には、こんなことが書かれています。

「彼ら（＝英語ができる人）には、英語なんて自分で努力するもの、という心意気があるのです。そういう人は、中学・高校でどんな教師に教わろうが、どんな教え方をされようが、結局自分で道を開いていきます。」（339ページ）

英語学習において只管朗読を提唱された國弘先生は、中学校の教科書の１レッスンを1,000回以上音読されました。ここまで徹底できれば、誰だって英語はできるようになる。話せるようになる。大学入試制度を変えたところで何も変わりはしない。

國弘先生がご存命だったら、今のこの現状をどう思われるか。lament という英単語しか思い浮かんできません。