農産物の種子や種苗が新たな品種改良によって収量や品質が改善されていることは見聞きしていた。その中でも公共財的な稲や麦類の品種改良に民間企業は参入できなく、公的機関だけがそれを進めている実態を初めて知ることができた。
北大の全学企画である公開講座「ウィズコロナの時代をどう生きるか “備える”」の第４回講座が６月24日（木）にオンラインで配信された。
第４回講座は「食料生産の未来に備える ～農業研究開発制度の今～」と題して、北大農学院講師の齋藤陽子氏が講義を担当された。
正直に吐露して今回の講義についての私の理解度はかなり低いと言わざるを得ない。ということの第一の要因は、私自身が齋藤氏の提示した課題設定に対する関心度が低かったことにある。農産物の種子や種苗の品種改良は将来の食糧危機に備えるには欠かせない重要なことであることはボーッと生きている私にとっても関心事ではある。しかし、齋藤氏が研究されている種によって品種改良が制度の壁のために公的機関だけで進められ、民間企業が参入できない実状にあるという開発制度をどうすべきか、という問題について関心を持てと言われても、私には難しい問題であった。したがってこの日の私は齋藤氏の言葉が右の耳から入り、左の耳に抜けていく状態であった。
私が今回の講義でかろうじて分かったことは、稲や小麦などのいわば公共財的な特徴の強い種が研究開発によって生み出された技術知識は「公共財（非排除・非競合）」という考え方が一般的であり、農業者は自らの手で種を採取し栽培が可能でもあるということだ。対して野菜などは民間企業が競って新種開発に取り組み、それがＦ１種というような形で、毎年農業者は種を購入しなければならない仕組みとなっており、民間企業が利益を生む構造になっているという違いがあることが分かった。 こうした構造となっている現在の制度の中、近年になり公的機関への投資額が減少する傾向にあり品種改良が停滞気味となっていることから、民間企業の参入を期待する声もあるが、現在の制度ではそれも難しい状況だという。
この問題に対する齋藤氏のお考えは示されなかったように私は受け止めたのだが、あるいは私が聞き逃してしまったのかもしれない。
以上、苦し紛れながら講義の様子を描こうとしたが、私の聞き逃し、あるいは誤解などが含まれていてけっして満足なレポとはなっていない。なんでそんなものを投稿するのかと問われれば返す言葉がないのだが、私としてはこのような苦い思い出も書き記しでおきたいと思い、敢えて投稿した次第である。