「The View Hotel USA」 印旛沼の里山住人の ❝私たちが投宿して記憶に残る海外のホテル❞ 30回シリーズ その５

ホテル名　：　The View Hotel
場所 　　　：　Monument Valley/USA
位置　 　　 ：　36°58′53″Ｎ，100°06′45″Ｗ
宿泊年　 　：　2009年

Monument Valleyの入り口に建つ、先住民族ナバホ族が共同で経営する比較的新しいホテル。
豪華で高価なホテルではないが部屋数が少ないので今では日本の旅行会社は団体での予約できないようだ。
偶然に宿泊できて幸運だった。



Google Earthで見ると周りは赤茶色の土しか見えないが、ロビーに入ると目の前にはビュートが
広がる。右ミント、左ミントやマルボローのＣＭでおなじみのビュートだ。
その先にはジョン・フォード監督がこよなく愛し撮影したビュートも見える。





部屋からも同様の眺めで刻々と変わる夕焼け、朝焼けを楽しめる。
夜は屋外に出て満天の星空の観察会に参加した。

　

荒川の河川敷を歩き河口に向う その２

　0428　エクササイズ　フルセット　前屈　（膝を曲げずに腰を曲げて両手のひらを床につける）　後屈　横屈　相撲の蹲踞　片膝曲げ後ろ足伸ばし　それぞれ20秒を5回
片足立ち左右それぞれ一分を5回　　腕立て伏せは13回

新たな経済秩序、国際関係、暮らし方の早急な模索を 山極寿一・京大学長 - 毎日新聞

一部引用・・・
　実は、ウイルス感染症は野生動物に由来する。中でもコウモリが元の感染源だとする説が多く、SARSはコウモリのウイルスがハクビシンを経て人へ、MERSもコウモリからラクダを経て人へ、という感染経路が推測されている。今回の新型コロナウイルスも、コウモリやセンザンコウから見つかったウイルスに遺伝子配列が似ているという報告がある。武漢では市場で野生動物の販売が行われ、ここを通してコウモリから、あるいはコウモリからセンザンコウを経由して人に感染したのではないか、という臆測も流れている。コウモリは洞窟や樹上に集合して眠る習性があり、ウイルスに感染しやすいホスト（宿主）である。すでにウイルスとの接触が長く、感染しても発症することはない。感染を繰り返すうちにウイルスが変異して、他の動物や人に感染しやすい性質を持つようになるのだ。
　類人猿もこういった中間ホストになっている疑いがある。私が長らくゴリラの調査をしているコンゴ民主共和国やガボンでは、エボラ出血熱がたびたび勃発する。これも果実を食べるコウモリが感染源と言われ、ガボンではゴリラやチンパンジーが大量に死んだ。その現場を歩いたことがあるが、ゴリラはその地域でほぼ全滅していた。奇妙なことに、川を挟んでこちら側には全くゴリラの痕跡がないのに、反対側には群れがいくつも生存していた。おそらく、ゴリラが川を渡れないため、ウイルスが川を越えられなかったと考えられる。しかも、感染地域で唯一生き残ったのは独り暮らしのオスだった。また、この地域ではチンパンジーも生息していて、エボラにより多くが死滅したが、ゴリラよりはわずかに生存率が高かった。

新たな経済秩序、国際関係、暮らし方の早急な模索を　山極寿一・京大学長 - 毎日新聞 https://t.co/M0xwknoWZi

— achikochitei (@achikochitei1) April 28, 2020

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日本人が｢お上の要請｣に真面目に従う根本意識 統治客体意識からの脱却は20年以上叫ばれたが | コロナショックの大波紋 - 東洋経済オンライン

一部引用・・・お上の要請に従う者と従わない者
それが現在の「緊急事態宣言」の状況下におかれても国民への「要請」を立て前とするのは、この統治客体意識、すなわち「お上」意識によって立つところにある。お上のいうことは絶対であるという無意識のうえに、行政側が、「お上」のいうことだから聞いてくれるよね、とする「要請」の正体。
実際に真面目な日本人はそれに従う。むしろ、そのほうが多いことは現状を見ての通りだ。
だが、それに従わない者も出てくる。新型インフルエンザ等対策特別措置法では、「協力要請」からはじまって、「要請」「指示」へと自治体は厳しくしていくことができる。最初の段階で営業自粛に従わない場合には、「お上」は店名を公表するなどして、ギリギリと締め上げていく。
統治客体意識の訣別を目指した20年前の構造改革とはなんだったのか。そう疑問になるような、国民の「お上」意識に依存して、この難局を乗り切ろうとしている。
だが、それもいずれは「指示」に変わってしまう。罰則はないとはいえ、それに代わる合法的措置も検討されるはずだ。「お上」の仕返しが待つとすれば、その効果はてきめんだ。それでも、あくまで法的には「要請」なのだ。その真意は国民が察しなければならない。
しかも「要請」であり「自粛」であるとすると、国がその損失分を補償する必要もない。東京都は営業自粛に応じた事業者に協力金を支給することをいち早く表明し、他の自治体もこれにならう方向だが、この「緊急事態宣言」が長引けば、それでいつまでも耐えられない。
もっとも、事後チェック型の社会であれば、あとで補償を求めて国や自治体などを提訴すればよい。その為に構造改革があったはずだ。
すでに訴訟社会のアメリカでは、ミズーリ州が新型コロナウイルスを蔓延させた元凶として、中国政府に対し、賠償を求める訴えを起こしている。
一方で、裁判沙汰を嫌い「お上」に楯突くことを嫌う日本人に、「お上」を訴えることができるだろうか。できないのなら、そこは真面目に「要請」に従うしかない。

日本人が｢お上の要請｣に真面目に従う根本意識 統治客体意識からの脱却は20年以上叫ばれたが | コロナショックの大波紋 - 東洋経済オンライン https://t.co/GMu1lkI25C #東洋経済オンライン @Toyokeizaiさんから

— achikochitei (@achikochitei1) April 28, 2020