伊予の国 新居浜の住人から春の便りが届いた 栗林公園篇 シリーズその１

高松出身なるも今や新居浜住人が長いIさんから恒例の春の便りが来ました。

⇒　新型コロナウイルスで世界が大変なことになっています。
こんな体験はお互い初めてでしょうが、せめて感染だけはしない様に
注意したいですね。
   兎に角、世界中の経済も政治など、もはやガタガタ状態ですね。
しかし、この混乱に紛れて虎視眈々と他国に対し不穏な動きを考えている国も
あるやに噂されておりお人よしもほどほどにと心配しています。
 
日本の大勢の政治家や官僚は一体どう舵を切るのでしょう？　とても心配だし
難しい局面をうまく切り抜けて欲しいが期待は無理か？　　

　　新居浜の満開予想は３月下旬でしたが昔通りの入学時期になりました。
今年の桜は例年に比べるとピンクが鮮やかで全体的にとても美しいですね。
【栗林公園】
久し振りに訪れたがやっぱり桜に比べると松が立派さが目につきますね。

松平藩主の庭園は舟遊びが似合います

 橋の下ギリギリを通り抜けて船隠し場に向かう

香川大学卒業のお嬢さん達がいろいろ位置を変えて記念写真をしていた
恐らくコロナウイルス問題で海外の卒業旅行は断念したと思われます。

 

「このまま死ね」と言ったも同じ。国民「見殺し」の緊急事態宣言 MAG2NEWS

一部引用・・・強制力のない今回の「緊急事態宣言」ですが、これまで何も気にせずに生活していた人たちの何割かは、少しは不要不急の外出を控えるようになると思いますので、一定の効果はあると思います。でも、強制力のない宣言ですから、出社せずに自宅のPCなどで仕事ができるリモートワークを導入している一部の企業を除き、大多数の職種の人は職場へ行かなければ仕事ができません。 人間は働いて収入を得なければ生活できませんので、1カ月もの「外出自粛」を要請するのであれば、まずは全員に一律30万円とか50万円とかの現金を支給して、それから「外出自粛」を要請しなければ意味がありません。いくら感染リスクがあると言われても、生きて行くためには仕事に行かなければならないからです。 それでも、仕事がある人はまだ良いほうです。飲食店などで働いている人たちは、「緊急事態宣言」によって店自体が休業になるところも多いため、働くことができなくなるのです。また、休業しない店に関しても、「外出自粛」の要請によって売り上げは大幅に減少するでしょうから、パートや派遣は解雇されてしまう可能性が高くなります。 カラオケ店を経営しているあたしの友人は、すでに6人いたバイトを4人解雇しましたが、残った2人のバイト代も払えないと嘆いていました。あたし自身も、今月から本職のブライダルのヘアメイクに復帰する予定で、去年のうちから、4月に3本、5月に6本、6月に5本のお仕事を契約していたのですが、先月までに4月と5月のお仕事はすべてキャンセルになり、6月も保留になってしまいました。しかし、多くのフリーランスと同様に、国による補償はゼロです。

「このまま死ね」と言ったも同じ。国民「見殺し」の緊急事態宣言#MAG2NEWS https://t.co/qZuQ6u94HX

— achikochitei (@achikochitei1) April 9, 2020

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図書館から予約本の準備が出来たとメールが来たので出かけました。

図書館は当然お上に同調してクローズしているが、メールで予約した本は準備が出来たとメール連絡があって行けばカウンターで貸出してくれる。

図書館の広場の牡丹桜と行く途上の道に咲くアカバナトキワマンサク

金を使うには文化がいる

７５歳で本を書いてそれが出版され、ベストセラーになった人がいます。その人は「加藤廣さん」で、本は「信長の棺」と言う本です。
本はこれまでの通説を１８０度ひっくりかえした斬新な小説と言われています。

彼がある講演で言った言葉から・・

「金を稼ぐには才能がいる。貯めるには忍耐が、使うのには文化がいる」と思っている。

文化が無かったから日本はバブルに見舞われたのではないか。日本の金持ちには天下国家論と言うか広い視野が不足しているようだ。
しかし、いずれは若い人の中で現状を打破してくれる人が育ってくれると思う。

・・・・・中略・・・・・

六十歳から作家になろうと思って書き始め、夢を捨てずに昨年デビューした。
「生物は強いものが生き残るとは限らない。頭のいいものが勝ち残ったわけでもない。変化した者が生き残ったのである」と言うダーウィンの言葉を信じ、今後とも変身と切磋琢磨（せっさたくま）、そして謙虚さを忘れずに生きたい。

2006－07－30付日経朝刊31面から引用。

30万円の給付金、対象となる条件は？「月収8万円くらいが目安」は本当か。

一部引用・・・■給付金もらえる？分かりにくいと批判
各世帯への支援としては、感染拡大前と比較して収入が落ち込んだ世帯へ、現金30万円を給付する制度がある。
内閣府によると、給付を受けるためには、世帯主の月間収入が、2020年2月から6月のいずれかの月で、以下のどちらかを満たす必要がある。
①新型コロナウイルス感染症発生前に比べて減少し、かつ年間ベースに引き直すと個人住民税均等割非課税水準となる低所得世帯
②新型コロナウイルス感染症発生前に比べて大幅に減少（半減以上）し、かつ年間ベースに引き直すと個人住民税均等割非課税水準の２倍以下となる世帯等
国民民主党の玉木雄一郎代表は、政府から案が示された段階で、自身のTwitterで「皆さん、これ見て自分が対象かどうか直ぐに分かりますか？ 役所に人が殺到するでしょう」と疑問を呈した。

30万円の給付金、対象となる条件は？「月収8万円くらいが目安」は本当か。 https://t.co/NSgBx1vml5

— achikochitei (@achikochitei1) April 9, 2020

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