神田美土代町小川町昭和50年代の職場のあたり
この日は図書館から予約本到着メールが来たので 三冊受け取りに行った帰り 京葉道路のバス停で両国発小岩行きに乗り小岩へ移動。
行きつけの理髪店で散髪。そのあと総武線小岩駅から20分間電車に乗ってお茶の水駅へ。幸い電車はすぐ座れた。
ぶらぶら歩いて50年近く食べている神田美土代町の「四川一貫」で担々麺を楽しんだ。
歩行数 7093歩 歩行距離 4.6㎞
ドラゴンボール、セーラームーンって日本のものじゃないと思った？｜字幕付きのネイティブ同士の会話 #リスニング
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「給料上げて」は言いづらい 組合未加入5000万人の賃上げは？ | NHK | ビジネス特集 https://t.co/QVO5nLYgJS
— 阿智胡地亭 辛好 (@achikochitei2) April 24, 2024
リニア2027年開業断念…本当に静岡だけのせい？山梨・神奈川などほかの工区でも問題山積、そもそもの事業計画に破綻か＝原彰宏 https://t.co/rkNgt3Mpg4
— 阿智胡地亭 辛好 (@achikochitei2) April 24, 2024
「自衛隊全体が疲れ切った状態」…ヘリ衝突事故から見えた海上自衛隊の「課題」 任務が増え過ぎた理由とは：東京新聞 TOKYO Web https://t.co/XhrHJU5tkT
— 阿智胡地亭 辛好 (@achikochitei2) April 24, 2024
｢運｣で未来が決まる理不尽な社会に怒っていい #東洋経済オンライン @Toyokeizai https://t.co/NyG4rNY13Q
— 阿智胡地亭 辛好 (@achikochitei2) April 24, 2024
国が戦争へ流れて行く時って、こういう感じなんですよ。
— 山崎 雅弘 (@mas__yamazaki) April 23, 2024
「祖国のために命を捨てるのは高度な道徳的行為だ」（河村たかし名古屋市長）とか「『血を流す場合もある』首相は国民に説得を」（八木秀次麗澤大学教授）など、威勢のいい「国防酔い」の言葉が、社会に氾濫し始める。https://t.co/5t1F8LEXpY
｢なぜ人類は絶滅しない？｣哲学者が出した"答え" #東洋経済オンライン @Toyokeizai https://t.co/8L9IBaZYLN
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専業主婦から｢アンダークラス転落｣への危険経路 #東洋経済オンライン @Toyokeizai https://t.co/nd3YKDHaaQ
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「越えてはならない一線」を明確に、バイデンがイスラエルの戦争拡大を防ぐためにやるべきこと https://t.co/9ZdYWqFaLl #ニューズウィーク日本版 @Newsweek_JAPANより
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【最終回】小池百合子「カイロ大卒」の真偽 卒業証明書、卒業証書から浮かび上がる疑問符【JBpressセレクション】(1/5) | JBpress (ジェイビープレス) https://t.co/8O7MaJVAuc @JBpressより
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憧れて入社した会社の「耐え切れない」働き方、有望な若手記者はなぜ新聞社を去ったのか？ 「生きていてよかったと思えるような時間を増やしたい」小山美砂さんの場合(2/7) | JBpress (ジェイビープレス) https://t.co/IbQhfE5i7j @JBpressより
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【話題】『私は人前で簡単に涙を流す大の大人の男を信用しない…』(※動画) https://t.co/DuR3b1y5EB
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杉田水脈衆院議員の敗訴確定 伊藤詩織さんへの中傷投稿に「いいね」：朝日新聞デジタル https://t.co/jBNlsoM4eu ジャーナリストの伊藤詩織氏が、自民党の杉田水脈・衆院議員に220万円の損害賠償を求めた訴訟の上告審で、最高裁第1小法廷（安浪亮介裁判長）は杉田氏側の上告を退けた。
— 保坂展人 (@hosakanobuto) April 23, 2024
これ、やって当然ですよね。技術的には可能。サブチャンネルで国会中継するのも可能。でもやらない。飼い主である自民党がそれを望まないから。予算と幹部の両方を握られている現状で「公共放送」の仕事なんて無理。野党は本気でこれ問題にしてくださいよ。戦ってくださいよ。https://t.co/PrWPguXMtA pic.twitter.com/I0smTIKaas
— 山崎 雅弘 (@mas__yamazaki) April 24, 2024
これを国会の壁に貼っておくがいい。 https://t.co/YhLM5VhHSl
— 舞田敏彦 (@tmaita77) April 23, 2024
2012年03月25日(日)
| 原発「減らす」「廃止」７割超す 3月24日 6時34分 ＮＨＫニュース 東京電力福島第一原子力発電所の事故のあと、ＮＨＫが継続して行っている世論調査で、今後、国内の原発を「減らすべきだ」「すべて廃止すべきだ」と答えた人が、事故後初めて７０％を超えました。 ＮＨＫは今月１６日から３日間、全国の２０歳以上の男女を対象に、コンピューターで無作為に選んだ番号に電話をかける「ＲＤＤ」という方法で世論調査を行い、調査対象の６１％に当たる１５８５人から回答を得ました。 この中で「国内の原発をどうすべきか」を尋ねたところ、「増やすべきだ」が２％、「現状を維持すべきだ」が２１％、「減らすべきだ」が４３％、「すべて廃止すべきだ」が２８％で、「減らすべきだ」と「すべて廃止すべきだ」は７１％と、去年６月の調査より５ポイント増えて、事故後初めて７０％を超えました。 年代別に見てみると、「減らすべきだ」「すべて廃止すべきだ」と答えた人は、６０代が７８％と最も多く、５０代が７５％、４０代が７１％と、年代が若くなるに従って割合が減り、２０代は５３％と最も少なくなっていました。 一方、「原発再開の賛否」については、「どちらともいえない」が４３％で最も多く、「反対」が３７％、「賛成」が１７％で、賛否が分かれています。 また「原発事故への不安」を尋ねたところ、「大いに感じている」が５０％、「ある程度感じている」が４１％と、事故から１年たった今も９０％を超える人が原発事故に対する不安を抱えていることがうかがえます。 太字は管理人 |
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| 新聞・テレビ・雑誌から / 東日本大震災・原発 |
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| 海兵隊移転 ９０００人前後で合意 3月24日 19時34分 ＮＨＫニュース 在日アメリカ軍の再編計画の見直しを巡る日米両政府の高官協議がアメリカで行われ、沖縄の海兵隊の部隊配置についてグアムへの移転規模を４０００人前後とし、５０００人前後をそれ以外の海外に移転させることでほぼ合意に達しました。 在日アメリカ軍の再編計画の見直しを巡る日米両政府の高官協議がアメリカで行われ、沖縄の海兵隊の部隊配置についてグアムへの移転規模を４０００人前後とし、５０００人前後をそれ以外の海外に移転させることでほぼ合意に達しました。 在日アメリカ軍の再編計画の見直しを巡り、日米両政府は２３日、アメリカ・サンフランシスコで外務・防衛の審議官級の協議を行いました。 この中で沖縄の海兵隊について、グアムに移転させる部隊を当初の８０００人から４０００人前後に減らす一方、５０００人前後をハワイやオーストラリア北部など複数の拠点に分散し、沖縄の負担軽減を図ることでほぼ合意に達しました。 これを受けて両政府は今後、協議を局長級に格上げし、再編に関わる両国の費用負担について本格的な協議を始めることにしています。 日本側は海兵隊のグアムへの移転規模が半分程度に縮小することから、当初合意した６１億ドルからの減額を求める方針なのに対し、アメリカ側は、グアムへの移転費用に加え、ハワイなどへの移転の費用も日本側に負担を求めており、今後、調整が図られる見通しです。 そして、野田総理大臣が来月下旬にもアメリカを訪問する方向であることを踏まえ、それまでに、沖縄の海兵隊の部隊配置に加え、費用負担の方向性を盛り込んだ中間的な合意文書を取りまとめられるよう協議を加速させていくことになりました。 ☆「米軍基地依存ムラ」は官財複合体が長年維持してきている。彼らの錦の御旗は「アメリカ軍が日本にいることの抑止力」だ。 彼らにとっては未来永劫、沖縄に基地があって、国庫から大金が毎年公に支出される仕組みが望ましい。 しかし財政悪化のアメリカの都合が優先でその仕組みが縮小される。 |
2012年3月25日 | 記事へ | コメント(0) | トラックバック(0) |
| 新聞・テレビ・雑誌から / こんなことあんなこと / 世界と日本 |
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| 原発 深刻な事故対策の基本案 3月24日 4時1分 ＮＨＫニュース 東京電力福島第一原子力発電所の事故を受けて、国の原子力安全・保安院は、想定を超える深刻な原発事故を防ぐために、電力会社に求める規制の在り方についての基本的な考え方をまとめ、原発の新たな安全規制に反映させることにしています。 原子力安全・保安院は、「シビアアクシデント」と呼ばれる想定を超える深刻な事故を防ぐ対策を、専門家会議で検討し、規制の在り方についての基本的な考え方をまとめました。 それによりますと、福島第一原発事故の教訓を踏まえて、想定を超える事態は起こりうることを明記したうえで、核燃料の損傷や放射性物質の大量放出など、深刻な事故の進展に応じて対策を整備する必要があるとしています。 また、地震や津波以外の自然災害のほか、テロや航空機事故といったリスクについても考えるべきだと指摘しています。 さらに、電力会社が継続的に安全性を高めるよう指導していくだけでなく、規制する側も国内外の事故から得られた教訓や研究の成果を反映する仕組みを作る必要があるとしています。 保安院は、今回まとめた基本的な考え方を、新たに発足する予定の「原子力規制庁」に引き継ぎ、具体的に法律や規則に反映させていくとしていますが、規制庁の来月１日の発足が難しくなっていることから、新たな安全規制を策定する作業が遅れるおそれも出ています。 |
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