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阿智胡地亭のShot日乗

日乗は日記。日々の生活と世間の事象記録や写真や書き物などなんでも。
  1942年生まれが東京都江戸川区から。

ほどよくわがままに生きる      ブログ「薬屋のおやじのボヤキ」から

2024年04月27日 | SNS・既存メディアからの引用記事

引用元 ⇒

 

薬屋のおやじのボヤキ

薬屋のおやじのボヤキ

公的健康情報にはあまりにも嘘が多くて、それがためにストレスを抱え、ボヤキながら真の健康情報をつかみ取り、発信しています。【薬屋のおやじのボヤキ】

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「たった1日で1年分」の異常豪雨...「砂漠の地」ドバイを襲った大洪水の爪痕 YouTube

2024年04月27日 | SNS・既存メディアからの引用記事

Dubai Floods Break Record| Ceilings Crack Open, Cars Submerged, Red Alert| UAE Comes To Standstill

<記録的な豪雨に見舞われたアラブ首長国連邦。過去75年間で最大の降水量を記録し、高速道路や空港が冠水した姿は世界を驚かせた>

アラブ首長国連邦(UAE)が4月16日に記録的な豪雨に見舞われ、翌17日には最大都市ドバイで冠水した高速道路に乗用車が取り残された。

砂漠国のUAEにおいては、過去75年間で最大の降水量を記録。ドバイでは1日で1年分以上に相当する雨量となり、洪水によって家屋が浸水したほか、ドバイ国際空港では欠航が相次いだ。異常気象が生んだ異常な光景だ。

引用元

「たった1日で1年分」の異常豪雨...「砂漠の地」ドバイを襲った大洪水の爪痕

「たった1日で1年分」の異常豪雨...「砂漠の地」ドバイを襲った大洪水の爪痕

<記録的な豪雨に見舞われたアラブ首長国連邦。過去75年間で最大の降水量を記録し、高速道路や空港が冠水した姿は世界を驚かせた>アラブ首長国連邦(UAE)が4月16日に記録...

Newsweek日本版

 

 

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04月26日に目に留まったSNS・メディアの記事

2024年04月27日 | SNS・既存メディアからの引用記事

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東日本大震災が起こった翌年の [ 2012年03月27日(火)の阿智胡地亭の非日乗ブログ ] から

2024年04月27日 | 東日本大震災ブログ
2012年03月27日(火)
 
関電関連団体が福井県委員に寄付金
 
関西電力・原発メーカーらが福井県原子力安全専門委員に1490万円渡す
2012年03月25日 11:12 BLOGOS

朝日新聞の調べにより、関西電力が福井県原子力安全専門委員5名に合計1490万円の寄付金を渡していたことがわかりました。

寄付金を受け取っていたのは、原発の安全性を審議する福井県原子力安全専門委員会の委員5名。

■寄付金を受け取っていた原子力安全委員
泉佳伸(福井大学付属国際原子力工学研究所教授、放射線化学)
西本和俊(大阪大学大学院教授、溶接・接合工学)
三島嘉一郎(原子力安全システム研究所、原子力学)
飯井俊行(福井大学大学院教授、構造・材料強度評価)
山本章夫(名古屋大学大学院教授、原子力工学)

委員は再稼働の手続きが進む関西電力の大飯原発(福井県)について県に対して助言をおこなう立場の人達です。

朝日新聞のスクープ記事 福井県原子力委員に1490万円 電力側、5人に寄付 -

原発安全審議の方法に問題はないのか見直しを

朝日新聞の取材に対し、委員らは「寄付を受けたことで発言が影響を受けることはない」「研究者としてそれで発言を曲げることはない」等と述べています。

しかし多額の寄付の説明をその一言で済ませるのには無理があるでしょう。そもそも電力関連企業から寄付を受け取りながら原子力の安全を審議する委員が続けられるという仕組み自体に問題があります。この現状が明らかになっても引き続き委員が続けられるというのであれば、それこそ福井の大飯原発(関西電力)の安全をめぐる審議の仕組みそのものを見直す必要があるといっても過言ではないでしょう。

ましてや、福島原発事故後多くの人の意識は変化しました。これまで見過ごされていたこのような事でも今後は見逃されなくなっていくのではないでしょうか。それが事故の教訓というものであり、

それが今後に活かされなくてはいけません。早急な体制の見直しが求められます。
 
2012年3月27日 | 記事へ | コメント(0) | トラックバック(0) |
新聞・テレビ・雑誌から / 東日本大震災・原発 |
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全国の原発はまだ、どこもフィルター設置が出来ていない。
 
フィルターいまだゼロ 国内全原発 排気筒
2012年3月27日 07時09分 (東京新聞)

 原発で重大事故が起き、格納容器の圧力を下げる排気(ベント)を迫られた際、放射性物質の排出を最小限にとどめるためのフィルターが、国内のどの原発でも設置されていないことが、電力事業者への取材で分かった。事故時には作業員らの前線基地となる免震施設の放射線対策が進んでいないことも判明。東京電力福島第一原発事故の教訓が十分生かされていない。 

 福島事故では、炉心が過熱し、格納容器の圧力が設計値の二倍前後まで上昇。容器が大破する最悪の事態が起きないようベントに踏み切った。排気筒にフィルターが付いていなかったため、大量の放射性物質をまき散らす結果を招いた。

 現地対策本部が置かれた免震重要棟では、窓に放射線を遮る備えがなく、対策室を除いては放射性物質を浄化する設備もなかった。会議室や廊下に寝泊まりした作業員は、放射性物質を吸い込む内部被ばくの危険にもさらされた。

 また、自衛隊の電源車から電気の供給を受けようとしたが、ケーブルを接続するソケットの形状が異なり、使用されなかった。

 本紙はこうした問題点について、原発を保有する電力事業者に対策の進展度を取材。その結果、四社がベントフィルターの設置を決めたものの、事故から一年が過ぎたのに、実際に設置したのは一社もなかった。

 前線基地の放射線対策では、対策室には浄化装置がほぼ完備されているものの、棟全体にまで対応しているのは東電だけだった。

 電源ソケットなどの統一化は、「十分に電源車を確保した」などを理由に、消極的な事業者が多かった。
2012年3月27日 | 記事へ | コメント(0) | トラックバック(0) |
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茨城県の漁師たちの必死の取り組み 
 
茨城独自の水揚げ自粛 27日から
3月27日 5時38分 NHKニュース

食品の放射性物質の基準値が来月から厳しくなるのを前に、茨城県沿岸の漁協で作る組合は、新しい基準値を超える魚が市場に出回って信頼を損なわないように16種類の魚について、27日から沿岸の全域または一部で水揚げを自粛します。

これは、一般食品の放射性セシウムの基準値が来月から1キログラム当たり100ベクレルと大幅に厳しくなるのを前に、茨城県沿岸の漁協で作る組合が独自に行います。

このうち今月の検査で1キログラム当たり100ベクレルを上回る放射性セシウムが検出されたマコガレイやマダラ、スズキなど8種類の魚は、茨城県沿岸の全域で27日から水揚げを自粛します。
また国の新しい基準値の半分の50ベクレルを超える放射性セシウムが検出された魚とまだ検査が終わっていない魚の合わせて8種類も、海域を限定して水揚げを自粛します。

新しい基準値を超える魚が市場に出回って信頼を損なわないようにする独自の取り組みで、今後行う定期的な検査の結果によって解除の時期や新たに水揚げを自粛する魚を決めるということです。

茨城県は対象となる魚の名前や海域を県のホームページで27日にも公表することにしています。
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ストロンチウムが海水に洩れた 福島原発
 
汚染水また流出 ストロンチウムも
3月26日 22時39分 NHKニュース

 東京電力福島第一原子力発電所で、タンクの配管から、高い濃度の放射性ストロンチウムを含む汚染水が漏れて、およそ80リットルが海に流れ出たとみられていて、東京電力の管理態勢が厳しく問われています。

26日午前8時半ごろ、福島第一原発で放射性セシウムなどを取り除いたあとの汚染水をためるタンクの配管から水が漏れているのを作業員が見つけました。

ポンプを止めたところ、水漏れはおよそ20分後に止まりましたが、配管のつなぎ目から汚染水120トンが漏れ出し、このうち80リットルが配管の真下にある排水溝を通じて海に流れ出たとみられています。

この汚染水には高い濃度の放射性ストロンチウムが含まれており、東京電力が放水口付近の海水に含まれる放射性物質を調べたところ、1立方センチメートル当たり0.25ベクレルのベータ線を出す放射性物質が測定され、放射性ストロンチウムが海に流れ出たとしています。

また配管がある排水溝の周りには、配管やタンクからの水漏れに備え、「せき」の設置が進められていましたが、一部でまだ完成しておらず、この部分から排水溝に流れ出たとみられています。

福島第一原発では、去年12月にも、汚染水の処理装置で放射性ストロンチウムを含む汚染水が海に流れ出したとみられるほか、政府が冷温停止状態を宣言したあとも配管やポンプからの水漏れが相次いでいて、東京電力の汚染水の管理態勢が厳しく問われています。

☆東京電力に当時者能力があるのだろうか。現場は懸命にやっていると思うが、経営幹部は我々に対する安全責任を考えているとは思えない。
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沖縄県 400か所問題点指摘 普天間環境意見書
 
沖縄県が意見書 問題点多数指摘
3月27日 6時40分 NHKニュース

アメリカ軍普天間基地の移設計画に伴う国の環境影響評価書について、沖縄県は、埋め立ての影響などに関わる仲井真知事の意見書を、27日、国に提出することにしています。
意見書は、400か所にわたって問題点を指摘し、基地の県外移設と早期返還を改めて求める内容となっています。

普天間基地の移設計画に伴って、国は、昨年末環境影響評価書を沖縄県に提出し、これに対して沖縄県は、先月騒音の影響など県の条例が対象とする項目について、環境の保全を図ることは不可能だとする仲井真知事の意見書を国に提出しました。

さらに埋め立ての影響など、法律の対象となる項目について、提出期限となる27日、知事の意見書を防衛省沖縄防衛局に提出します。
この中で沖縄県は、国が調達のめどをたてていない、名護市辺野古沖を埋め立てるのに必要なおよそ2100万立方メートルの土砂について、調達計画を明らかにするよう指摘する一方、辺野古の沖合で1頭が確認された国の天然記念物、ジュゴンの生態について複数年にわたって調査するよう求めることにしています。

意見書は、こうした問題点をおよそ400か所にわたって指摘したうえで、「国が示した措置では環境の保全を図る事は不可能だ」として、普天間基地の県外移設と早期返還を改めて求める内容となっています。
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権利行使の実績を残す  井戸川町長
 
権利行使 事例残す」192億円賠償請求 井戸川町長「誤った前例つくらぬ」
2012年3月9日 東京新聞

「被害者が権利を行使する事例を残したい」と思いを語る井戸川町長=加須市で


 福島第一原発事故で町有の不動産を使用できなくなったとして、東京電力に約百九十二億円の損害賠償を請求した福島県双葉町の井戸川克隆町長は八日に会見し、「被害者が権利を行使する事例を残しておかなければいけない、という思いがあった」と心中を語った。同県内の自治体が東電に固定資産の賠償請求をするのは初めて。

 同町が弁護士を交えて、町としての賠償請求の検討を始めたのは昨年五月。東電側が書式を作り、町側が泣き寝入りをすることにならないよう請求の在り方を議論してきた。

 請求額は事故前の評価額を基に算定し、時間の経過で資産価値が下がる減価償却は考慮しなかった。井戸川町長は「建物があるのに使うことができず、迷惑もこうむっている」と説明し「間違った前例をつくらないよう、慎重にやっていく」と力を込めた。

 町側をサポートする並木政一弁護士は「役場職員にアンケートを取ったが、一般には見えない損害もあり、今後請求したい」と語った。 (増田紗苗)
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対策本部の会合初日にメルトダウンの可能性の指摘が出ていた
 
日に炉心溶融の指摘 対策本部の議事公開  広域避難も議論  福島第1原発事故 
 3月10日 共同通信

 東京電力福島第1原発事故を受けて昨年3月11日夜に首相官邸で開かれた政府の原子力災害対策本部の第1回会議で、原子炉の冷却機能が喪失して炉心溶融(メルトダウン)に至る可能性があるとの指摘が既に出ていたことが、政府が9日に公開した同本部の議事概要で分かった。

 広い範囲での住民避難が必要となる最悪の事態を想定しながら、国の情報公開が不十分だったことがあらためて裏付けられた形だ。

 公開したのは昨年12月26日の第23回までの議事概要76ページと、政府・東電統合対策室の全体会議の内容など。当時は議事を記録していなかったが、経済産業省原子力安全・保安院や他省庁の出席者らが残したメモや録音、大臣用発言要領を集め、出席者に内容を確認して作成した。

 第1回会議は11日午後7時3分から22分まで官邸4階で開かれ、菅直人前首相が原子力緊急事態を宣言。

 発言者は不明だが「冷却用の緊急ディーゼル発電機を動かす必要があるが、津波で動かない。電池で動く冷却(装置)だけ動いている。これで8時間は持つ」「8時間を超えて炉心の温度が上がるようなことになると、メルトダウンに至る可能性もあり」と記載されていた。陸路、空路でディーゼル発電機の代わりになるものを輸送中としている。

 12日正午すぎの第3回会合で、玄葉光一郎国家戦略担当相(当時)は「避難区域は10キロでいいのか。考え直す必要はないのか」と発言。避難区域は同日午後に20キロに広げられた。

 菅前首相は12日夜の第4回会合で「チェルノブイリ型はありえるのか。スリーマイル(原発)のようなメルトダウンがありえるのか」と発言。

13日夜の第6回会合では「戦後におけるわが国の最大の危機」と強調。16日の第9回会合では「撤退なんてありえない。何としても冷却しなければならない」と発言。東京電力の現場撤退問題を念頭に置いたとみられる。

◎資料、記録として不十分 
 
 【解説】東京電力福島第1原発の発生から1年を目前に、ようやく当時の政府の意思決定過程の一端が公開されたが、原子力災害対策本部の「議事概要」は発言を一言一句再現したものではなく、当時のメモなどをかき集めて今年3月1日までに事務方が再構成したものだ。

  2月に公開された米原子力規制委員会の福島事故をめぐる議論の記録は、録音を基に、言いよどんでいる部分まで忠実に再現しており、今回の議事概要は見劣りする。重大事故の検証や再発防止に向けた記録、資料としての価値はそがれた。
 

  今年1月に議事録の未作成が報道され問題化した際、経済産業省原子力安全・保安院の担当者は「会議の決定事項などは記者会見で説明し、かなりの部分は情報公開されている」と釈明した。

  だが、第1回会議の概要では、津波到達から3時間半と早い段階で非常用の冷却設備が完全に止まった後の「メルトダウン」の可能性が議論されている。こうした重要な議論の過程が除かれて、決定事項だけが公表されるのでは不十分だ。

 政府の調査では、設置した15の対策会議のうち、10の会議で議事録が未作成だったことが判明しており、重要会議などの「決定や了解、経緯」の文書化を政府機関に求めた公文書管理法に背く形になっている。

◎議事概要のポイント 
 
 政府・原子力災害対策本部の議事概要のポイントは次の通り。
 一、昨年3月11日夜の第1回会議で菅直人前首相が原子力緊急事態を宣言。冷却機能の喪失で炉心溶融(メルトダウン)が起きる可能性が早くから指摘される。

  一、12日に当時の玄葉光一郎国家戦略担当相が、メルトダウンの可能性を受けて原発から10キロ以遠の地域で広域避難の必要性に言及。

  一、12日に菅前首相がチェルノブイリやスリーマイルアイランド原発事故のようなメルトダウンがありえるのかと発言。

  一、13日に菅前首相が「戦後におけるわが国の最大の危機である」と発言。

  一、16日に菅前首相が使用済み燃料の冷却を懸念。「撤退なんてありえない。何としても冷却しなければならない」と発言。

◎議事録の未作成問題 
 
 議事録の未作成問題 

東京電力福島第1原発の事故対応をめぐる政府の原子力災害対策本部会合の議事録がまったく作られていなかったことが今年1月に発覚。

会合は昨年3月11日の本部設置から計23回あり、避難区域の設定や除染方針など重要な政策決定が行われた。事後の検証に必要な資料が未整備であることで、政府のずさんな文書管理や情報公開の姿勢が批判された。

 野田佳彦首相は国会で「記録を残すという認識が不十分だった。誠に遺憾だ」と釈明。事務方のメモなどを基に議事概要を作成、公表することにした。東日本大震災関連の政府の計10会議で議事録が未作成だったことが判明している。
 
2012年3月27日 | 記事へ | コメント(0) | トラックバック(0) |
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柔道事故 北海道芦別高校の女生徒のケース
 
柔道事故 道に賠償命令 芦別高部員後遺症 札幌地裁「注意義務怠った」
(03/09 16:30)<北海道新聞3月9日夕刊掲載>

 道立芦別高校の柔道部員だった女性(20)が2008年、練習試合中の事故で障害を負ったのは学校側の指導不足が原因として、女性と親族が道に約3億円の損害賠償を求めた訴訟の判決が9日、札幌地裁であり、石橋俊一裁判長は「生徒を保護すべき注意義務を怠った」として、約1億3700万円の支払いを道に命じた。

 判決によると、当時2年生で柔道歴が1年余りだった女性は他校との練習試合中、有段者の相手から大外刈りを掛けられ、受け身を取れずに転倒。後頭部を強打し、高次脳機能障害や手足のまひなどの後遺症を負った。
 
2012年3月27日 | 記事へ | コメント(0) | トラックバック(0) |
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