団塊の世代のつぶやき

誇れる日本を取り戻そう

★自衛隊OBの皆さんは愛国心をすごくもってる

2020年06月20日 | 日本再生

　日本政府の尖閣での腰の引けた対応に日本人の大半は怒りを押さえきれ無いものがあるのじゃないでしょうか。

　　ところが、アメリカ軍は以外と日本が頑張っていると考えているようです。その裏には自衛隊OBの方々の活動があるそうです。

　　「虎ノ門ニュース」で江崎道朗さんが詳しく報告してくれています。


　　自衛隊のOBの方々に助けられているようでは日本政府も余りにも情け無い。やはり、もうChinaを切る覚悟をする時でしょう。経済界は切り捨てましょう。

★豪で議員5人が資格無効に　二重国籍で

2020年06月20日 | 国際

　このところChinaとの対峙でも頑張っているオーストラリアが議員の二重国籍でも頑張っているようです。と言うか、これまでも結構退治していたようですが、まだまだいるんですね。

　　日本も実際は同じ暗い蔓延っているのじゃないでしょうか。Chinaに対しても、二重国籍問題でも政府・自民党の対応は豪の頑張りの足元にも及びませんね。何とも情け無いかぎりです。


　　それにしても、政府・自民党も何時までもそんな腰の引けた対応を国民が許すと舐めているといずれ大きなしっぺ返しを喰らうことになるのじゃないでしょうか。
　　今は、反日売国左翼・在日野党が余りにも酷いから国民もじっと我慢しているのです。もし、少しでもまともな野党が出て来ればあっとい間に政権交代も有り得るでしょう。分かっていますか。


★中印がカシミール地方で衝突

2020年06月20日 | 中国

　中印のカシミール地方での睨み合いがとうとう衝突したようです。武器を使わずに対峙していたのにとうとう犠牲者が出たようです。
　　まさか、これがChinaの終わりの始まりになるとは思えませんが、死者が出たとなると何が起こるかは分からないですね。

　　産経ニュースより　　　　 2020.6.16

　　中 印がカシミール地方で衝突、インド軍３人死亡　４５年ぶりの死者
 
　【シンガポール＝森浩、北京＝三塚聖平】インド北部カシミール地方の係争地で中国軍とインド軍が対峙している問題で、イン ド軍は１６日、双方による衝突が発生し、インド軍の３人が死亡したと明らかにした。インド・メディアによると、双方の衝突で 死者が出るのは１９７５年以来、４５年ぶり。中印両国の緊張が高まる可能性がある。

　インド軍の発表によると、衝突があったのは１５日夜。インド軍の将校１人、兵士２人が死亡した。中国側にも負傷者が出たと いう。衝突の経緯は不明で、武器が使用されたかなど詳細は分かっていない。インド軍は双方の間に発砲はなかったとしており、 「両軍の高官は状況を沈静化するために話し合いを行っている」と話している。

　中国外務省の趙立堅報道官は１６日、衝突について「インドに強く抗議し、厳重な申し入れを行った」と述べた。インドが２度 にわたり越境してきたと強調し、「中国の要員に対して挑発や攻撃を行い、双方の部隊による深刻な衝突を引き起こした」と非難 した。

　一方で、趙氏は「対話と協議を通じて２国間の関係する問題を解決することで合意した」と説明した。

　両軍は５月５日以降、インド北部ラダックで、事実上の国境である実効支配線（ＬＡＣ）付近の数カ所でにらみ合いを続けてい る。今月６日に両軍間の協議が行われ、緊張緩和で合意。一部で撤退に向けた動きが始まったと報じられていた。

　　大事に至らなければ良いがなんて言いながら、Chinaを叩き潰せるのなら何かが起こっても仕方ないと思ってしまいます。
　　やはり、中共を生かしておいては世界の紛争の元です。やはりトランプさんの覚悟に頼るしかないのでしょうか。　


★Ｙｅｓ！高須のこれはＮｏ！だぜ

2020年06月20日 | 地方自治

　大村知事リコールに頑張ってくださっている高須院長ですが、どうも苦戦しているのじゃないかと心配です。
　　やはり、反日売国左翼・在日マスメディアが報道しない自由を目一杯行使して仲間の大村を守っているのが効いているようです。まだまだ、ネットがマスメディアに勝つのは難しそうです。

　　産経新聞は頑張ってくれているのですが、苦戦は免れないようです。


　　ネットと言うよりはもしかしたら愛知県民の意識の問題もあるのかも。何と言っても、反日売国左翼・在日野党の牙城でもありますから。
　　何とか、リコールを成功させて貰いたいものです。目覚めよ愛知県民。


★米国、５Ｇ開発でファーウェイ排斥より、共同開発へ

2020年06月20日 | アメリカ

　アメリカが、やっと５Gでファーウェイの排除を決めたと喜んでいたら、何と、今度は共同開発に変更だそうです。
　　やはり、Chinaの５Gを排除するのは難しいようです。こんなことで大丈夫なんでしょうか。Chinaの延命に繋がるなんてことになったら大変です。

　　宮崎さんが詳しく取り上げてくれています。それにしても、まさかアメリカがそこまで追い詰められているとは何とも不安です。

　　「宮崎正弘の国際情勢解題」より　　　令和２年（２０２０）６月１７日（水曜日）　通巻第６５３９号　　　　　　　

　米国、５Ｇ開発でファーウェイ排斥より、共同開発へ路線変更
　　独自開発はとき既に遅く、開発費用が天文学的になる

　米商務省のＥＬリスト（ブラックリスト）によって米国のハイテク企業の中国企業との取引、連携、部品調達などが「国家安全 保障」に重大な懸念があるとして、商務省の許可のない製品や技術を米国企業から調達することを禁止してきた。

　6月16日、商務省は、この規定を突如「改訂」し、新規則を適用するとした。ファーウェイとの「共同開発」を続行している インテル、クアルコムなど「米国企業が参加する幾つかの国際標準化プロジェクト（典型は３ＧＰＰ）には引き続き参画できる」 ことになる。

　商務省は「国際標準の制定は開発の基本であり、新製品の機能性や相互運用性、安全性の確保に資する」とし、「米国基準案が 十分検討されることを確実にするために米企業がこれらの機関で活動することは、技術的優位性にとって重要である」と理由をの べた。　

　回りくどい表現だが、つまり「いまごろファーウェイを排斥しても遅いし、まったくの新規開発となると研究開発費は膨大にな る」からである。
　もっと分かりやすく言えば、５Ｇ開発競争で、米国は中国の頭ひとつのリードを認めたのである。しかも現在の開発プロジェク トの多くが3ＧＰＰ（第三世代パートナー・プログラム）を基礎としているため、この協同プロジェクトに米国企業が残った方が 有利と判断したのだ。

　現在の５Ｇ基本特許状況を、ドイツのシンクタンク「ＩＰＬＹＴＩＣ」の調査によれば、ファーウェイが15％、米国勢が １３％を保有している。そのうえ英国も５Ｇの一部を排除したが、独仏は躊躇い、ＥＵ全体でもエリクソン、ノキアの全面支援に は至っておらず、モナコに到っては全てをファーウェイで一本化しているという状況にある。

　　こうなると、トランプさんには何としてもChinaを叩き潰して貰わないと世界は大変なことになりそうです。

　　宮崎さんが、【Front Japan 桜】で、今後の両極シナリオを予測してくれています。まさか最悪にならないでしょうね。こうなると、バッタかChina肺炎頼みかも、


　　それにしても、何であのボロボロのChinaを叩き潰せないのでしょうか。不思議です。


★「いま」こそ撤退の時

2020年06月20日 | 日本的経営の崩壊

　ねずさんが「ブリコラージュ」なんて外国語を、3月27日、第２１０９回の「★いまある最高を寄せ集めて試行錯誤を繰り返す結果」で、使われたのですがどうにも覚えられません。
　　ねずさんにまで小池都知事の外来語好きが映ったのでしょうか。とは言え、ねずさんが敢えて使うのだからやはり大事なのでしょう。

　　どうやら今あるものを使って生き抜くとでも取れば良いのでしょうか。

　　今日のブログの中に、「撤退イコール死ではありません」というのがあります。これで、ChinaやKoreaから撤退しない日本企業を思い浮かべました。

　　撤退を決断出来ない経営者達に、この言葉を贈りたい。

　残ってChinaやKoreaと共倒れの道を選ぶのか、それとも撤退して日本で最善をつくして生き残る道を選のかということです。

　　何時ものように全文をリンク元で読んでください。

　　ねずさんのひとりごとより　　　　 2020/6/12

　　「いま」をブ リコラージュする

　　・・・略

　答えはひとつです。
世界の環境や日本の経済環境がどうあれ、人は死ぬまで生きていかなければならない、ということです。

　 生きるためには、仕事をしなければなりません。
また生きていくためには、食べて行かなければなりません。
そして人と人とがともに暮らす世の中には、どんなときにも、いかなる時代にも、必ず生きるすべがあるということです。

　もちろん、いままで通りにはいかないこともおおいでしょう。
高額な家賃を払って東京にオフィスや住まいを持っていた人たちは、それらの撤退も余儀なくされるかもしれません。
けれど、撤退イコール死ではありません。
厳しい状態に至ったとしても、生きている限り、必ず道はあるのです。・・・中略

　答えはひとつです。
世界の環境や日本の経済環境がどうあれ、人は死ぬまで生きていかなければならない、ということです。

　生きるためには、仕事をしなければなりません。
また生きていくためには、食べて行かなければなりません。
そして人と人とがともに暮らす世の中には、どんなときにも、いかなる時代にも、必ず生きるすべがあるということです。

　もちろん、いままで通りにはいかないこともおおいでしょう。
高額な家賃を払って東京にオフィスや住まいを持っていた人たちは、それらの撤退も余儀なくされるかもしれません。
けれど、撤退イコール死ではありません。
厳しい状態に至ったとしても、生きている限り、必ず道はあるのです。・・・以下略



　　日本の経営者達には日本に戻って日本人として日本の為に死に物狂いで戦って欲しいものです。

　　ChinaやKoreaで儲ける為に日本を滅ぼしても心に痛みを感じませんか。やはり、正しい国家観と歴史韓を持って貰いたいものです。


★慰安婦被害者が支援施設から退去　居住者ゼロに

2020年06月20日 | ニセ慰安婦（売春婦）・就職詐欺被害者問題

　Koreaのニセ慰安婦支援団体の内輪揉めは収まる気配もないようです。11日、第３１０７回の「★慰安婦被害者施設の所長が自殺か」で、取上げた所長が管理していた施設から最後の一人だったニセ慰安婦が退去したそうです。

　　「平和のわが家」となっていますが、ナヌムの家とは違う家なのでしょうか。もしかしたら何軒もあるのかも。

　　聯合ニュースより　　　　　 2020.06.11

　　慰 安婦被害者が支援施設から退去　居住者ゼロに＝韓国

【ソウル聯合ニュース】旧日本軍の慰安婦被害者を支援する韓国市民団体「日本軍性奴隷制問題解決のための正義記憶連帯」（正義 連）が運営するソウル市麻浦区の「平和のわが家」で暮らしていた被害者の吉元玉（キル・ウォンオク）さんが１１日、施設を出たこ とが分かった。正義連の関係者が明らかにした。これで同施設で暮らす被害者は１人もいなくなった。

　同施設の所長が６日に自宅で亡くなったことを受け、吉さんの養子が吉さんを引き取る意向を示していたという。

　正義連のずさんな会計処理や施設の売買を巡る疑惑などを捜査している検察は先月２１日、平和のわが家の家宅捜索を行った。捜索 を受けた後、所長は周囲に「つらい」と訴えていたとされる。

　同施設は正義連が２０１２年に教会から無償貸与を受け、被害者の居住施設として運営してきた。同所で暮らす被害者がいなくなっ たことで、正義連の関係者は「運営の見通しは不透明」と話している。

　　それにしても、何故日本政府・外務省や反日売国左翼・在日マスメディアは騒がないのでしょうか。やはり、みんなお仲間ということなのでしょうか。


★国産ジェット、人員半減へ　海外拠点閉鎖、責任者刷新

2020年06月20日 | 日本的経営の崩壊

　三菱の凋落が酷いように思えて仕方ありません。5月30日、第７５４５回の「★国産ジェット大幅人員削減　三菱重工」でも取上げた、人員削減は相当大幅なようです。
　　もしかしたら開発中止なんてこともあるのでしょうか。

　　この国産ジェットは何とか実用化まで持っていって貰いたいものです。それにしても、三菱自動車や造船など三菱を名乗る企業のトラブルが酷いのは、やはり外国人労働者を使ったことにあるのじゃないかと疑っていたら、何と、このジェットの開発責任者も外人さんだったそうです。

　　やはり、何かありそうに思えて仕方ありません。

　　産経ニュースより　　　　2020.6.12
 
　　国産ジェット、人員半減へ　海外拠点閉鎖、責任者刷新　三菱航空機、週明け公表

　国産初のジェット旅客機スペースジェット（旧ＭＲＪ）を開発中の三菱航空機（愛知県豊山町）が、業績の悪化に伴い進めている体制縮小の全容が１２日、分かった。約２千人の従業員を半分以下に削減し、海外拠点は米ワシントン州の試験拠点１カ所を除いて全て閉鎖。開発責任者も刷新する。週明けにも新体制を公表する。

　最高開発責任者のアレクサンダー・ベラミー氏が退任し、米試験拠点で勤務経験がある川口泰彦氏が７月１日付でチーフ・エンジニアに就き、開発を主導する。ベラミー氏はカナダの競合ボンバルディアなどで勤務経験があり、平成２８年に入社。運航に必要な国土交通省の安全認証取得に向けた作業を推進していた。

　海外拠点は、米ワシントン州の米国本社やカナダの開発拠点のほか、米テキサス州や欧州の営業拠点も閉める。唯一残す米試験拠点の人員も大幅に減らす。

　　ここは、日本人の責任者で無事完成に辿り着いて貰いたいものです。ソニーが外国人経営者の走りだったと思いますが、それ以後凋落が始まったようで、どうも安易な外国人経営者には疑問を抱きます。
　武田薬品やトヨタも危なそう。偏見では無いですが、正しい国家観や歴史観の無い日本人経営者による日本企業の凋落を見ていると、もっと危ないのじゃないかと思えて仕方ありません。

日本人頑張れ！