青山さんの怒りが収まらないようです。と言うか、今まで期待していたのが不思議です。
政・官・財・マスメディアなどのChina汚染は青山さんが思ってた以上だということでしょう。
青山さんは、内側から一歩一歩変えていくという崇高な考えのようですが、あの腐敗しきった奴等を変える前に日本が消滅しそうで心配です。
それにしても、正しい国家観と歴史観を持たない奴等は日本なんて無くなっても良いと思っているのでしょう。
それとも、やはり「日本に住んで日本国籍を持ち、日本語を話すけれど日本人でない者」達に占領されているのでしょうか。
そうとしか思えない。
DHC吉田嘉明会長は腹が据わっていますね。喧嘩を売られたNHKに見事な反論をしてくれたようです。
「NHKは日本の敵です。不要です。潰しましょ う」だそうです。どこにも反対するところがありません。
吉田会長に地上波に参入してもらえば日本人も一気に目覚めるでしょう。とは言え、あのフジテレビさえ廃止しなかった政府・総務省にそんな覚悟があるとは思えません。
それにしても、この吉田会長の発言を理解出来ない日本人がどれ程いるのか気になります。と言うか、この発言さえ知らないのでしょう。
DHC吉田嘉明会長「NHKは日本の敵です。不要です。潰しましょ う」大賛成です！ https://t.co/5JaP5RgNCw
— たかりん。7 新垢🎌 (@takarin___7) April 9, 2021
それにしても、フジテレビを廃止してDHCにやって貰うのは反日売国左翼・在日マスメディアを変える最高の方法じゃないでしょうか。
是非実現して貰いたい。
トランプさんの復活を夢見ていても実現するかどうかは分かりません。やはりアメリカ国民が立ち上がるかどうかでしょう。
となると気になるのはニセ大統領（バイデン）政権です。バイデンはともかく議会は今のところはChinaへの警戒を緩めてはいないようです。
宮崎さんが米上院外交委員会の動きを取り上げてくれています。どうやら台湾の重要性を強く意識しているようでこれは期待できそうです。
「宮崎正弘の国際情勢解題」より 令和三年（２０２１）４月１０日（土曜日） 通巻第６８５６号
「インド太平洋地域における米国の戦略に必須。台湾との協力関係を強化する」
米上院外交委員会、「２０２１年の戦略的競争法」を審議へ
米上院外交委員会は中国の影響力拡大に対抗するため、人権の促進や同盟国の国家安全保障への支援を基軸とする法案を準備 し、４月１４日に審議に附される。
この法案は「２０２１年の戦略的競争法」。一連の外交的、戦略的対策の権限を付与する内容である。とくに中国との経済的競 争ばかりか、ウイグル族などイスラム系少数民族に対して、或いは香港の民主活動家への弾圧、南シナ海における軍事的な行動の 脅威などを含む広範な内容となっている。
「インド太平洋地域における米国の政治的目的を達成するために必要な軍事的投資を優先する」ことを併せて主張しており、米議 会の法案は連邦予算に直結する。
２０２２─２６年の会計年度に、同地域に軍事援助として計６億５５００万ドル、インド太平洋海上安全保障構想と関連プログラ ムに計４億５０００万ドルを拠出するとしている。
とくに台湾問題である。
「インド太平洋地域における米国の戦略に必須」なために台湾との協力関係を強化する必要があるとし、規制を撤廃して米国が 台湾と交流できるようにすべきとしていることも注目すべきだろう。
中国の軍事設備を置く国（ジブチ、パキスタン、スリランカ等）に対する支援を制限すし、中国の「一帯一路」は「中国の安全 保障を推進し軍事アクセスを拡大するもの」と決めつけているポイントも画期的である。
ここで、日本がChinaを切って台湾と同盟を結ぶなんてことが起きれば最高なのですが、やってることは真逆でしょう。
もしバイデンがおかしな動きをすれば平和ボケ日本は一気に窮地に追い込まれそうです。菅（スガ）政権にその危機感はあるのでしょうか。それとも、二階・公明党に引き摺られたまま親中で日本を消滅させるのでしょうか。
ユニクロの柳井がChinaの人権問題にはノーコメントとほざいたようです。流石、解っていてやっているだけのことはあります。
門田隆将さんが孫と三木谷を加えて怒りをぶつけてくれています。この３人こそが、戦後の経営者の堕落の象徴なのかもしれません。
尤も、ここでも「日本に住んで日本国籍を持ち、日本語を話すけれど日本人でない者」達が大半を占めているのじゃないでしょうか。
こんな奴等に押さえられてChinaを切れない日本は完全に奴等に占領されているということです。
やはり、反日売国左翼・在日の方達には日本から出て行って貰うべきです。
孫正義、三木谷浩史、柳井正の3氏に共通するのは、重要なのは利益 で人権には関わらない事。新疆綿問題に「人権問題より政治問題であり我々は常に政治的に中立。ノーコメント」と 柳井正氏。これが“人権でなく政治問題”とは中国の見解通り。どうぞ人権を無視して儲けて下さい。 https://t.co/XobVvrWIhI
— 門田隆将 (@KadotaRyusho) April 9, 2021
こんな人達に騙されているようでは日本の再生なんて有り得ないでしょう。やはり、「いい加減に目を覚まさんかい、日本人! 」としか言い様がない。
覚悟の無い政治家が世界を導くなんてことは無理なのは今の日本の政治家を見ていれば明らかでしょう。
あべさんも肝心なところで腰が引けていました。やはり、この混沌とした世界を導く胆力を持っているのはトランプさんしかいないのじゃないでしょうか。
やはり、何があってもトランプさんを復活させるべきです。アメリカ人よ立ち上がれ。
及川さんが復活するために何が必要かを語ってくれています。ここで、大川隆法を師匠と発言しているのが気になりますが、やはり中身が問題でしょう。
YouTube: 《論点整理》トランプ復活のポイント
— 及川幸久 香港加油！ (@oikawa_yukihisa) April 9, 2021
トランプが復活するために何が必要か。
1. 選挙法を変える。
2. 偽善的な差別反対運動を止める。
3. バイデン増税止める。
4. 中国のミャンマー支配を止める。
5. 中国の東沙諸島侵略を止める。
詳しくは動画で。https://t.co/n6XwJDntoG via @YouTube
それにしても、4年後で間に合うのでしょうか。何とか、今すぐ復活して欲しい。その為にはアメリカの分裂も仕方ないのじゃないでしょうか。
項羽と劉邦と言えば何故か四面楚歌など悲劇が似合う項羽に引かれます。ところが、その項羽こそがChinaの人治主義が今も続いている原点なのだそうです。これは全く知りませんでした。
ねずさんがこれこそが「ウシハク」なのだと教えてくれています。それにしても、特亜３国というウシハクの国が隣にあるというのは、やはり八百万の神々が日本人にシラスの素晴らしさを自覚させる為に配置したものなのでしょうか。
何時ものように全文をリンク元で読んでください。
ねずさんの学ぼう 日本より 2021/04/07
チャイナの征 服王朝と新たな社会思想
・・・以下略
この秦を滅ぼしたのが、有名な項羽と劉邦で、項羽が秦を滅ぼし、その項羽を部下の劉邦が倒して前漢が打ち立てられるわけです。
ではなぜ項羽が秦を滅ぼしたのかというと、法治主義が気に入らなかったから。
けっか項羽以来、現代に至るまで、チャイナは２千年以上、上の人の恣意で動く人智主義の国になっています。
つまり、チャイナは２千年以上前から、何も変わっていないのです。
このように、上に立つ者が、下の人を強制的に支配し、抑圧し、隷属させる社会システムのことを、昔の日本人は「ウシハク」と呼び ました。
「ウシハク」というのは、「ウシ」が主人、「ハク」は大刀を腰に穿（は）く、というときの「ハク」で、つまり、身につける、もっ といえば、主人が私有することを意味します。・・・中略
私達自身が成長し、より立派な日本国民となって、世界のなかで冠たる姿を示していくこと。
目の前の中共の脅威に対しても、むしろ我々日本から、堂々と中共政府にNOを突きつける国になっていくことが大切であると思いま す。・・・以下略
歴史を学ぶことでネガティブをポジティブに。 今日のねずブロは《チャイナの征服王朝と新たな社会思想》です。 中共の工作は半ば成功し、中共マネーは日本の政財界を汚染しています。 けれど、カネだけの付き合いは、カネの切れ目が縁の切れ目になります。 あるいは、恐怖支配は、表沙汰になればその支配力を失います。 我々には、チャンスがある。 日本は必ず再起する。 日は必ず、また昇る。 日本は永遠に不滅です。 続きはブログで
小名木善行さ んの投稿 2021 年4月6日火曜日
平和ボケ日本人は神々の意向に沿うことが出来るのでしょうか。その意に沿うためにも教育の改革が急がれます。このGHQの企みも日本人を目覚めさせる為の試練なのでしょうか。
孫が又日本人を騙して金を吸い上げようとしているようです。ジャパンネットなんて銀行があるそうです。あの有名な通販ジャパネットとは関係ないのでしょうか。その銀行が「ペイペイ銀行」に社名変更するようです。
この名前が浸透している「ペイペイ」で一気に利用者を増やそうという思惑のようです。平和ボケ日本人は「ペイペイ」という名に抵抗がないと高を括っているのでしょう。
これで利用者が思惑通り増えるようでは日本人の平和ボケも極まれりですね。「ペイペイ」の裏に潜むアリババを知らないのでしょうか。
ＬＩＮＥで情報が全て抜かれていた問題も反日売国左翼・在日共が騒がないのに味を締めてこれなら又騙せると思っているのでしょう。何とも恐ろしい孫。
ジャパンネットは「ペイペイ銀行」に社名変更 決済アプリ利用者の 取り込み狙いhttps://t.co/U9XLoKZaUA
— 産経ニュース (@Sankei_news) April 5, 2021
これまでは銀行サービスに誘導しても「ジャパンネット」という名称になじみが薄いことから利用するに至らない例 が多かった。
青山さんが国会で怒涛の３連続質問をしてくれています。本命はやはりメタンハイドレートでしょう。
長年の努力で少しは動き出しているようですが、やはり国の取り組みには危機感があるとは思えません。どうして日本政府は全てに取り組みが遅いのでしょうか。
やはり既得権益の邪魔や日本の為になることはしたくない特亜３国の下僕による工作もあるのでしょう。
そのChinaがどうやら狙ってきているようです。何と論文の数が膨大なものになっているようです。
政府が腰の引けた対応を続けているとあっという間にChinaに攫われそうです。尖閣問題にも関係ありそうです。
このメタンハイドレートや原発は国として何を置いても全力で取り組むべきでしょう。エネルギー問題こそが日本の将来を握っているのは誰が考えても分ることです。
