モータースポーツの将来

産経新聞のWEBサイトに、「難局に挑む」と言うタイトルのインタビュー記事が掲載されている。
今回はホンダ・福井威夫社長さんのインタビューだ。

ご存知の通り、ホンダがＦ１からの撤退を既に決めている。
その後、カワサキがモトＧＰから撤退を検討と言うニュースもあった(紹介記事はＹａｈｏｏニュースの時事通信版)。
輸出関連産業の柱となっている自動車、バイクは、現在の実体経済と大きくかけ離れた円高で、大ダメージを受けている。
そのために、一時的にせよ(と言うか、一時的であって欲しいと願っている)撤退すると言うのは、製品開発という意味においては遅れをとる可能性を含んでいるように思う。

ところが、今回のホンダの福井社長のインタビューを読んでいて、フッと感じたことがある。
それはモータースポーツそのものが、大きく変わるのではないか？と言うコトだ。
インタビューの最後で福井社長は、
　「二酸化炭素の排出量がゼロに近く、鉄や貴金属の使用量も少ない乗り物が主流になる。ハイブリッド車に続き、将来は太陽電池で作った電気で走る電気自動車やバイオ燃料を使うハイブリッド車などが開発され、化石燃料は要らなくなるだろう」
と答えている。
それが、将来のモータースポーツ、モーターレースのあり方のような気がしたのだ。

と言うのもモータースポーツは、自動車やバイクなどの一種の実験の場でもあるからだ。
そのために開発された技術は、次世代のクルマへと転用されてきた。
とすれば、なかなか開発が全世界的に進んでいない(ように思われる)二酸化炭素の排出量がゼロに近いハイブリッド車、ハイブリッドバイクの開発にシフトしていくためのステップとしてのモータースポーツ、モーターレースが登場する可能性もあるのではないか？と感じたのだ。

できれば、このようなレースの中心に日本の企業がいることを願っている。

きな臭さを感じる、世界

ロシアとウクライナの間で、紛争が起きたのはいつの頃だっただろう？
現在、ロシアはウクライナ経由の中・東欧向け天然ガスの供給を止めている。
互いに「相手に問題がある」と言っているのだが、本当のトコロはどうなのだろう？
両者間の間の問題だとしても、ロシアからの天然ガスを止められている諸国は、たまったものではない。
いい迷惑どころか、この厳寒の時、場合によっては、生死に関わる問題となる可能性もある。

あくまでも想像なのだが、そのようなコトまで想定してロシアは、天然ガスを止めたような気がするのだ。
「総ての責任はウクライナにある」風な論調を作り、自己正当化をすると言うか・・・そんな印象をもってしまうのだ。
そのような印象をもつのには、理由がある。

ひとつは、プーチンさんの「院政」的な動きだ。
プーチンさんが大統領になってから、ロシアはかつてのソ連邦に属していた国々に対して、強圧的な態度をしばしば示すようになった。
時には「おまえ達は、私達の下にいるべきなんだ！」的な横柄な態度を取っているように思える時もあった。
そして、任期年数を４年から６年へと延長し、プーチンさん自身は首相と言う座におさまり、現在の大統領であるメドベージェフさんと言う「２頭体制」になった。
「２頭体制」と言っても、その実プーチンさんの子飼がメドベージェフさんで、プーチンさんの言いなり政治をしているようにしか思えないのだ。
そんなコトができるのも、豊かな地下資源によって富を得た「新富裕層」の支持があってのコトだということだろう。

そのようなこともあり、なんとなくなのだが、豊かな地下資源を元手に「世界のロシア」になろうとしているのでは？と言う気がしてくる。
もちろん、ソ連邦時代からそれなりの軍事大国だったわけだから、保有軍事力そのものは落ちてはいないだろう。
その手始めが、今回の天然ガス供給停止なのでは？と、思ってしまうのである。

もうひとつは、フランスのサルコジさんだ。
サルコジさんが大統領になってから、やたらと紛争問題に顔を出しているような気がするのだ。
確かにフランスは「自由・平等・博愛」の国ではあるのだが、その動きが派手な気がする。
それも「私の意見が、ＥＵ全体の考え」と言わんばかりの態度のように思えるのだ。
これまで中東和平調停と言うのは、北欧諸国が中心となってエジプトなどの中東の国と一緒になって静かに行われていたように思う。
ところがサルコジさんの場合は、とにかく目立つ。
まるでフランス国内にある諸問題を覆い隠すかのような立ち回り振りだ。
実際フランス国内にどんな諸問題を抱えているのかは、知りえないなのだが自分の功をアピールするのに躍起になっているように思えて仕方ない。

中東の火種を大きくしているアメリカも、ブッシュさん最後の花道を飾ることなく、これまでの主張を通しつづけて終わりそうだ。
すなわち「武力によって決着をする」というコトだ。
それでは犠牲者ばかりが増えつづけるだけで、何の効果もないのだが・・・。

考えてみれば、「第２次世界大戦」の前には世界規模の金融恐慌があり、世界各国有効な政策が打てないまま戦争に突入し、うやむやのうちに新しい金融システムが出来てしまった。
まさにロシアの動きなどを見ていると、自己利益ばかりを求める大国の台頭を予感させる。

本当なら、そのようなしがらみのない日本が、何らかの提案ができるはずなのだが・・・。
その意味すらわからなくなってきた「定額給付金」のことでワイワイと国会でやっている場合ではないように思うのだが・・・おじいさんには白洲次郎と言うブレーンがいたが、麻生さんにはいないところが、ウィークポイントなのか？