■戦闘機暫定分屯基地
戦闘機を分散展開させるという試案ですが、支援部隊の暫定分屯基地への展開規模はどの程度とするかについて。
航空団を各航空方面隊へ各１個航空団とし、航空団は３個航空隊を基本編成とする。航空団は航空団司令部、各航空隊、機動整備補給群、を基幹とする。各航空隊は、飛行隊と整備補給群に基地業務群を隷下に置く。３個航空隊は２基地に展開し、必要に応じ１個航空隊が機動運用される、その際に機動整備補給群が空輸展開される。飛行隊は８機の飛行中隊３個を基幹とし、最大で三箇所の飛行場へ分散展開可能とする。
F-15飛行中隊、整備分遣隊、基地防空分遣隊、警備小隊分遣隊、機動施設小隊分遣隊、航空管制分遣隊、航空通信分遣隊、補給小隊分遣隊、展開する部隊規模はこの程度でしょうか。基地防空分遣隊は、20mm高射機関砲VADSではなく、スティンガー小隊のみを配置し、警備小隊は軽装甲機動車４両を派遣し、無人監視器材等を活用すれば、小隊規模の警備小隊でも防護が可能でしょう。もちろん、有事となれば統合任務部隊が編成されますので、防空や要員支援に海上自衛隊の護衛艦を離島近傍に展開させ補完する選択肢もありえる。
ただ、一回で一挙に輸送して急速に基地機能を展開するのではなく、最初の２４時間に必要な航空機整備機材と最初の４８時間に孤立して対処し得る飛行場自衛機材を第一段階、続く７２時間を航空作戦を維持できる支援機材を送るか基地を占拠されないよう防備要員を残し戦闘機は転地するかという二類型の第二段階、中長期的に拠点航空基地を補完する補助機能を維持する機材を展開させる第三段階、と分ける必要があります。重要なのは、どの離島を基地として展開するかは統合任務部隊司令部が適宜判断し柔軟に対応できる基盤が必要、ということ。
移動式管制塔 J/TSC-701、航空自衛隊の装備として数は多くありませんが基地機能を輸送可能な装備があり管制シェルターと通信シェルターより構成、UHF/VHF対空無線機を装備し航空管制を可能としているほか、飛行場内の通信基幹を構成でき、構成装備を輸送機及び輸送ヘリコプターにより空輸可能という装備があります。他方、自衛隊統合無線基盤を利用し、艦艇からの航空管制支援を行う、その前提とした統合航空作戦支援調整所を陸海空統合で準備しておくことで、実際に展開しなければならない器材を局限化する事も可能です。
F-15戦闘機８機、最初の段階の２４時間の防空作戦を念頭に置く場合ですが、万一の際は他の基地に航空機を転地させ、一種の飛行場疎開に近い扱いであると割りきれば、要員は野外自活車を空輸展開させ、空港施設近くに駐車する、ただ指揮通信車両は長距離通信が必要となりますので通常のマイクロは開戦では対応できない可能性があり、衛星通信機能を有する車両を展開、可能であれば衛星通信装置として航空自衛隊の野外通信搬送装置よりも小型だる陸上自衛隊の衛星単一通信可搬局装置 JMRC-C4のような軽量且つ単体での運用可能な装備が望ましい。
飛行場防護ですが、最初の２４時間であれば、スティンガー発射機２基とMINIMIの機銃陣地を２カ所程度要所に展開させれば可能でしょう、そしてもう少し長い期間の分屯基地化が確定した場合には、スティンガー小隊と軽装甲機動車を増派するとともに滑走路周辺に指向性散弾地雷を敷設すれば、小隊規模の警備能力でも空挺攻撃などへ対処可能です。参考までに陸上自衛隊が装備するスウェーデン製FFV 013指向性散弾地雷は元々飛行場防衛用のもので、滑走路沿いに配置する事で着陸する敵ヘリボーン部隊等をヘリコプターごと破砕する能力があります。
航空掩体、可能であれば必要です、これを設置できれば弾道ミサイル攻撃へ対抗する事が可能ですが、平時から多数を建設し維持保守を行う事は現実的ではありません、コルゲートメタル方式の簡易式のものを採用し、C-2輸送機等により緊急展開し適宜建築する他ないでしょう、防御力はありませんが、分散配置することで代用します。
ただし、南西諸島では台風の、北方では積雪の問題が残ります。降車には滑走路維持の問題が残り、前者は突風で航空機破損の危険が生じますから、例えば土砂災害時に用いる防災用サンドバック等を現地で組み立て、無論手で一回一回掬って砂を詰めると一個完成するまでに終戦ですので機材が必要ですが、応急的に側面部分などを防護し、構築する能力等が整備されるならばそちらの方が望ましいところです。
北大路機関：はるな くらま
(本ブログに掲載された本文及び写真は北大路機関の著作物であり、無断転載は厳に禁じる)
(本ブログ引用時は記事は出典明示・写真は北大路機関ロゴタイプ維持を求め、その他は無断転載と見做す)
戦闘機を分散展開させるという試案ですが、支援部隊の暫定分屯基地への展開規模はどの程度とするかについて。
航空団を各航空方面隊へ各１個航空団とし、航空団は３個航空隊を基本編成とする。航空団は航空団司令部、各航空隊、機動整備補給群、を基幹とする。各航空隊は、飛行隊と整備補給群に基地業務群を隷下に置く。３個航空隊は２基地に展開し、必要に応じ１個航空隊が機動運用される、その際に機動整備補給群が空輸展開される。飛行隊は８機の飛行中隊３個を基幹とし、最大で三箇所の飛行場へ分散展開可能とする。
F-15飛行中隊、整備分遣隊、基地防空分遣隊、警備小隊分遣隊、機動施設小隊分遣隊、航空管制分遣隊、航空通信分遣隊、補給小隊分遣隊、展開する部隊規模はこの程度でしょうか。基地防空分遣隊は、20mm高射機関砲VADSではなく、スティンガー小隊のみを配置し、警備小隊は軽装甲機動車４両を派遣し、無人監視器材等を活用すれば、小隊規模の警備小隊でも防護が可能でしょう。もちろん、有事となれば統合任務部隊が編成されますので、防空や要員支援に海上自衛隊の護衛艦を離島近傍に展開させ補完する選択肢もありえる。
ただ、一回で一挙に輸送して急速に基地機能を展開するのではなく、最初の２４時間に必要な航空機整備機材と最初の４８時間に孤立して対処し得る飛行場自衛機材を第一段階、続く７２時間を航空作戦を維持できる支援機材を送るか基地を占拠されないよう防備要員を残し戦闘機は転地するかという二類型の第二段階、中長期的に拠点航空基地を補完する補助機能を維持する機材を展開させる第三段階、と分ける必要があります。重要なのは、どの離島を基地として展開するかは統合任務部隊司令部が適宜判断し柔軟に対応できる基盤が必要、ということ。
移動式管制塔 J/TSC-701、航空自衛隊の装備として数は多くありませんが基地機能を輸送可能な装備があり管制シェルターと通信シェルターより構成、UHF/VHF対空無線機を装備し航空管制を可能としているほか、飛行場内の通信基幹を構成でき、構成装備を輸送機及び輸送ヘリコプターにより空輸可能という装備があります。他方、自衛隊統合無線基盤を利用し、艦艇からの航空管制支援を行う、その前提とした統合航空作戦支援調整所を陸海空統合で準備しておくことで、実際に展開しなければならない器材を局限化する事も可能です。
F-15戦闘機８機、最初の段階の２４時間の防空作戦を念頭に置く場合ですが、万一の際は他の基地に航空機を転地させ、一種の飛行場疎開に近い扱いであると割りきれば、要員は野外自活車を空輸展開させ、空港施設近くに駐車する、ただ指揮通信車両は長距離通信が必要となりますので通常のマイクロは開戦では対応できない可能性があり、衛星通信機能を有する車両を展開、可能であれば衛星通信装置として航空自衛隊の野外通信搬送装置よりも小型だる陸上自衛隊の衛星単一通信可搬局装置 JMRC-C4のような軽量且つ単体での運用可能な装備が望ましい。
飛行場防護ですが、最初の２４時間であれば、スティンガー発射機２基とMINIMIの機銃陣地を２カ所程度要所に展開させれば可能でしょう、そしてもう少し長い期間の分屯基地化が確定した場合には、スティンガー小隊と軽装甲機動車を増派するとともに滑走路周辺に指向性散弾地雷を敷設すれば、小隊規模の警備能力でも空挺攻撃などへ対処可能です。参考までに陸上自衛隊が装備するスウェーデン製FFV 013指向性散弾地雷は元々飛行場防衛用のもので、滑走路沿いに配置する事で着陸する敵ヘリボーン部隊等をヘリコプターごと破砕する能力があります。
航空掩体、可能であれば必要です、これを設置できれば弾道ミサイル攻撃へ対抗する事が可能ですが、平時から多数を建設し維持保守を行う事は現実的ではありません、コルゲートメタル方式の簡易式のものを採用し、C-2輸送機等により緊急展開し適宜建築する他ないでしょう、防御力はありませんが、分散配置することで代用します。
ただし、南西諸島では台風の、北方では積雪の問題が残ります。降車には滑走路維持の問題が残り、前者は突風で航空機破損の危険が生じますから、例えば土砂災害時に用いる防災用サンドバック等を現地で組み立て、無論手で一回一回掬って砂を詰めると一個完成するまでに終戦ですので機材が必要ですが、応急的に側面部分などを防護し、構築する能力等が整備されるならばそちらの方が望ましいところです。
北大路機関：はるな くらま
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