スポーツと暴力

全柔連、園田監督の辞任示唆…女子選手に暴力
　昔、長島さんが巨人の監督だった時代、ピッチャーの西本が数回連続で押し出しの四球を出した。長島監督は、ピッチャーを交代させず、そのまま続投させ、相手チームに数点を献上した。その夜、西本は監督の部屋に呼ばれ、何発も往復ビンタをくらったという。
　このエピソードは、テレビで放送されたもので、西本自身は「愛のムチ」に納得したうえで楽しげにこの話を語っていた。
　プロ野球ですらこういう調子なのだから、アマチュアとはいえ格闘技の世界では、それなりに暴力が行われていることは誰でも予想できる。だが、暴力を受ける側が納得していないのであれば、「愛のムチ」ではない。
　

さみしい話（２）

アンカツ引退！地方からＪＲＡ移籍のパイオニア、騎手免許更新せず
　最近見ないと思っていたら、体重コントロールも難しくなっていたのか。
　私は、田舎者のせいか、地方競馬出身の騎手にはシンパシーを感じる。今や、岩田騎手をはじめ、地方競馬出身の騎手がＪＲＡを席巻している。その先鞭をつけたアンカツさんが引退というのは、さみしい話である。調教師になるのだろうか・・・。

さみしい話

　ここ数年やっていないが、かつて、ダイビングにはまった時期があった。
　PADIのライセンスは大阪にいたころ取ったもの。最近、ちょっと気になって、講習を受けたショップのサイトを見ようとしたら、全く別の会社のホームページになっていた。
　ダイビングショップは、昔からかなり事業環境の厳しい業界ではあるけれど、こういう話を聞くとさみしくなる。

空気を読まない

神奈川県警セクハラ事件　被害者の氏名朗読　地裁裁判官
　検察官が起訴状朗読の際に被害者の氏名を読みあげず、弁護人も「被害女性」という言葉を使っていたであろうというのに、この裁判官は実名を読み上げてしまったのだ。
　ちょっと、刑事裁判官としてどうなのかなーと思わせるところである。

利害関係人

独連銀総裁「日銀の独立性危険に」、通貨安競争に警告
　「円安になると、輸出立国のドイツが困るから、円高でいてくれ」という言葉をちょっと言い換えたもの。
　ドイツは、「仕事をしない日銀」を歓迎するようだ。

感謝されるやり方

　一昨年亡くなった元の会社の上司で、「これはすごい」と思わせる融資があった。
　ある取引先に対し、２月に融資した直後、その取引先の大口顧客が倒産し、かなりの額の貸し倒れが発生したため、その取引先から報告があった。メイン銀行に相談しても頼りにならないという。
　このような場合、一般の金融機関は、保全に走ることが珍しくない。連鎖倒産の可能性があるからだ。倒産防止掛金という制度があり、融資を受けられる場合もあるが、金額には限りがある。
　さて、私の上司がどう回答したかというと、「先月と同じ金額を融資しますよ」と述べたのである。
　その後、その取引先の社長は上司のファンとなり、上司が帰省しているときは自宅にまであいさつに訪れたという。
　人から感謝される仕事というのは、やりがいがあるものだ。

新法施行

　１月１日から家事事件手続法が施行されている。
　私も、離婚訴訟と婚姻費用の調停などを抱えており、新法施行の影響を受ける立場にある。
　新法の目玉はいくつかあるが、目に見えるものとしては、調停における「双方当事者本人立ち会いのもとでの手続き説明」があり、これは、手続きに関する透明性の向上を図ったものとされる。従来、当事者には調停委員が何をしているかよく分からず、不信感を抱くケースがままあったことに配慮したものである。
　ところが、今のところ、新法施行後も、特にこの点が変わったとは感じない（たまたま担当の調停委員が新法を意識していない可能性もあるが。）。相変わらず、調停委員が何をしているかはよく見えないのである。

理想の生活

　超潜入！リアルスコープハイパー の２時間スペシャルをみていたら、「かわいいネズミを食べて長寿を保つ村」が紹介されていた。エクアドルの山奥のようである。
　１０３歳のおじいさんは、朝起きると、庭に転がっているニワトリの卵を集めるところから一日の作業が始まる。朝食は新鮮な卵を使った炒め物で、その後、おじいさんは森に果物の収穫に出かける。
　昼食がなんとテンジクネズミの丸焼きで、特製のソースをつけて食べるのだが、味は鶏肉に似ておいしいらしい。
　なんだか、自然の中で暮らす１０３歳のおじいさんの生活が、老後の理想の生活のように思えてきた。

再読すべき本

『市場の秩序学』（ちくま学芸文庫）
　１９９８年発行の本だが、少しも色あせていない。
　文系人間にとっては、数式が多くて読みにくいが、「直観するための数式」という意識で読めば、何とかなるものだ（これは、哲学専攻から経済学者に転じたコロンビア大学のGlenn Sheriffから教わった。）。　
　スラッファの引用だが、

「実業家たちが、その生産を逐次増加させたいと思うとき、闘わねばならぬ主要な障碍物は、・・・価格を引き下げずには、あるいは、販売費用の増加を忍ばずには、より多量の財貨を売りさばきがたいことにある。」（ｐ１７４）

　塩沢教授は、このくだりを「均衡概念の否定」と断じる。ちなみに、この状況はいまの弁護士業界にぴったり当てはまると思う。「操業率」を下げる事務所も出ているだろう。「不況の理論」の個所だけでも再読すべきだ。
　

雇用の問題

　インフレターゲット政策の是非が論じられる一方で、目先の雇用の問題はなおざりにされている感が強い。
　昨年の選挙でも、雇用の問題を正面から掲げる政党が見当たらなかったのは不思議だ。