団塊の世代のつぶやき

誇れる日本を取り戻そう

★覚悟の無い日本の男

2018年07月13日 | 日本の女性

　　　　戦後日本の政治家、特に男には7月8日、第１１４３回の「★軟弱男には出来ない決断」でも取り上げたように、上川陽子法務大臣の覚悟に匹敵する決断を出来る者は、殆ど居ないのじゃないでしょう。もしかしたら一人も居ないかも。やはり、安倍さんくらいでしょうか。

　　そんな政治家達が、決断しなかったのが、オウムへ破防法の適用でしょう。反日売国左翼・在日共の反対が怖くて決断出来なかったということでしょう。

　　【虎ノ門ニュース】で、有本さんと竹田さんが、戦後の腰の引けた政治家達の残して来た問題を明らかにしてくれています。
　　
　　当然ですが、その最たるものが憲法の放置でしょう。

　　死刑でも竹田さんが、日本の死刑制度を非難する西欧は、逮捕せずに射殺する、それに比べて日本は最後まで逮捕に拘る。もし、射殺すれば、反日売国左翼・在日共が大騒ぎです。
　　つまりは、日本は西欧とは文化が違うのです。表面だけ見て死刑に反対するのはおかしいでしょう。
　　これを、きちんと世界に広報すれば、どこの国も日本を非難することは出来ないでしょう。

　　それにしても、私でもオームには手を付けられないと言ったと思われる鳩山元法務大臣の言葉が、日本の男の限界かも。
　　ここは、腹の据わった女性に安倍さんの後を継いでもらい体ものです。やはり、中山恭子さんがトップですが、上川陽子さんも浮上して来たのじゃないでしょうか。


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ＮＨＫ、ネットのみの世帯に対し受信料新設狙う

2018年07月13日 | NHK

　　昨日、折角テレビを止めて受信料から開放されたというのに、ネットで又取りに来るのでしょうかと心配しましたが、やはり、その気満々のようです。　　

　　もしかしたら、給料に不満があるのでしょうか。何と言っても、平均僅か１７００万円だそうですから、きっと3食にも事欠くのでしょう。気の毒ですね。
　　我が家は、その１０分の１の年金生活ですからその苦しい生活は想像出来ます。やはり、その苦しさから逃れる為には国民を騙して、倍は欲しいでしょうね。３４００万円なら少しは生活に余裕が出来るかもしれません。せいぜい国民から搾り取って下さい。

　　産経ニュースより　　　　2018.7.12

　　ＮＨＫ、ネットのみの世帯に対し受信料新設狙う　財源拡大を模索

 　テレビと同じ番組をインターネットで流すＮＨＫの「常時同時配信」が、総務省の容認姿勢で実現に向けて大きく動き出すことになった。ＮＨＫは当面、テレビを持たずにスマートフォンやパソコンだけで視聴する世帯からは受信料を徴収しない方針だ。しかし、将来的にはネットのみの世帯に対する受信料新設で財源の拡大をもくろんでおり、肥大化による民業圧迫が懸念される。

　「受信料制度との整合性やネット空間で果たす役割といった論点について、まずはＮＨＫ自身が構想を明らかにし、国民、視聴者に丁寧に説明して理解を得ることが必要だ」

　日本民間放送連盟の会長に６月に就任した日本テレビの大久保好男社長は、ＮＨＫの同時配信についてこう牽制（けんせい）している。

　ＮＨＫは同時配信の開始時、テレビを保有して既に受信契約を結んでいる世帯については、スマホやパソコンを「２台目、３台目のテレビ」として扱い、追加負担なしで利用できるようにする方針だ。契約が確認できないネットのみの視聴世帯には、画面にメッセージを表示して視聴を制限する。しかし、将来的にはテレビを持たないネットのみの視聴世帯にも負担を求める可能性が濃厚だ。

　ＮＨＫ会長の諮問機関「ＮＨＫ受信料制度等検討委員会」の答申によると、ネットのみの視聴世帯に対する新たな受信料は、スマホなどを持っているだけでは請求されず、受信アプリをインストールした段階などでの課金を想定している。

　しかし、いずれはテレビと同様に、スマホなどを持っているだけで請求される可能性もある。

　ＮＨＫの受信料収入は平成３２年度に７１０８億円に達し、過去最高を更新し続ける見込みだ。しかし将来的には人口減に伴う受信料減は必至で、ＮＨＫは今後も受信料収入の拡大路線を模索するものとみられる。　（大塚創造）

　ＮＨＫ役割見えず

　専修大の山田健太教授（言論法）の話「常時同時配信は時代の要請ではあるが、にわかには賛成できない。インターネットでのＮＨＫの役割が明確になっておらず、業務がなし崩し的に広がっていくことになりかねないからだ。民業圧迫を民放側は不安視しているが、すべてはＮＨＫの青写真の示し方次第。現状では受信料との関係も不透明であり、社会全体の合意を得て、常時同時配信を正しい方向に導くためにも、ＮＨＫには今後の計画についての説明義務がある」

　　組織というものは放っておけば拡大志向になるものですね。やはり、縮小して国営放送になってもらいましょう。


★Youtubeで保守系の208chと30万近くの動画が消えてる

2018年07月13日 | 反日売国奴左翼・在日

　　反日売国左翼・在日共が保守の動画を消させている問題を、6月1日、第２７７回の「★ヘイト動画を消滅させた『ネトウヨ春のBAN祭り』」や、6月7日、第２９２回の「★杉田さん嫌韓動画大量削除事件を語る」などで、取り上げました。

　　その直接の被害者である竹田恒泰さんが、消えたチャンネルや動画の数を詳しく把握されているようです。
　　ご自分のチャンネルは、予備で登録していたチャンネルで既に復活しているそうです。

　　それにしても、Youtubeも情けないですね。この程度のことで消してしまうとは。と言うか、こんなことに費用が莫大に掛るようになると、Youtube自体が成り立たなくなんてこともあるのかも。
　　こんなところでも、反日売国左翼・在日共は住みにくい世界を作るのでしょうか。やはり、独裁政治で奴隷扱いされたいのでしょうか。自分達が何をやっているのか分かってないのかも。


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★商業捕鯨の再開なるか

2018年07月13日 | クジラ

　　政府が商業捕鯨を提案することを、6日(金)、第１４７８回の「政府、商業捕鯨の再開提案へ」で、取り上げましたが、感単な記事だったので詳細がわかりませんでした。

　　ところが、産経さんがちゃんと又書いてくれました。

　　関係者は、好機と勝つ気満々のようですが、大丈夫でしょうか。何となく、数字など理性で攻めようとしているようで不安です。
　　やはり、ここは、鯨食文化の素晴らしさを全面に押し出し、情に訴えることもひつようじゃないでしょうか。
　　その証拠として、2017年07月12日、第１１１９回の「★★日本人は捕鯨して良いかも」で、取あげたようにきちんと説明すれば分かってくれるのじゃないでしょうか。
　　　　
　　それ以上に、今は、クジラで、取り上げて来たように、「ビハインド・ザ・コーヴ〜捕鯨問題の謎に迫る〜」　や、 『おクジラさま』という二人の女性監督の素晴らしい映像もあります。
　　まさかこの強力な武器を使わないなんてことはないと信じたいのですが、政府・農水省など日本の為に仕事をすることが好きではない人達が多いだけに気になります。

 　産経ニュースより　　　　 2018.7.3

　【経済インサイド】商業捕鯨の再開なるか　３つの好機重なる「千載一遇のチャンス」

　日本悲願の商業捕鯨の再開に向けた機運が高まっている。通常の盛り上がりと異なるのは、９月に開催される国際捕鯨委員会 （ＩＷＣ）の総会で、日本が４７年ぶりに議長国を務めるなど３つの好機が重なる「千載一遇のチャンス」だからだ。商業捕鯨をめぐ る国際的な議論は３０年以上も膠（こう）着（ちゃく）したままだが、日本は事態の打開に向け、議論を主導していきたい考えだ。

　「世界に向かってホエール！」

　６月７日夕、東京・永田町の憲政記念館にちょっと変わった乾杯の発声が響き渡った。「ホエール（クジラ）」と「ほえる」を合わ せた掛け声を挙げたのは、「捕鯨の伝統と食文化を守る会」の参加者たちだ。第３０回の節目の会合ということもあり、捕鯨関係者や 国会議員など約５００人が参加した。

　テーブル上には、クジラの肉や皮を使ったさまざまな料理が並んだ。刺し身に竜田揚げ、ステーキ、角煮、カツサンド、しぐれ 煮…。いずれも鯨料理専門店や鯨食文化を守る自治体、道の駅、農林水産省が用意したものだ。

　ＩＷＣ総会に対する出席者たちの思いはひとしおだ。議長を務める森下丈二ＩＷＣ日本政府代表は「ＩＷＣの７０年の歴史で初めて 国際機関としてうまく機能を果たしているか評価を受ける年になる。今までの議論の延長線ではいけない」と気を引き締めた。自民党 の二階俊博幹事長も駆けつけ、「恐れることも遠慮することもない。堂々と日本の姿勢を示していこう」と激励した。

　そのＩＷＣが商業捕鯨の一時停止を可決したのは１９８２年。「クジラ資源の科学的知見に不確実性がある」ことが理由だった。

　日本はその後、クジラ資源評価の裏付けとなるデータを収集するため、調査捕鯨に着手。胃の内容物や排（はい）泄（せつ）物を分 析してクジラが食べているものを把握したり、内臓組織から環境汚染の影響を調べたりした。

　その結果、南極海でのクロミンククジラの繁殖集団の分布やナガスクジラの資源回復、北西太平洋では日本人がよく食べるサバやサ ンマ、カツオなどをクジラが大量に消費している実態などが分かってきた。

　日本は２０１４年、調査で得られたデータを示し、北西太平洋のミンククジラについて商業捕鯨１７頭の漁獲枠設定を提案したが、 否決された。反対した国々に公開質問状を送ったが、科学的・法的に明確な反対理由は示されなかった。

　前回１６年のＩＷＣ総会で、日本は反対の根本的理由が科学的な根拠ではなく、クジラや捕鯨に対する政策的立場の違いにあると指 摘。今年の総会でも科学的・法的な議論を主導したい考えだ。

　日本にとって２つ目の好機として、今年のＩＷＣ総会では先住民の生存に必要な捕獲枠が議論される。ＩＷＣは商業捕鯨の一時停止 後もイヌイット（米国）やチュクチ原住民（ロシア）などに例外的に捕獲枠を認めてきた。

　日本も北海道・網走や宮城県・鮎川、千葉・和田、和歌山・太地の沿岸で続けてきた小型捕鯨も先住民生存捕鯨と同等に扱うよう主 張してきた。先住民の来年以降の捕獲枠が議論されるタイミングで、日本の沿岸小型捕鯨のあり方も議論される可能性はある。

　３つ目の好機として、国内の法整備が進んだことが挙げられる。昨年６月に施行された「鯨類科学調査実施法」には、調査捕鯨の継 続的な実施を国の責務と定め、実施体制の整備や妨害行為への対応、財政上の措置が明記された。

　近年は「グリーンピース」「シー・シェパード」など反捕鯨団体による日本の調査捕鯨への過激な妨害活動が問題になっている。同 法はこうした妨害に屈せず、クジラ資源の持続的な利用に向けた調査を続けるために施行された。

　斎藤健農水相は、３つの好機が重なるＩＷＣ総会について、こう強調した。

　「商業捕鯨再開に向けた節目の会合となるよう、政府一丸となってあらゆる可能性を追求したい」（経済本部　米沢文）

　国際捕鯨委員会（ＩＷＣ）　１９４８年、クジラ資源の保存と捕鯨産業の秩序ある発展を目的に設立され、日本は５１年に加盟。 ８２年に商業捕鯨のモラトリアム（一時停止）を決定した。日本は南極海で８７年に調査捕鯨を開始。２０１４年に国際司法裁判所か ら停止を命じられて中断したが、捕獲頭数を削減するなどして１５年１２月に再開。北西太平洋では１９９４年から継続している。

　　こんなに浮かれているのを見せ付けられると、国連で、ニセ慰安婦問題や今回の「長崎と天草地方の潜伏キリシタン関連遺産」や軍艦島の世界遺産指定などでの本質を掴まない対応で、特亜３国などに付け込まれている状況を見せ付けられているだけに信用できないものがあります。
　　本当に大丈夫でしょうか。


★「抗日１００年」南北で共同事業を　文在寅政権

2018年07月13日 | 韓国

　　文ちゃんは、完全に北の傘下に入ることを決意しているようです。何とも素晴らしい決意です。どうかその決意を変えることなくまっしぐらに進んでください。心から応援させていただきます。
　　南北統合が成れば、是非、一緒に消滅してくれることは間違いないでしょうから、日本は、未来永劫安心というものです。是非、一緒に、この目的に向かって頑張ってください。

　　産経ニュースより　　 　　2018.7.3

　「抗日１００年」南北で共同事業を　文在寅政権、来年に向け推進委

　【ソウル＝名村隆寛】日本による朝鮮半島統治時代の１９１９年に起きた「３・１独立運動」と「大韓民国臨時政府」の樹立から来年で１００年になることを記念する事業の推進委員会が３日、韓国で発足した。日本統治下で造られたソウル駅の旧駅舎での記念式典で、文在寅（ムン・ジェイン）大統領は北朝鮮と共同で記念事業を行う考えを表明した。

　文氏は演説で「７０年の南北の分断と敵対は独立運動の歴史も引き裂いた。４月の南北首脳会談で私と（北朝鮮の）金正恩（キム・ジョンウン）朝鮮労働党委員長は、３・１運動の共同記念事業について議論し、板門店宣言にその趣旨を盛り込んだ」と語った。

　その上で「南北が独立運動の歴史を共有するようになれば、互いの心も近付く」と強調し「南北が共同でできる事業を、推進委員会で構想してほしい」と訴えた。文氏はまた、「１００周年事業の一つ一つが、われわれの歴史的な自負心の根拠になる」とも述べた。

　文氏は日韓パートナーシップ宣言から２０年となる今年を機に、対日関係の改善を図っているとされる。その一方で「抗日１００年」の来年に、日本との歴史認識を北朝鮮と共有する一大イベントを構想しており、日韓関係に影響を及ぼす可能性が出てきた。　

　　暗殺されたかと思って心配していましたが、ご無事のようで安心です。どうか日韓関係の改善など目指さず、北との統合と消滅に向かって頑張ってください。

　　【虎ノ門ニュース】では井上さんが一生やってろと応援してくれていますが、そんなに待てませんので、一日も早く消滅してください。
　


共産主義者、リベラル、ネオコンの共通点はグローバリズムだ

2018年07月13日 | 日本再生

　　今や、宮崎さんの中国経済崩壊と馬渕さんのグローバリズム崩壊論こそが、信じることが出来ると判断して、中国の崩壊を今か今かとワクワクしながら待つ毎日であると書いてきました。
　　とは言いながら、この間違いない崩壊が独裁と世界の金の亡者達によって延命される可能性もあるのだろうかと不安です。しかし、そうなれば世界は終わるでしょうから、受け入れるしかないのでしょう。　

　その馬渕さんが元気づけてくれる本を出版してくれたようです。何時もの、宮崎さんが書評で紹介してくれています。

　　宮崎正弘の国際ニュース・ 早読みより　　平成３０年（２０１８年）７月５日（木曜日）　通巻第５７４９号　　＜前日発行＞

　　書評　しょひょう　ＢＯＯＫＲＥＶＩＥＷ　書評　ＢＯＯＫＲＥＶＩＥＷ　

　共産主義者、リベラル、ネオコンの共通点はグローバリズムだ
　　かれらが世界秩序を破壊したのだ　

　馬淵睦夫『馬淵睦夫が読み解く　２０１９年世界の真実』（ワック）

　ユニークな世界情勢分析の旗手である馬淵氏は、次の世界はグルーバリズムからナショナリズムへ移行し、秩序が地殻変動に襲われるだろう、と説く。
　現在、世界の「闇」を形作っているのは「リベラル」なメディアが連日量産するフェイク・ニュース。世界に代理戦争を仕掛ける「ネオ・コン」、そしてユダヤ人の多い「国際金融資本」であり、これに真っ向から挑戦しているのがトランプ、安倍、プーチンという構造になる。
　だから三人はリベラル派マスコミの敵であり、ロシア・ゲート事件をでっち上げてトランプを叩き、かれらがしかけたウクライナがうまく行かないのでプーチンを非難し、モリカケというフェイクをしかけて安倍を批判してきた。
　まっとうな政治家は、かれらの目ざすグローバリズムの実現に邪魔というわけだ。

　ところが、「グローバリズムと共産主義は同質」であり、『世界の破壊をしてきたのはアメリカである』（最近のリビア、シリア、そしてウクライナのロシアからの離脱の動きは裏にネオコンがいた）と著者の分析は大胆不敵である。
　米国の政変は、リベラルが、かれらの世界戦略の反対する政治家を謀略報道で葬ることで起きる。
しかし、彼らの理想に近い者なら、モラルが欠けていても擁護する。クリントンは確実に弾劾に値したのに、「モニカ・ルインスキー事件」を小さく、小さく報道した。いまの｛Ｍｅ、Ｔｏｏ運動｝とまったく違う。
そのくせ、ニクソンに関しては些細な事件を針小棒大に報じて、とうとうニクソンを辞任に追い込んだ。リベラルなメディアは『マッカーシー旋風』で大活躍した反共主義者のニクソンが嫌いだった。
　『ディープスロート』の首謀者はマーク・フェルトという「ユダヤ人だった」。
ハリウッドは、この機密漏洩者（つまり売国奴）を英雄扱いして映画（『ザ・シークレットマン』）を作ったが、フェルトは言ってみれば、「アメリカの前川喜平みたいなもの」だと馬淵氏はいう。
　さらに独自の解釈はトランプがＦＲＢ議長にパウエルを指名した意味である。
　歴代グリーンスパン、バーナンキ、イエレンとユダヤ人だった。３０年にわたって彼らが米国の金利、通貨政策を差配してきた。

　馬渕元大使はこう言う。
　「ジャパンハンドラーたちの言うことは、あまり訳に立たない」。対象は日本のメディアが重視するアーミティジ元国務副長官、ジョセフ・ナイ教授。マイケル・グリーン（政治学者）らだと名指しである。
　また「ネオコン」は保守主義の範ちゅうで論じられるのは間違いであり、「世界統一を目ざす『保守の皮を被った極左』」だという。なぜならネオコンは「民衆の価値なんてどうでもいい」、「金儲けが一番大事という思想に染まってしまえば、いとも簡単に世界をグローバル市場で統一することができる。彼らの目的達成においてトランプ大統領が目指す、強力な主権国家の存在は邪魔で仕方がない」ということになる。
　ほかに列挙すると際限のない、目から鱗が落ちる世界解釈が並ぶ。

　　やっぱり馬渕さんのグローバリスト考察は楽しいですね。それを宮崎さんが目から鱗と言ってくれれいるのは何とも嬉しい。
　　どうか、このお二人の説が実現され、世界から中国とグローバリストが消滅すれば、腹黒い世界も少しは明るくなるのじゃないでしょうか。
　　その時こそが、再生された日本の出番でしょう。今の劣化した日本では世界に受け入れられることは無いのじゃないでしょうか。
　

さて、実現されるでしょうか！