政治的な事にたいした知識が無い僕ですが、メディアやインターネットが伝えてくれる情報を基に、今の日本を取り巻く変化という物を書いてみました。
故に間違いがあってもご容赦願いたく思います。
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このところ矢継ぎ早に報じられる世界の動き、その中でも特に面白いのが 日本対中国 という面でのアメリカを筆頭とする世界の動き。
これが本当に面白い。
まず、米軍再編計画ですが、これは沖縄に全ての海兵隊初めとする兵力を集中させると、有事の際に格好の餌食となり、攻撃する方は一カ所にだけ砲火を集中すれは容易に殲滅できることになるので、これを分散させて攻撃しにくいようにするために行われている。
以前なら、お話ならなかった中国の軍事力は、現在のところ空母をもつにまでいたり、更には尖閣諸島沖の事件以降にみせた、増長しきってしまったこの国の態度。
それに対して世界中が拒否反応を示し始めたわけで、まあ、いい人装っていた化けの皮が剥がれたわけです。
再編はグアム、沖縄、オーストラリアに兵力を分散させ、それにハワイと日本本土にある米軍基地を合わせて防御ネットを張り、万が一沖縄がやられても奪還可能にすると供に、このネットで囲まれた海域を重点的に保護する役割を持つ。
今回、この中に日本が資源などを排他的に採掘できる大陸棚認定を国連がくだした”沖ノ鳥島”がある。
この島を中国と韓国の二国だけが単なる岩だと騒ぎ立てているわけだけど、しかしながらここは例のレアアースが中国の保有（現在採掘可能とされている）する量に対して、数千倍という膨大な量で海底に埋蔵されている。
この二国が岩だといって日本の領土として正式に認められる事に大反対していたのは、この豊富な海底資源が目的であって、それ以外のなにものでもない。
要は、日本の物と世界から認められてしまうと、自分たちが都合良く乱獲することが出来なくからだ。
世界の国々はよく見ている物で、どこの国に管理を任せれば一番信頼した供給と安定取引が出来るかという事をよく知っている。
中国のように自分が気に入らないからと嫌がらせの輸出制限などを行わない国であること、また戦争をしない国である日本が、これを武器にするような愚かなまねをしない事をよく知っているからだ。
すでに中国のレアアース輸出制限（嫌がらせ）は日本・アメリカ・ヨーロッパがＷＴＯに訴えるほどの状態になっており、もし沖ノ鳥島を日本の大陸棚として認めねば、増長した中国が軍事力携えこの海域で将来やりたい放題するであろうことは分かりきっている。
この動きは、尖閣諸島にも同時にリンクされていて、ここはイラクに匹敵する以上の埋蔵量で石油資源が眠っており、精密調査でそれほどの量ではないということに表向きはされているのだけれど、中国がこれだけムキになっている事から見ると、現実は相当量のエネルギーが眠っていると考えるのが妥当だ。
なんでもそうだけれど、物事には必ず裏と表がある・・・・
中国が強奪を謀ろうとしているのはこの石油資源でしかなく、島等はどうでも良いのだ。
ところがこの尖閣諸島に関し、今回の野田総理の訪米によって、アメリカがその国力を駆使してここを守ることを宣言してしまった。
それが日米エネルギー同盟である。
中国に対して真正面からけんか腰の言葉を使うことを避け、しかしながら何かあればアメリカはここを守りますよという意思表示を、今回明確にしてしまった。
連合ではなく同盟という言葉をつかっているのは意味があり、エネルギーに関してそれぞれの国がそれぞれ独立国として確保していくが、必要と判断されれば互いの国に必要な支援をするというのが同盟関係。
左翼側はエネルギーまでアメリカの言いなりになったと野田総理を批判しているが、
一体となって国の枠組みを外しながら共通の目的に協力しあう”連合”ではなくて、あくまでも同盟である以上は、従属という関係にはなり得ない。
どうも左側の人間というのは日本語が理解できない様である。
このエネルギー同盟と沖ノ鳥島の大陸棚認定は、ほぼ同時に今回の総理訪米に合わせてセットされた世界の意志とみてよい。
これに付則するように起こったのが、日本海の呼称問題に対する採決結果。
韓国は自国を中心として西海、東海、南海と勝手に海の名前を付け、それが日本や中国との間で諍いを引き起こしているのだけれど、とくに日本海という名前を正式な世界地図から消し去るために、少女時代や韓国人俳優そのたあらゆるメディアを行使しつつ、日本海は誤りで東海もしくは韓国海だと世界中に工作してきた。
ところが、これに対して国際水路機関が下した裁決は 七七対一 という圧倒的大差、これにより韓国は敗れ、今後も日本海として世界地図に正式記載されることになった。
非常に面白いのが、こうした一連の出来事があたかも日本を応援し、中国と韓国ののぼせ上がった態度に煮え湯を被せるように起きていると言うこと。
こうした一連の動きは特に昨年の震災以降に発生し、大きくなりつつ今日にまで至っている。
日本人の姿が常に忍耐強く、信頼性という面で優れていると世界に伝えられているからこそで、民主党の政策等のおかげ等とは勘違い甚だしいので考えないほうが良い。
もちろんこれは世界の国だけが盛り上がってそうしているのではなく、日本は日本で確実に防衛という面で対ロシアから対中国へシフトを始めている。
日本の次期主力戦闘機が Ｆ３５になったのは誰でも知るところであるが、
これには大きな目的があって、自衛隊自体の役割が完全な防衛を守りながら防衛のための防衛ではなく、防衛のための攻撃型へと移行し始めているという点にある。
まずは侵略を受けることを想定し、それまでの海上応戦から、陸戦を交えた戦いへ変わってきているのだけれど、その理由は本土への侵略を想定する物ではなく、
島に対する侵略という可能性が遙かに大きいところから来ている。
沖縄の尖閣諸島初め、強奪してくる可能性が高い国は中国で、ひとたび事が起きれば距離の近さから、防衛の薄い部分に対して即座に上陸し、占拠を始める。
しかも島であると占拠までの時間は非常に短い。
これを取り返すには、防衛ではなく、攻撃という形に形態を変えない限り相手を撤退させることはできない。
Ｆ３５は防御も出来るが攻撃性の方が遙かに高いことから、現在の日本の安全保証という視野からみて、次期戦闘機に抜擢されて当然なのですね。
ほかにも理由があり、この戦闘機は垂直離着陸可能な仕様もあり、日本が注文しているのは滑走路を使うタイプであるが、垂直離着陸タイプは仕様が違うだけで基本的メンテナンスは同じ。
Ｆ３５の開発が大幅に遅れているのは、通常の滑走路使用型から、垂直離着陸可能な機体へのそうかん作業が容易に行えるような仕様にする為で、これはおそらく日本仕様？に適応するための注文に応じている為と僕は見ている。
なぜそれが必要なのか？というなら、これが日本の防衛上重要なところであって、つい最近起工した自衛隊のヘリコプター搭載護衛艦「22ＤＤＨ」をご存じであろうか？
以下 サーチナ からの抜粋だけれど、おおまかな仕様はこうなっている。
大きな改造の1つ目は昇降機（エレベータ）を完全に艦の両舵に移動、昇降機の最大積載量が20トンに増え、Ｆ35Ｂなど固定翼艦載機を積載可能となったこと。2つ目はＳｅａＲＡＭ防空ミサイルとファランクス近接防御武器システムを両舵に設置し、今後スキージャンプ式飛行甲板への改造や、垂直／短距離艦載機の離着陸に有利であること3つ目は飛行甲板の基準と材料を改造、より厚い高強度の鋼板に変更し、表面にも耐高温材料を敷設したことだ。
実際、鋼板の長さと幅が増し、甲板の厚さと材料を大幅に改良したことで、22ＤＤＨはＦ35Ｂなど垂直／短距離艦載機の離着陸に非常に適したものとなった。
ＳｅａＲＡＭというのは11連装ミサイル発射筒を採用したもので、バルカンファランクスシステムの20ミリ口径自動回転型火器システムに代わるものでＪバンドデジタル捜索レーダー、Ｄｏｐｐｌｅｒパルス追跡レーダー、電子光学センサーを備えて、アメリカの空母、インディペンデンスに搭載されているものと同じ。
米空母と同じように護衛艦がいなくても自分で自分を守れるようになっており、ちなみにこの艦の排水量と規模はヨーロッパ幾つかの国（イギリスなど）が持っている空母を上回る大きさになっている。
ヘリコプター護衛艦というのはあくまでも表向き、 実はＦ３５を搭載して運用可能な航空母艦を目立たぬ様に建造、アメリカにはそれに適応してすぐに艦船搭載可能となる変更が容易なＦ３５をオーダーしていると言うことです。
公には滑走路仕様、裏では簡単に日本の空母へ搭載可能にしている、ということですね。
ハリボテながらも一応空母を試験運用させ始めた中国にたいして、こうした対応を日本は取り始めているのだけれど、
こうした直接的な防衛以外にも、日本はインドとの軍事的連携を協力に取りはじめており、
大規模な合同演習が近いうちに行われる。
南沙諸島で中国の横暴に横面張り倒され続けているベトナム、マレーシア、フィリピン等を初めとしてＡＳＥＡＮ諸国と日本は経済面より防衛面での協力を深める方向に入っている。
ＴＰＰのその大きな目的は、不公正貿易しか行おうとしない中国を経済的にのけ者にする為にあり、常に脅迫を受けているアジアの国々に対し、日本とアメリカが強調しながらどう守り、アジアの安定を図っていくかという場であって、アメリカが日本経済を壊滅させつための物でもなく、民主党が画策する中国に支配させるための策謀ではない。
武器輸出三原則が、ＴＰＰに併せて崩されつつある最大の理由というのが、ここにあるわけだ。
昔ソビエトという国に対して世界中が引いた封じ込め戦略が、その対象を変えて中国封じ込めとして現在スタートしている。
これはやがて来る、いやすでに始まっている中国の経済バブル崩壊、人件費の高騰と政治的不安定さから、この国が近い将来、なにをしでかすか分からないからであり、
それは、人民解放軍というのが本来は自国民の反乱を鎮圧するための軍隊が、経済規模の拡大に伴い、矛先を力の弱い国に換えて横暴を働いているところに片鱗がみえているからだ。
これが世界からすると多分にやっかいなわけで、先を見越した企業や資本が猛烈な勢いを付けてこの国から撤退を開始しており、その分をミャンマーやバングラディシュ等の国々へシフトし始めている。
中華思想丸出しで、自分たちは世界の王だと、強大な軍隊にておこなう脅迫外交国家。
共産主義という専制君主主義は、ヒトラーが生粋の社会主義者だった事が示しているように
毛沢東の文化大革命、ポルポトの虐殺、ヒトラーのヨーロッパ支配（第二次大戦）、スターリンとレーニンが東欧諸国でおこなった虐殺のように、世界で二億人以上がこの思想の犠牲になってきた訳だが。
これは、まずは破壊が先に立って、人の命をゴミのように扱う思想なのだという事を忘れてはならない。
まったく信用おけない左翼政治家である鳩山や管がアメリカから無視され、野田総理だけを取りあえず総理として取り扱ってくれたのは。
野田総理が民主党の中の保守勢力を代表し、同一党内の共産主義、社会主義者をうまくあしらっている点にある。
そうした危うい綱渡り外交のすぐ下で、無罪判決となった小沢などが余計なことをしないことをひたすら願うわけですが、なんでこんな政権を与党にさせてしまったのだろうか？
この党が大勝した二〇〇九年から現在に至るまで、ＧＤＰは昭和六三年より前のレベルにまで下がり続け、今度は景気をぎりぎりで下支えしていた公務員の給与をカットし、これにより購買層が激減することで致命的な経済打撃が起こり始めている。
二〇〇九年以降、この政権は国を安定させてきた官僚を初めとした公務員をいじめ、叩きながら給与カットをし続けているが、これによってこの三年間の間に景気がよくなったであろうか？ 国がよくなったであろうか？
前回の衆院選挙の時と同様に、この国の衰退を喜ぶマスコミにうまく乗せられているというのに、まだ分からないか？と、何とも言えない気持ちにさせられる。
帰化人と左翼主義者と素人集団による素人政治と幼児外交、経済無策である民主党は、どんどんこの国を疲弊させていく一方でしかない。
あと一年半、どこまでこの国は没落していくのだろうか？ 考えたくもないことだ・・・・・
ぎゃはははは！ 
だははははは！ バカバカしくて笑いが止まらない。
、ハッキリ言い切った上でだが、
しかも一月にだよ！
そんなバカなこと有るはずないでしょ？
あは！ 
と思い、一応バイクを路肩に停車させるとシートに跨ったまま振り返った。
ということ。
”少し脅したら” すむ（楽しい）娯楽と舐めていたら、思ったより相手が強そうだったので、 反撃されるのが怖くなってきたということ。
