これから書く事は政治学や経済学にまったくど素人の僕が思うことで、これにより何らかの画策や意図を持っているなどということだけは無い事を先に書かせてください。
ただ、自分の好きな歴史の知識からなんとなく見えてくる世界情勢とこの先ありえる？お話として書きました。
暇な方は読んで、そして忘れてしまってくださいね。 （＾＾）
さて後わずかでアメリカの大統領が変わります、皆さんも十分にお分かりだと思いますが、２００８年は世界的に非常に大きな出来事の有った年でした。
北京オリンピック、原油価格の異常高騰、ロシアのグルジア侵攻、インドのテロ、そして後半の原油価格暴落、中国株の暴落、アメリカ経済の崩壊？、そしてそれに引きずられるかのような１００年に一度の世界不況と、つい最近始まったイスラエルとパレスチナの紛争。
ついでに太陽黒点も１００年に一度という活動の低さが見られ、現在北極の氷は１９７８年頃の規模にせまるとんでもないペースで増加し続けてくれています（温暖化で無くなるんじゃなかったっけ？）。
局地的なところに目を移せばリーマンブラザーズ倒産、ビッグ３は息も絶え絶え、ついでにトヨタも赤字、だんだんバレ始めた地球温暖化詐欺（人間が原因としての)
まで含めていくらでもありますが、
細かい事は別にして、これまでの世界的な流れを総合し、この先数年内に起こる可能性の高い大きな出来事としては“イランとの大きな戦争が起こる”というのが僕の予想です。
この戦争の構図はイランとそれ以外の世界中の国との戦いという形を取りはしますが現実的にはアメリカとイランとの直接対決となります。
なぜかというなら、それがアメリカと結びついて経済圏を構成する全ての国にとって将来につながる大きな利益であり、かなりやばくなった世界経済を立て直す突破口になるものですが、また、それは同時にアメリカという国が再び世界の中心に返り咲く事そのものを意味しているのですね。
何でそうなるのかという事はこの先を読んでいただけるとわかるかと思います。
「あ！」あくまでも素人ですから、ハイ （＾＾；）
今のこの世界経済の異常な状態は誰が“仕掛けたのか”？という事を誰も考えてないわけですが、そんじゃ誰？というならやはりアメリカ。
こうなる事を十分に計算に入れたうえで世界経済を暴走させていたわけです。
北京オリンピックというネタを基にして更には自然災害等を上手く利用しながら鋼材や石油の需要増大をはかり、原油の投機購買や信用取引であるサブプライムローンを証券化した事もろもろで、どこが一番利益を上げたかというなら、
それはやはりアメリカであり、世界中のが散々この国へお金をつぎ込んだ挙句に演技倒産され、それにアホずらしてこれまた世界中がつき合わされているというのが現実かと思います。
言い方はとても悪いですが、実態の無いシャボン玉を売りまくり、それが弾けるときにはお金をどこかに埋めて自己破産という感じ。
ただし、割れないシャボン玉としてを売った事がばれない様にし、起こる可能性のある批判や攻撃を避けるには、何よりその演技が人一倍上手でなければならず、それがビッグ３の危機や、証券会社の倒産などをふくめた一連の騒ぎということです。
オリンピック終了後に一連の作業が終了したアメリカにとって次の一手（戦争準備）へすぐに移らねばならないわけですが、その際に障害となる二つの国をコントロール可能なようにしておかねばなりません。
そのうちの一国、増徴しすぎた中国を叩くには株を暴落させることが一番効果が有り、現実にオリンピック終了後にこの国の株価は大暴落していますから、調子に乗って国有株など放出した折だった事から国としては大打撃。
一年間を通してみれば経済上昇率はそれなりでしたが（オリンピックやっているのだから当たり前）当然の様に９月以降の経済停滞は想像通りのものでした。
次に原油高で儲けて調子こんだあげくにグルジアへ侵攻したロシア。
当然の事ながら原油市場を徹底崩壊させることが一番痛手で、基礎的産業力や開発力など全く無いこの国は、石油輸出の依存度が高く、数年前に日本とアメリカの石油資本を騙し、出来たプラントを環境保護という名目で強奪したことは皆さんの記憶に新しいかと思います。
やられて黙っているアメリカではありませんから、今回の原油暴落にてロシア国家そのものを赤字にし、従属しざるを得ない状況に追い込む事に成功しています。
＊２００８年までなら中東で紛争が起きると“必ず”高騰していた原油価格が、今
回のイスラエルとパレスチナの紛争では完全に抑えられたままとなっていることに注意。
ろくに物も作れず、今もって共産主義思想の亡霊から脱却できないこの国が原油にすっかり頼りきるのは分かりきっていた事ですが、今回の一件でロシアはアメリカの力をいやというほど思い知らされた事だけは間違いないかと思います。
２００９年の初めにして両国とも経済回復はアメリカが頼みという形に徹底して追い込まれているわけです。
国連の安保理事会で常に反対する二つの国を従属させるべく、いうなれば将来の国連採決にむけて着々とアメリカは下準備をしているのですね。
年を明けてオバマさんが大統領になることで、なにか世界にとんでもない平和が来ると思っている相変わらず能天気な人が多いようですが、勘違いしないでもらいたいのは大統領はアメリカのビジネスマンの中で最も優秀なビジネスマンそのものであり、
自分の国益と人民を犠牲にしてまで他国を平和にする為に選ばれた訳ではなく、あくまでも自国の利益を最優先に全てを進ませるために選ばれるのだということ、それをまず頭に入れて考えねばなりません。
オバマ大統領が公約として掲げている米軍のイラク撤退ですが、これを平和の為と勘違いしているわけですが、コレは先ほども書いた様に単に次の手を打つ為の準備でしかなく、本当に撤退ならアフガンからも手を引きます。
しかし現実にはここへ増派し、その目的はここに集中していたテロリストを活発化させて世界に分散させる目的があり、
今回のアメリカ経済崩壊という芝居で”弱くなったアメリカイメージを徹底して作り上げる”事により世界中でテロが多発しやすい環境をつくるようにしています。
アメリカの力の低下＝テロの増大を意味するわけですが、手始めにインドでおきなテロが起きましたが、こうした歴史的に宗教対立の無かった国を含めたキリスト教圏で多くのテロを起こさせる事により、まずはテロ＝イスラム原理主義という図式の固定化と、世界中の民の怒りをどんどんと膨張させ続けます。
さて、米国の経済が弱くなれば必ず世界経済が衰退するのは当然の事なのですが、その回復のの特効薬とも言える物は、人間がこれまで幾度も繰り返してきた大きな出来事（おろかな出来事）を起こすことで、そのためには実行し易いようにありとあらゆる環境を整えておく必要があります。
先も書きましたが、必ず反対するロシアと中国はすでにアメリカの手中にあり、同意せねば（表面的には別として）どうにもならない状態まで押さえ込まれています。
年末から始まった中東の紛争ですが、当たり前の事ながら戦争はそれに必要な資金が無ければ継続など出来るはずも無く、いまもってイスラエルが強硬姿勢を貫くのは莫大な準備金がすでにアメリカから送金済みであり、証拠を後を消す為に経由窓口となったユダヤ系証券会社をつぶすことで証拠隠滅？を図ったわけです。
さらに盛んに宣伝されているビッグ３の危機ですが、これはあくまで表面的なものでしかなく、自動車産業がおかしくなる事が、それを経済の目安として北米市場に頼り切っている全世界のあらゆる産業に大きなダメージを与える事は間違いなく、
故に意図的に北米市場を意図的に縮小させることで世界の経済に大打撃影響をあたえるわけですが、日本も例外なく（素直に）その余波を食っています。
続きは明日
ただ、自分の好きな歴史の知識からなんとなく見えてくる世界情勢とこの先ありえる？お話として書きました。
暇な方は読んで、そして忘れてしまってくださいね。 （＾＾）
さて後わずかでアメリカの大統領が変わります、皆さんも十分にお分かりだと思いますが、２００８年は世界的に非常に大きな出来事の有った年でした。
北京オリンピック、原油価格の異常高騰、ロシアのグルジア侵攻、インドのテロ、そして後半の原油価格暴落、中国株の暴落、アメリカ経済の崩壊？、そしてそれに引きずられるかのような１００年に一度の世界不況と、つい最近始まったイスラエルとパレスチナの紛争。
ついでに太陽黒点も１００年に一度という活動の低さが見られ、現在北極の氷は１９７８年頃の規模にせまるとんでもないペースで増加し続けてくれています（温暖化で無くなるんじゃなかったっけ？）。
局地的なところに目を移せばリーマンブラザーズ倒産、ビッグ３は息も絶え絶え、ついでにトヨタも赤字、だんだんバレ始めた地球温暖化詐欺（人間が原因としての)
まで含めていくらでもありますが、
細かい事は別にして、これまでの世界的な流れを総合し、この先数年内に起こる可能性の高い大きな出来事としては“イランとの大きな戦争が起こる”というのが僕の予想です。
この戦争の構図はイランとそれ以外の世界中の国との戦いという形を取りはしますが現実的にはアメリカとイランとの直接対決となります。
なぜかというなら、それがアメリカと結びついて経済圏を構成する全ての国にとって将来につながる大きな利益であり、かなりやばくなった世界経済を立て直す突破口になるものですが、また、それは同時にアメリカという国が再び世界の中心に返り咲く事そのものを意味しているのですね。
何でそうなるのかという事はこの先を読んでいただけるとわかるかと思います。
「あ！」あくまでも素人ですから、ハイ （＾＾；）
今のこの世界経済の異常な状態は誰が“仕掛けたのか”？という事を誰も考えてないわけですが、そんじゃ誰？というならやはりアメリカ。
こうなる事を十分に計算に入れたうえで世界経済を暴走させていたわけです。
北京オリンピックというネタを基にして更には自然災害等を上手く利用しながら鋼材や石油の需要増大をはかり、原油の投機購買や信用取引であるサブプライムローンを証券化した事もろもろで、どこが一番利益を上げたかというなら、
それはやはりアメリカであり、世界中のが散々この国へお金をつぎ込んだ挙句に演技倒産され、それにアホずらしてこれまた世界中がつき合わされているというのが現実かと思います。
言い方はとても悪いですが、実態の無いシャボン玉を売りまくり、それが弾けるときにはお金をどこかに埋めて自己破産という感じ。
ただし、割れないシャボン玉としてを売った事がばれない様にし、起こる可能性のある批判や攻撃を避けるには、何よりその演技が人一倍上手でなければならず、それがビッグ３の危機や、証券会社の倒産などをふくめた一連の騒ぎということです。
オリンピック終了後に一連の作業が終了したアメリカにとって次の一手（戦争準備）へすぐに移らねばならないわけですが、その際に障害となる二つの国をコントロール可能なようにしておかねばなりません。
そのうちの一国、増徴しすぎた中国を叩くには株を暴落させることが一番効果が有り、現実にオリンピック終了後にこの国の株価は大暴落していますから、調子に乗って国有株など放出した折だった事から国としては大打撃。
一年間を通してみれば経済上昇率はそれなりでしたが（オリンピックやっているのだから当たり前）当然の様に９月以降の経済停滞は想像通りのものでした。
次に原油高で儲けて調子こんだあげくにグルジアへ侵攻したロシア。
当然の事ながら原油市場を徹底崩壊させることが一番痛手で、基礎的産業力や開発力など全く無いこの国は、石油輸出の依存度が高く、数年前に日本とアメリカの石油資本を騙し、出来たプラントを環境保護という名目で強奪したことは皆さんの記憶に新しいかと思います。
やられて黙っているアメリカではありませんから、今回の原油暴落にてロシア国家そのものを赤字にし、従属しざるを得ない状況に追い込む事に成功しています。
＊２００８年までなら中東で紛争が起きると“必ず”高騰していた原油価格が、今
回のイスラエルとパレスチナの紛争では完全に抑えられたままとなっていることに注意。
ろくに物も作れず、今もって共産主義思想の亡霊から脱却できないこの国が原油にすっかり頼りきるのは分かりきっていた事ですが、今回の一件でロシアはアメリカの力をいやというほど思い知らされた事だけは間違いないかと思います。
２００９年の初めにして両国とも経済回復はアメリカが頼みという形に徹底して追い込まれているわけです。
国連の安保理事会で常に反対する二つの国を従属させるべく、いうなれば将来の国連採決にむけて着々とアメリカは下準備をしているのですね。
年を明けてオバマさんが大統領になることで、なにか世界にとんでもない平和が来ると思っている相変わらず能天気な人が多いようですが、勘違いしないでもらいたいのは大統領はアメリカのビジネスマンの中で最も優秀なビジネスマンそのものであり、
自分の国益と人民を犠牲にしてまで他国を平和にする為に選ばれた訳ではなく、あくまでも自国の利益を最優先に全てを進ませるために選ばれるのだということ、それをまず頭に入れて考えねばなりません。
オバマ大統領が公約として掲げている米軍のイラク撤退ですが、これを平和の為と勘違いしているわけですが、コレは先ほども書いた様に単に次の手を打つ為の準備でしかなく、本当に撤退ならアフガンからも手を引きます。
しかし現実にはここへ増派し、その目的はここに集中していたテロリストを活発化させて世界に分散させる目的があり、
今回のアメリカ経済崩壊という芝居で”弱くなったアメリカイメージを徹底して作り上げる”事により世界中でテロが多発しやすい環境をつくるようにしています。
アメリカの力の低下＝テロの増大を意味するわけですが、手始めにインドでおきなテロが起きましたが、こうした歴史的に宗教対立の無かった国を含めたキリスト教圏で多くのテロを起こさせる事により、まずはテロ＝イスラム原理主義という図式の固定化と、世界中の民の怒りをどんどんと膨張させ続けます。
さて、米国の経済が弱くなれば必ず世界経済が衰退するのは当然の事なのですが、その回復のの特効薬とも言える物は、人間がこれまで幾度も繰り返してきた大きな出来事（おろかな出来事）を起こすことで、そのためには実行し易いようにありとあらゆる環境を整えておく必要があります。
先も書きましたが、必ず反対するロシアと中国はすでにアメリカの手中にあり、同意せねば（表面的には別として）どうにもならない状態まで押さえ込まれています。
年末から始まった中東の紛争ですが、当たり前の事ながら戦争はそれに必要な資金が無ければ継続など出来るはずも無く、いまもってイスラエルが強硬姿勢を貫くのは莫大な準備金がすでにアメリカから送金済みであり、証拠を後を消す為に経由窓口となったユダヤ系証券会社をつぶすことで証拠隠滅？を図ったわけです。
さらに盛んに宣伝されているビッグ３の危機ですが、これはあくまで表面的なものでしかなく、自動車産業がおかしくなる事が、それを経済の目安として北米市場に頼り切っている全世界のあらゆる産業に大きなダメージを与える事は間違いなく、
故に意図的に北米市場を意図的に縮小させることで世界の経済に大打撃影響をあたえるわけですが、日本も例外なく（素直に）その余波を食っています。
続きは明日