週末恒例の【討論】は、特亜３国問題です。青山さんの報告で、トランプさんの本気度に期待しましたが、その詳細を西岡さんが詳しく報告してくれています。やはり、安倍さんの素晴らしさを思い知らされました。
とは言いながら、国内の金の亡者達の動きに注意が必要のようです。田村さんが日本人は金に弱いの発言にがっかりさせられました。これが日本の現状でしょう。
拉致問題の報告は、2部の西岡さんが詳しく語ってくれています。やはり、安倍・トランプの今しか解決のチャンスは無いようです。
拉致問題さえ解決すれば、特亜３国は放置しましょう。触らぬ神に祟りなしです。憲法改正で、未来永劫付き合うなとの条項を入れることです。
マハティールさんの動きは、想像以上に速そうです。まずは中国排除からのようです。その目玉の一つとも言える高速鉄道の見直しも表明しました。
これで、中国に攫われそうだった日本に可能性が出てきたことは間違い無いでしょう。ここは何とか、政府も強力な後押しをしてマハティールさんを助けてあげて欲しいですね。
産経ニュースより 2018.5.12
高速鉄道計画を見直しへ マハティール首相が表明
マレーシアのマハティール首相は１２日の記者会見で、同国とシンガポールを結ぶマレー半島高速鉄道計画などを含む外資 による事業を見直す方針を示した。
マハティール氏はマレーシアで中国による大型開発事業が増えていることに懸念を示していた。全ての国と等しく友好関係 を保つことを外交政策の基本に据えると強調し、それぞれの事業が「私たちの利益になるのかを判断するために見直す」と説 明した。
高速鉄道はクアラルンプール－シンガポール間を約１時間半で結ぶ計画で、日本や中国が受注を競っている。入札手続きは 昨年１２月に始まり、来年９月までに事業者を選定する予定だ。（共同）
時事ドットコムより 2018/05 /12
「脱中国依存」の行方注視＝マレーシア政権交代で－日本企業
１９５７年の独立後、初の政権交代が起きたマレーシアには、多くの日系企業が進出している。首相に返り咲いたマハ ティール氏は、前政権下で目立った中国企業依存からの脱却を目指すとみられ、高速鉄道の車両受注などで中国と競合する日 本勢に追い風になるとの見方も出ている。
外務省によると、マレーシアに拠点を置く日系企業は約１４００社。安価な労働力を背景に８０年代後半から電機メーカー などが相次ぎ進出し、現地の所得向上に伴いサービス業も後を追った。
政権交代について、合弁会社を通じデパートやドラッグストアで化粧品を販売する資生堂は「日本の化粧品は評価が高く、 現地の売り上げに影響するとは思わない」（直川紀夫執行役員常務）と分析する。
新政権は、日本の消費税に当たる物品サービス税の撤廃を掲げており、実現すれば消費を押し上げる可能性がある。一方、 財政が悪化し通貨安が進めば、現地の輸入価格が上昇し、日系サービス業に悪影響を及ぼす恐れもある。
８１～２００３年に首相を務めたマハティール氏は、日本などに学ぶルックイースト（東方）政策を掲げて経済発展に導い た実績がある。選挙戦では中国との経済活動を重視した当時の政権を「中国偏重」と批判した。
入札中のクアラルンプールとシンガポールを結ぶ高速鉄道計画では、住友商事やＪＲ東日本、日立製作所など日本の企業連 合と中国勢の競り合いが予想される。企業連合内には政権交代が入札に有利に働くとの期待もある。
一方、新政権が支持基盤を強化するため、国内の産業保護を優先する可能性がある。「政権交代の影響を精査する必要があ る」（大手エネルギー幹部）との指摘も出ている。
どちらにしても、この奇蹟を中国崩壊に繋げることこそが大事でしょう。中国さえ叩き潰せば、殆どの問題は解決するはずです。
腹黒い世界だけに、それ程甘く無いかも知れませんが、延命させるより悪くなることはないでしょう。
やはり、トランプさんと安倍さんの政権の今しかその可能性はないのじゃないでしょうか。
今週の【答えて、答えて、答える！】は、青山さんの米国出張の報告です。【虎ノ門ニュース】での報告の一部を、5月8日、第１９７回の「テ キサスの博物館が中国の圧力をはねつけたぜ」でも取り上げましたが、全体は削除されるのでアップできません。
その点、こちらは削除されないので有難い。何故GHCは削除するのでしょうね。やはり、何か目的があるのでしょうか。折角の動画なので、少しでも広めて欲しいのですが残念です。
と言うことで、こちらの青山さんの熱い報告を見てください。
これだけ日本のことを思ってくれている人が一人でも増えることが、日本を救うことになるでしょう。
やはり、「目を覚まさんかい！日本人！」しかないですね。目をさましてくれるのでしょうか。
杉田水脈さんの大成果の科研費問題を櫻井よしこさんが書い てくれています。こうして、科研費を食い物にしてきた奴等の追い込みが進んでくことを期待したいものです。
それにしても、反日売国左翼・在日共の悪賢さには恐れ入ります。一帯、どの位日本人は食い物にされているのかと考えると恐ろしいものがあります。
やはり、この資金源を断つことこそが奴等の撲滅には必須です。それにしても、奴らから見れば、日本は本当にお人好しのバカなのでしょう。奴等の高笑いが聞こえるようです。
コラム | 櫻井よしこ オフィシャルサイトより 2018.05.10 (木)
「科研費の 闇、税金は誰に流れたか」
『週刊新潮』 2018年5月3・10日合併号
日本ルネッサンス 第801回
山口二郎氏と言えば2015年の平和安全法制に反対する集会の中で「安倍に言いたい！ お前は人間じゃない！ 叩き斬ってや る」 と演説したと報じられた人物だ。4月20日の「言論テレビ」で衆議院議員の杉田水脈氏が、その山口氏に以下のように巨額の科学研 究費補助金（科研費）が支給されていたことを報告した。
02年から06年までの5年間に亘る研究、「グローバリゼーション時代におけるガバナンスの変容に関する比較研究」には4億 4577万円、07年から11年の「市民社会民主主義の理念と政策に関する総合的考察」には9854万円、12年から17年の 「政権交代の比較研究と民主政治の可能性に関する考察」には4498万円となっている。山口氏は16年連続で科研費を獲得し、そ の合計は6億円近くに上ったわけだ。
東京工業大学特任教授の奈良林直氏が驚いて語った。
「科研費は昭和７（1932）年の天皇陛下の御下賜金をきっかけとする日本学術振興会と文科省が80年近く、資金配分してきま し た。2017年度の科研費の予算額は2677億円、日本中の大学の研究者が応募します」
日本学術振興会のサイトには、予算の99.8％が国からの運営費交付金及び補助金等で賄われているとの説明がある。天皇陛下の 御 下賜金から始まった学術研究振興の貴い資金は、私たちの税金によって大きく支えられてきた。
奈良林氏は3つの研究について科研費を受け取った。うち1件はフィルタベントに使うAgXの研究で、その時の競争倍率は20倍 だった。「この研究には大きな装置が必要でしたが、3年間で2000万円でしたからそこにお金をかける余裕はありませんでした。 そこで学生たちに手伝ってもらって装置を手作りしました。研究には40人の学者、専門家に参加してもらいましたが、彼らは全員、 交通費も含めて手弁当で協力してくれました」と奈良林氏。
人文科学系で数億円
研究の成果は世界初のフィルタベントシステムの開発につながった。それはセシウムなどの放射性物質だけでなく有機ヨウ素を取り 除 く優れもので、広く世界に認められた。このフィルタベントシステムを設置すれば、万が一原子力発電所で爆発事故があっても、セシ ウムも有機ヨウ素も除去できるため、甲状腺癌などの心配が減少するというのだ。
2000万円の科研費でこのような成果を導き出した奈良林氏は、山口氏が受け取っていた6億円規模の科研費についてこう語る。
「理系の研究では、私のフィルタベントの研究のように実験装置の製作や最先端の測定器などを必要としますので、費用がかかりま す。しかし、人文科学系で数億円規模の研究費がなぜ必要なのか、そのような大金が支給されていたことに驚いています。科研費は学 者・研究者にとって非常に大切なものです。それだけに、数億円の科研費はどのような審査を経て与えられたのか、その成果物は何 だったのかなど、厳しく評価することが大事だと思います」
科研費は多くの研究に支給されているが、中には疑問を抱かざるを得ない研究もある。杉田氏が指摘する。
「たとえば沖縄の基地反対運動や琉球独立を主張する研究者グループへの支給です。龍谷大学教授の松島泰勝氏の『沖縄県の振興開 発 と内発的発展に関する総合研究』に442万円の科研費が出されています。研究の期間は11年から15年となっていて、研究成果と して多くの雑誌論文が並んでいます」
成果とされた雑誌への論文寄稿では、「琉球の独立と平和」、「なぜ、琉球独立なのか・琉球と日本との新たな関係性を考える」、 「尖閣諸島は『日本固有の領土』なのか」などが目につく。図書（書籍）としては『琉球独立論・琉球民族のマニフェスト』や『琉球 独立への道・植民地主義に抗う琉球ナショナリズム』などがある。
『琉球独立論』は、中央政府対地方自治体という構図の中での沖縄論は既に意味を持たないものであり、現在の課題は、琉球が日本 に 同化するための差別撤廃というテーマから、琉球が独立するために構築すべき日本との関係性というテーマに移っているといった内容 だと紹介されている。
沖縄と日本、或いは沖縄県人と日本人を完全な別の国家、民族と見做した論理展開である。この主張に基づいて雑誌に寄稿し、書籍 を 出版する松島氏は13年に「琉球民族独立総合研究学会」を、沖縄国際大学教授の友知政樹氏、同大学准教授の桃原一彦氏と共に設立 している。彼らの目指すところは「琉球の日本からの独立」である。
厳しく公正な審査を
杉田氏が指摘した。
「松島氏は『沖縄県の振興開発と内発的発展に関する総合研究』の名目で研究費を申請しています。よくわからないタイトルです が、 地域発展についての研究かと思わせる。けれどその成果物を見るとそうではない。尖閣諸島は本当に日本固有の領土なのかと問う論文 を書いたり、沖縄独立を主張しています。それに松島氏らは15年9月にニューヨークの国連本部で記者会見し琉球独立を宣言してい ます」
記者会見の写真を見ると、松島氏は自著を、他の3人は「琉球新報」を掲げて会見に臨んでいる。4人の背景に「琉球民族獨立總合 研 究學會」の看板がかかっている。
「漢字を見ればこれは中国向けの記者会見ではないでしょうか。この会見に先立つ国連内のあるシンポジウムで、琉球新報編集局長が 『沖縄はアメリカの領土でも日本の領土でもない』と発言しています」
と、杉田氏は指摘する。
研究にはさまざまなものがあってよいとは思う。しかし、科研費は税金である。公正なルールに基づいて支給されなければならない の は当然だ。ここに示した事例はどう考えても国民の納得を得られるものではないだろう。
奈良林氏も指摘したように、大学関係者にとって科研費は非常に重要な意味を持つ。それだけに厳しい審査も受ける。たとえば山中 伸 弥氏が所長を務める京都大学ｉＰＳ細胞研究所で起きた論文不正問題である。不正を行った若手研究者に科研費80万円が支給されて いたため、この科研費を返還すべきか、また、山中氏は辞任すべきかという問題にまで発展した。
内外で高く評価され尊敬を集めている山中氏の辞任は誰も望んでおらず、氏は辞任を思いとどまった。だが、80万円という少額で あっても科研費の在り方は厳しく精査された。それに較べて、山口氏や松島氏らへの科研費はどこまで厳しく公正な審査を受けている のだろうか。実はこの他にも疑問を抱かせる科研費支給の事例は少なくない。科研費は私たちの予想以上に深い闇に沈んでいるのでは ないか。
本当に必要な人達が苦労して、日本を貶める為に活動している奴等に潤沢以上の金が支払われているなんて、本当に腹が立ちます。
やはり、大元の文科省の解体が必要でしょう。何時まで、反日売国左翼・在日共に食い物にされれば気が済むのでしょうか。好い加減に目をさましましょう。
日本の根幹である教育のトップに立っていた売国奴前川が、まだ活動を続けているようです。やはり、大きなバックがあるようです。
こんな奴を講師として呼ぶ学校があることを、 3月22日、第4８回の「前川喜平中学校で講師」で、取り上げ驚きました。
それどころか、4月18日、第１０１９回の「★前文科次官の前川氏、特定教科書を批判」で、取り上げたように、道徳教育の批判までしているのです。こんな奴を放置しているというか、未だに呼んでいる自治体があることに呆れます。
挙句の果てに、「知らなんだ」なんて言ってる市長がいるとは、何とも情けないですね。
産経ニュースより 2018.5.5
「知 らなんだ」「アイムソーリー」と河村名古屋市長 前川氏「異様」批判の教科書、市教委の採択めぐり
「知らなんだ」「アイムソーリー」。河村たかし名古屋市長は率直に答えた。同市立中の授業で講師を務めた文部科学省前事務次官 の前川喜平氏が、著書や講演で同市立小の道徳教科書を「異様」などと批判していることを把握していなかったという。市教育委員会 が選んだ教科書を酷評する人物を、市教委の予算で講師に招いたのは適切だったのか－。（寺田理恵）
前川氏は２月１６日、名古屋市立中の授業で講演。３月になって、文科省が授業内容の調査を市教委に要請していたことが発覚し た。文科省による１５項目にわたる質問や、政治家の関与が明らかになったことから、「教育への不当介入」などと非難が相次いだ。
調査要請をめぐり、野党６党が４月１８日に国会内で行った文科省幹部への合同ヒアリング。野党側の招請に応じた河村氏は、文科 省の質問書を「（政治家に）押し付けられたに決まっている」とし、経緯を明らかにするよう求めた。
しかし、終了後のぶらさがり取材で、名古屋市教委が選んだ教科書を前川氏が批判している事実を河村氏に指摘し、意見を求める と、「さっそく読んで、自分で考える。前川さんの文章も。アイムソーリー」と答えた。「教科書をどういうものにするかは、どえら い重要だ」とも述べ、自ら確認する考えを示した。
前川氏が批判しているのは教育出版（東京）の道徳教科書。「道徳の教科化」に伴い、文科省の検定に初めて合格した８社の１つ で、名古屋市や浜松市、さいたま市など多数の教委が採択し、４月から全国計約５７万部が使われている。
「最悪の部類」
前川氏は２月発売の共著「子どもの人権をまもるために」で、「教育出版の教科書の異様さだけは群を抜いている」と教科書会社を 名指し。あいさつとお辞儀に関する記述部分を取り上げ、「悪しき正解主義の中でも最悪の部類」と酷評した。３月に川崎市などで 行った講演でも「型にはめる」などと評し、この記述に沿ったあいさつを自ら実演していた。
前川氏が講師を務めた２月の名古屋市立中の授業でも、この記述と同じ内容が取り上げられた。こうした場合、授業内容が一面的に ならないよう教育的配慮が求められる。
だが、文科省の３月初めの調査に対し、市教委は授業の具体的な内容を把握しないまま、「キャリア教育の視点で行われた」と回 答。前川氏の教科書批判を指摘した産経新聞の４月２日の取材にも「授業では将来を考えることにつながるような経験を話されたと報 告を受けた」とした。
さらに、市教委が採択した教科書を著書などで批判していることについては、「承知していない」と答えた。
採択で組織的反対運動
教育出版の道徳教科書は昨年３月、検定に合格。昨夏の教科書採択で、組織的な不採択運動の標的とされた。自虐的な教科書を批判 して参入した扶桑社の、教科書事業を継承する育鵬社の中学歴史・公民教科書について、採択しないよう求めてきた勢力と同じとみら れる。
育鵬社は道徳に参入していないが、教職員組合などが出した教育出版の不採択要請書には、「他社の教科書と比べ異様」など前川氏 と同じ趣旨の批判のほか、「育鵬社版の代役」とする記述もあった。
「道徳の教科化」については、学習指導要領の項目や成績の付け方などをめぐって多様な意見がある。だが、前川氏は在職中、教科 化の政策決定過程の中心的立場にいた人物であり、その発言の影響力は無視できない。
麗澤大の八木秀次教授（憲法学）は「直前まで事務次官だった人物の発言は影響力があり、教育現場や中央の教育行政に混乱をもた らしている」とする。
「個人的に道徳の教科化には有効性に疑問があり、賛成しかねる」という元横浜市教育委員の評論家、小浜逸郎氏も「採択で決まっ た教科書である以上、文科省が調査するのは行政事務として当然。問題は、事務次官まで務めた人が特定出版社の教科書を攻撃して政 争の道具に仕立てている点だ」と指摘する。
産経新聞は前川氏に代理人弁護士を通じ取材を申し込んだが、回答はなかった。一方、前川氏を招いた当時の校長は「授業では教科 書の批判はしていない」と答えている。
教育出版教科書のあいさつとお辞儀に関する記述は、「おはようございます」と組み合わせる形で（１）言いながらお辞儀（２） 言った後でお辞儀（３）お辞儀のあとで言う－の３パターンを示し、次ページで（２）を「れいぎ正しい」としている。（２）はマ ナー講習などであいさつの基本として扱われる。
それにしても、特亜３国のしぶとさには恐れ入りますね。と言うか、ここまで汚染された教育界の現状に手をつけない政府・自民党は何を考えているのでしょうか。
ここにもやはり多くの敵が潜んでいるのでしょうね。全く、日本の政治家の汚染は想像を絶するものがあるようです。
安倍さんが、呆れて投げ出さないかと心配するばかりです。今、安倍さんに投げ出されれば、日本の消滅は間違い無いでしょう。
それだからこそ、必死になって下ろそうとする特亜３国の手下どもがキチガイのように動いているのでしょう。
無知を、4月7日、第１３８８回の「刺身の菊は醤油に散らして食べるものだった！」で、晒しましたが、産経新聞に同じような見出しを見つけて、「あれ、あの記事を取り上げるのだろうか」と、疑問を覚えて読んでみたら、ヒントは得たのかも知れませんが違ったものを取挙げていました。
これが、又、無知な私にとっては知らないことばかり。こんなことも知らずに刺身を食べていましたから、あちこちで恥を晒していようです。
産経ニュースより 2018.5.4
刺し身のつまは飾り？ 食べるもの？ 意外と知らない「食べ方・食べ合わせ」
今春、社会人となり、接待や会食で“料亭デビュー”という人もいるのでは。日本料理に欠かせない刺し身や焼き魚に添えられる「あしらい」は食べるものか、それとも飾りか…。伝統的な食べ方や食べ合わせが、近ごろは意外と知られていないようだ。
つまは料理の一部
刺し身に付きものの「つま」。スーパーのパック詰めは、大根の千切りと青ジソくらいしか添えられていないが、日本料理店ではどうだろう－。グランドプリンスホテル新高輪（東京都港区）の「和食 清水」では、器の奥に大根の千切りが山と置かれ、手前に紫色の花が開きかけた花穂（はなほ）ジソ、赤紫色の紫芽（むらめ）などがあしらわれてテーブルが華やぐほどの美しさだ。
「つまは盛り付けを引き立てるあしらいの総称。その中で、大根やキュウリなどの千切りは『けん』と呼びます」と、同ホテル和食料理長の竹内康二さん。
刺し身はつまを使って“奥を高く、手前を低く”盛り付け、立体感を出す「山水盛り」が定石。これで、地味な魚の切り身が目でも楽しめる料理へと昇華する。
とはいえ、「つまは単なる飾りではなく、料理の一部。栄養の面からも、すべて食べるものです」と、竹内さんは説明する。
そもそも、刺し身に添えられるようになったのはいつ頃からか－。辻調理師専門学校の日本料理教授、中村泰弘さんは、「つまもけんも、江戸時代からあった言葉ですが、起源ははっきりとは分かりません」
つまは独特の香りと辛味を持つ香辛野菜が多い。殺菌作用があることから、「もともとは魚の腐敗や食あたりを防ぐ役目がありました。鮮度の良い魚が手に入るようになった今日では、口直しや香りを楽しむための役割が大きいです」
わさびは魚にのせて
目で楽しんだ後はどう食べたらいいか。花穂ジソは箸の先で小さな実をしごき取ってしょうゆに入れる。紫芽や紅タデなどの芽ものもしょうゆへ。ただし、わさびはしょうゆに溶かず、魚介にのせる。
これは、竹内さんいわく、「同じわさびの量でも、脂の多いトロと淡泊な白身魚では辛味の感じ方が違う。魚介の種類によって付ける量が異なるためです」
では、焼き魚にちょこんと載っている、薄紅色をした「はじかみ」は－。
魚を食べ終わった後に、その名の通り、端の白い部分をかじるのが正解。食べてみると分かるが、これは芽ショウガ（筆ショウガとも）を甘酢に漬けたものだ。
「口の中に残った魚の生臭みをすっきりとさせる、口直しの効果があります。次の料理をおいしく味わうために、口の中をリセットさせる、というわけです」（竹内さん）
箸休めとは知らずに
口直しに食べる「箸休め」では、こんな残念な出来事がネットで話題になった。
昨年末、セブン－イレブンが、電子レンジで温めて食べるおしるこを限定販売。冬の定番の和スイーツだが、「年末年始の特別感を演出するために、今回初めて塩昆布を付けました」（セブン－イレブン・ジャパン広報）。
別添えにしてパッケージに「箸休め昆布付」と明記したにもかかわらず、ネットでは、食べ方を知らずに「おしるこに塩昆布を入れてしまった」という声が。わざわざ注意を呼びかける書き込みも出てくる事態となった。
塩昆布はご飯のお供だけでなく、昔からあんこを使った和菓子のお供でもあった。
「昔、甘味屋さんでは当たり前だった」と、フジッコ（神戸市中央区）の塩こんぶブランドマネージャー、山下正義さんは話す。
和菓子は塩昆布をつまみながら食べると、より甘みが新鮮に感じられると同時に、和菓子の甘みが塩昆布の塩味とうまみを引き立てる、という相乗効果がある。これは、「味の対比効果」といって、２種類以上の異なる味を混ぜ合わせたとき、一方、または両方の味が強められる。スイカに塩をふると、一層甘く感じられるのも同じ現象。食べ物をよりおいしく味わうための先人の知恵だ。
この食べ合わせを多くの人に試してもらおうと、同社はお皿の代わりにスイーツと、塩昆布をひとつまみ置ける懐紙風のカードを、同社のサイトから無料でダウンロードできるようにしている。若い女性を中心に人気で、「和菓子と塩昆布を交互に食べると和菓子が少量でも満足感が高い」といった声が寄せられているとか。
日本料理の専門家として、中村さんは「食べ方は人それぞれで好みもある」としながらも、「おいしく食べるための組み合わせは伝承していきたい日本の食文化のひとつ」。
“プリン＋しょうゆ＝ウニの味”のような珍妙な組み合わせもおもしろいけれど、伝統的な食べ合わせの妙にも目を向けてみては？（文化部 榊聡美）
それにしても、日本の食は奥が深いですね。こんな常識も受け継がれずに忘れ去られるのは余りにも勿体無いですね。
こうなると、人前で食事をするのも大変です。やはり、子供の頃からのしつけが大事ですね。とは、言いながら、もう子共に教えるべき大人が、もう殆ど知らないのじゃないでしょうか。
こんなだから、あの韓国式の変な挨拶のコンスが一気に広がるのでしょう。和食の世界も、うかうかしていたら又しても韓国に付け入られそうです。
やはり、「目を覚まさんかい！日本人！」ですね。
何だか韓国産業の素晴らしい話題が続きます。今日は、造船業界の話題です。一時はもう終わりと言われていたはずなのに、ポスコと同じで持ち直していたようです。
それに危機を感じた日本がWTO提訴を考えているそうです。ここでも、日本企業は生ぬるいと思うのはわたしだけでしょうか。
造船も、2017年11月11日、第 １６１４回の「★ 韓国を牛耳る“１０大財閥”は日本が育てた」で、取り上げた日本が育てた業種ですが、完全に後ろ足で砂を懸けられて斜陽になった業界なのに、何故、そんなに生ぬるいのでしょうか。もっと、徹底的に叩き潰しに行くべきでしょう。
なんで、日本企業は、こんなに優しいというか、只のバカなんでしょう。
Record chinaより 2018年5月3日(木)
「復活する韓国造船業に日本が嫌がらせ」、WTO提訴の動きを韓国メディアが批判
2018年5月2日、韓国・ヘラルド経済は「韓国政府の造船業支援政策に対し日本政府が“嫌がらせ”をしている」とし「今後の 行方が注目される」と伝えている。
韓国造船業界によると、日本政府はダンピングと国が造船所を直接支援したという点を根拠に、韓国をWTOに提訴する案を推進して いるという。日本は特に手付金返還保証（RG）の発給支援を問題視しているそうだ。
2月には日本の造船工業協会が協会長名義で韓国の造船海洋プラント協会に「政府の産業保護政策により韓国造船企業の低価格受注が 可能となり、このため世界の造船市場が歪められている」とする抗議書簡を送っていた。また日本政府は在日韓国大使館を通じ、造船 工業協会と同様の不満を韓国の産業通商資源部に伝えていたとのこと。
これに対し、造船海洋プラント協会はこのほど「原則に基づく政策決定だ」との立場を示した。業界関係者は「日本はWTO提訴まで 持ち出し、必死に問題を公論化させようとしている」と指摘しているという。
韓国政府は国際機関の会議など両国が参加する公式の場で政府の立場を示し、問題解決に向け日本と実務的な議論を行いたい考えだと いう。
一方、造船業界は今回のことを「昔から続いていること」として受け入れており、「世界の造船市場の不況により韓国内の造船企業の 構造調整が活発な時から、日本の政府と造船企業は韓国政府による支援を警戒していた」と説明しているそうだ。記事は「長い不況を 経験した韓国の造船業界が今年に入り本格的な回復の兆しを見せ始めたことを受け、日本が再び文句を言い始めたとの見方が強い」と 伝えている。
今年第一四半期（1−3月）の韓国の造船企業の受注量は263万CGTで、196万CGTを記録した中国を抑えて世界1位となっ た。業界関係者は「政策資金の投入など造船業を生かすための政府の支援に対し、日本は昔から不満を示してきた」とし、「日本の度 重なる問題提起が市場に特別な影響を及ぼすことはないとみられる」と述べているという。
これについて、韓国のネットユーザーからは「日本が焦っているということは韓国にいい流れがきている証拠」と楽観的な声が上がる 一方で、「日本の攻撃にしっかり備えておくべき」「日韓首脳会談（9日予定）を中止すべきでは？」などと警戒する声も上がってい る。
また「もっと深刻だった中国には何も言えなかったくせに」「警戒が必要なのは韓国ではなくて中国だ」という不満げな声の他、「日 本企業も政府に支援してもらえばいい」「WTOへの提訴を怖がる必要はない。WTOが何かを強制的に行わせたことなんてない」な どの主張も見られた。（翻訳・編集/堂本）
何と造船は政府の産業保護政策で安売りしていたんですね。それにやられて業界が縮小した日本は、本当にお人好しとしか言いようがないですね。
この分なら、他の業種も同じような保護があるのじゃないでしょうか。それにしても、懇切丁寧に教えて育てた相手に潰されて来た日本企業って、本当に何なんでしょう。単なるバカでしょうか。
お人好しもほどほどに。やはり、日本人は国内と国外での対応を考える必要がありますね。世界は、日本人程民度が高くないことを知って相手をする覚悟が要ります。
世界が日本の民度に追いつくのはまだまだ先のことでしょう。特に、特亜３国は、未来永劫追いつかないでしょうから、付き合ってはいけないのです。
昨日、平和ボケの日本の企業が、折角、トランプさんが叩き潰そうとしている中国を助けるのじゃないかと心配しました。
心配した通りになりそうなアンケートがありました。流石、日本の経営者達は自分の利益しか感心が無いようです。中国を叩き潰すことこそが世界の為に絶対にやらなければならないことなんて考えは無いようです。平和ボケのことだけはあります。
産経ニュースより 2018.5.4
ＧＷ向け主要企業アンケート 米中貿易戦争、６割超が「懸念」 世界経済の停滞を危惧 米通商政策は７割超が「評価しない」
米中両国の貿易戦争のリスクについて、企業の６割超が「懸念」を持っていることが３日、産経新聞社が主要企業１２６社を対象に実施したアンケートで分かった。経済規模で世界第１位、第２位の両国が通商面で本格衝突すれば、貿易量の縮小を通じて世界経済の停滞につながり、自社の業績にも悪影響が生じかねないとの警戒感が根強い。トランプ米政権の保護主義的な通商政策についても、「評価しない」との声が７割を超えた。
アンケートは製造、金融、流通など幅広い業種の有力企業に４月上旬から中旬にかけて実施。３月の米国による鉄鋼・アルミニウムの輸入制限発動を機に通商摩擦が強まるなか、米中貿易戦争への懸念について尋ね、無回答を除いて計算したところ、３０％が「強く懸念している」、３５％が「まあまあ懸念している」と回答。懸念を持つ企業の割合が６割を超えた。
米中が本格的な貿易戦争に突入した場合の影響については、「貿易量が減り、米中だけでなく日本を含む世界経済全体が減速する」（電機）と警戒する声が多かった。「モノの動きが停滞すれば貨物事業に影響し、企業活動に波及すれば旅客収入への影響も予想される」（航空）、「日本の輸出産業が衰退すればエネルギー需要が減少する恐れがある」（電気・ガス）などと不安の声は幅広い。
トランプ政権の保護主義的な通商政策については、「どちらかといえば評価しない」が４２％、「まったく評価しない」が３２％で、低い評価が７割超を占めた。「高く評価する」「どちらかといえば評価する」とした企業はなく、「何ともいえない」が２６％だった。
また、鉄鋼・アルミの輸入制限は「特に影響はない」が７６％。「まあまあ悪影響」は２１％、「大きく悪影響」は２％だった。「米市場を締め出された鉄鋼製品が、特にアジア地域に還流する懸念がある」（鉄鋼）と市況悪化を招きかねないとの見方に加え、「アルミの価格高騰につながり、自社製品のコストアップ要因になる」（精密・化学）との指摘もあった。
こんな経営者ばかりが跋扈しているから憲法改正も出来ないのでしょう。やはり、このままでは、中国じゃなく日本が滅びそうです。
安倍さんも、こんな国を率いていて良く投げ出さないものです。やはり、中興の祖なのかも。
