安倍さんが櫻井さんの言論テレビに出演です。今日は、偶然でしょうか加藤さんの拉致問題に通津いてこちらも拉致問題からです。
加藤さんのところでも書いたように拉致被害者を取り戻すのに必要な憲法改正をしようとしない恥ずべき日本人を率いて安倍さんは良く我慢していますね。やはり、この我慢が出来るのが民主主義社会のトップの必須条件なのでしょうか。
とは言え、もう少し本音で国民を説得して貰いたいものです。きっと、まだ、そこまで日本人を信じられないのでしょう。それだけの仕打ちを国民は安倍さんに対してやっているでしょうから、これも仕方無いのかもしれません。
とは言え、今年も余り辛抱していると、又、国民に見捨てられるのじゃないでしょうか。まだまだ、日本人は目覚めてない。
それにしても、国民は今年も憲法改正をしないつもりでしょうか。本当に恥知らずです。
日本の歴史上最低な戦後日本。その中でも最悪だったのが平成。何故かと言うと、ネットのお陰で、GHQや戦後利得者達によって本当の歴史を教えられず自虐史観に犯されていたことに気が付きながらも、押し付けられた憲法を改正しようともしないからです。
特に、それは、2018年9月25日、第１３１１回の「★日本人はこれでも憲法改正反対ですか」で、取り上げたように、その憲法が邪魔をして拉致被害者を救出出来無いことが分かっているにもか変わらず、かえようとしない人が大多数だということです。
こんな恥ずべき日本人は、やはり日本歴史上最低でしょう。後世の人達にあの時代の日本人は最低の恥知らずだったと笑われる事でしょう。
一般の日本人は、それでも、12月14日、第６７１２回の「★朝鮮総連傘下の朝銀破綻になぜ公的資金が投入されたのか？」に、取り上げた政治家達よりは増しなのじゃないでしょうか。
そんなことを教えてくれた加藤さんがツイッターでそんな奴等に怒りをぶつけてくれています。その代表とも言える野中が亡くなっても真相を隠したい勢力が雨後めいているのですから、日本人とはここまで落ちぶれたのかと情け無くなります。
拉致被害者救出のため打てる手があるのに、できることがあるの に、実行 できていない。
― 加藤 健 (@JapanLobby) 2019 年1月4日
大きな原因は親北議員である。元公安調査庁幹部によれば、いまだ利権狙いで朝鮮総連に接近する議員が多数い る↓
そこまでしてカネがほしいか！ 総連破産であぶり出してやれ！https://t.co/SRnCxvkohz
日本国民が１兆３４５３億円負担させられた朝銀破綻について、平成 １４年に櫻井よしこ氏が週刊新潮で次のように書いています。
— 加藤 健 (@JapanLobby) 2019 年1月4日
「関係者がほぼ例外なく、関与した人物として名前をあげたのが野中広務氏だった」
「朝鮮総聯の関係者さえ野中氏が関与したと述べる」
カネは北に流れて核ミサイルに。 https://t.co/GK25EBGVsO
好い加減にこんな奴らを退治しましょう。何故かばうのか。それとも、殆どの政治家が同じ穴の狢ということなのか。恥を知れ。
フィリピンが、再びニセ慰安婦像を撤去してくれたことを、3日、の「★ ドゥテルテさんが又やってくれた」で、きっと、ドゥテルテさんがやってくれたのだろうと柿間した。
そのドゥテルテさんが直接発言してくれたようです。認識に疑問はありますが、兎に角、直ぐに撤去してくれた事には感謝したい。
中韓はまだ仕掛けてくる根気はあるでしょうか。しつこい奴等だけにやりかねないですね。その時もドゥテルテさんが又直ぐに撤去してくれそうです。
＜慰安婦像撤去＞フィリピン大統領府が声明「慰安婦問題を不当 に政治問題化することは控えろ」「日本は補償済み」～ネットの反応「ちょっとフィリピンバナナ買ってくる」 https://t.co/HUJfS6ptQ7
― アノニマス ポスト (@anonymous201504) 2019 年1月4日
日本はお礼の意味でもドゥテルテさんを徹底的に応援したChinaのくびきから開放して欲しいものです。ここへこそもっとODAをやって貰いたい。
アメリカた、とうとうChinaへの渡航情報 を更新したようです。これは、又、面白くなりそうです。
それに比べて、従業員を殺すことを何とも思ってない日本企業の経営者達は何ともなさけないですね。尤も、政府自体が 放置状態ですからどうにもならないようです。
それにしても、アメリカは、散々Chinaを誤解して化け物に育て上げてきましたが、気が付くとやることは素晴らし い。
産経ニュースより 2019.1.4
米 国務省が中国への渡航情報 「恣意的な法執行」や「出国禁止」への注意呼びかけ カナダ人拘束など踏まえ
【ワシントン＝黒瀬悦成】米国務省は３日、中国を訪れる米国人向けの渡航情報を更新し、「現地の法律の恣意的な執行」 や米国と中国の二重国籍者を標的とした締め付けが横行しているとして「一層の注意」を払うよう呼びかけた。
米国の要請を受けたカナダ当局が中国通信機器大手・華為技術（ファーウェイ）の副会長を逮捕したのに反発した中国がカ ナダ人２人を拘束したことを受け、米国人も中国による報復の対象となる恐れが高いと判断したとみられる。
渡航情報は「中国当局は米国人に出国を禁じる広範な権限があり、何年間も中国に留め置くこともある」と警告。また、拘 束中に米領事館と接触できないまま「国家の保安」に関連する理由で長期にわたり拘束・尋問される恐れがあるとした。
また、中国政府に批判的な私的メールを送信しただけで拘束や国外追放される可能性もあると指摘。米中の二重国籍者や中 国系米国人については「さらなる監視や嫌がらせの対象になる恐れがある」とした。
危険度は、４段階のうち下から２番目に据え置かれた。一方、新疆ウイグル、チベット両自治区に関しては「手荷物検査な どの厳重な警備が講じられ、突然の予告で夜間外出禁止や渡航制限が発令されることもある」とした。
アメリカの企業もまだ撤退もせずに残っているようですが、やはり金の亡者達は世界中同じようです。
その中でも、日本企業は突出しているのかも。
年始恒例の「新春対談」の小堀さんが、皇室の危機を語ってくれるだろうと期待していたら、その通りでした。
やはり、小堀・水島両氏の皇室に対する危機感は相当なものがあります。とは言えお二人とも直接皇室の現在を非難することは出来ないようです。
その大事さが分かっているだけに触れることが憚れるのでしょう。これは、仕方ないことじゃないでしょうか。
と言うか、ネットをやるまで、皇室とは何かを全く知らなかったのですからお恥ずかしいですが、ねずさんのお陰でシラス国や、権威と権力という素晴らしい制度を考え出した先人の凄さを感じずにはいられません。
それだけに、その皇室がGHQが仕掛けた罠によって日本消滅の危機にあることが心配です。というのも、今上陛下以下皇室の方々が、この国体を理解されてないように思えるからです。
これも、宮内庁に本当の歴史を教える事が出来る人材が居ない事が原因のような気がしてなりません。やはり、教育は恐ろしい。
特亜３国の消滅や経済問題などは日本にとっては体した問題ではありません。日本を壊すには、国体を破壊すれば一発です。
平成でその仕掛けが大きな効果を表し、いよいよ次の代でその仕掛けが完成するのじゃないかと思われます。
東京五輪も大阪万博も無いのじゃないかと心配するのも、この日本の中枢が壊れてしまうから八百万の神々の怒りが爆発するような気がしてなりません。
こんなことが起こらないことを願いますが、どうにも心配です。
今までも何度も書いてきた妄想ですが、小堀・水島両氏の危惧も本当はそこにあるのじゃないでしょうか。
それにしても、GHQと戦後利得者達の恐ろしい企みには今更ながら恐れ入ります。これを防ぐのは、やはり日本人が目覚めるしかないでしょう。
まさに、「いい加減に目を覚まさんかい！日本人！」です。
日本の教育界がこれ程までに劣化したのは、3日、第１５４８回の「★百田さん『日本国紀』 抜粋を語る」で、取り上げたようにGHQによる公職追放による左翼教師の蔓延であることは間違い無いでしょう。
その一番顕著なのが大学教授達じゃないでしょうか。何時まで、そういう奴らを跋扈させておくのか。これこそが戦後利得ですから、奴等にとっては天国でしょうから絶対にその地位を手放さないでしょう。
その代表のようなのが又安倍さんを貶めようと韓国の味方をしているようです。こんなのが科研費を反日売国左翼・在日運動の資金源にしているのですから日本の劣化は酷すぎます。
尤も、こんな奴を雇う大学も学長から反日売国左翼・在日なのですからどうにもならないでしょう。
こいつ等を退治するのはどうすれば良いのでしょう。
【レーダー照射】法政大教授・山口二郎氏「韓国駆逐艦の現場の兵士は接 近してきた自衛隊機をうるさく思い、レーダーを照射した」https://t.co/czcSLeqTDI
— Share News Japan (@sharenewsjapan) 2019 年1月1日
やはり、大学の数を減らすことから始めるべきですね。それも、まずは文科省の解体からでしょう。一帯、何時になったら出来るのでしょう。
昨日の宮崎さんの十大予測には元気づけられました。どうあっても、今年中に特亜３国の崩壊をこの目で見届けたいものです。
そんな中国包囲網にイギリスが本気で取り組む姿勢を見せているようです。
今日も、何時もの宮崎さんが書いてくれています。それにしても、このページは完全に宮崎さん一色になりました。
と言うか、宮崎さんの情報は、どのマスメディアより早くて詳しいので取り上げることになっていまします。本当にその情報力に恐れ入ります。
宮崎正弘の国際ニュー ス・ 早読みより 平成３１年（２０１９年） １ 月３日（木曜日） 通巻第５９３７号 ＜前日発行＞
英国海軍 も「自由航行作戦」に本格参入
シンガポールかブルネイに海軍基地の拠点確保へ
英国防大臣ガヴィル・ウィリアムソンは『サンディ・テレグラフ』紙との独占インタビューで、英海軍は「ＢＲＥＸＩＴ以後の グローバル・プレイヤーとしての任務からも、南シナ海における自由航行作戦に深く関与する。このため英海軍の拠点を、一・二 年以内にシンガポールか、ブルネイに確保する用意がある」とした。
中国は直ちに猛反発し「地域の安定化を損なう無謀な挑戦であり、受け入れられない」と反感を募らせたが、中国のシンクタン クの反応は以下のように極めて冷静だった。
というのも、１９６０年以降、英海軍はスエズ以東に引き下がっており、地中海でもマルタ、ジブラルタルに拠点があるのみ、 インド洋にディエゴガルシアは米海軍に貸与している。
まして、冷戦終了以後、英国の国防予算は半減しており、どう考えても、英海軍か嘗ての栄光を求めてアジア海域に復活するなど とは考えにくいからである。シンガポールは、この話が進んでも前向きであろうし、げんに米空母が寄港している。
ブルネイは中国の集中投資が行われ「一帯一路」に協力的であるし、同時にブルネイ軍は中国人民解放軍との共同訓練も何回か 行っており、英国海軍に協力するとは思えない。
さて米軍の動きだが、南シナ海の七つの嶋は動かせない軍事基地であり、ロジェスティックも遠距離すぎて防御困難、それこそ ルトワックが言うように「五分で壊滅できる」と豪語している。
動かない空母のような南シナ海の中国軍基地の脆弱性は明らかだろう。
ブルネイと言えば、国王に信頼された日本人の方が発展に寄与されたことで、大の親日国と効いていましたが、そんな国も、戦後の日本の劣化に愛想を尽かしたのでしょうか。残念です。
と言うか、やはり、日本人が先人のこころを取戻して国を再生し無い限り、世界から信頼されるのも難しくなるのじゃないでしょうか。
