団塊の世代のつぶやき

誇れる日本を取り戻そう

★陸自ヘリにレーザー照射

2019年01月28日 | 反日売国奴左翼・在日

　　韓国のレーダー照射問題に気を取られていたら、国内ではレーザー照射が続いて起きているようです。
　　少し前に宮崎でもあったのですが、反日売国左翼・在日共が報道しない自由を行使したのか余り騒がれ無かったような気がします。

　　ところが、又しても起こったようです。今度は東京だそうです。何か怪しいですね。単なるいたずらとも思えないし、ましてやこうして連続すると何か企みがあるのかと疑いたくなります。


　　こちらが、宮崎での照射事件です。
　
　　産経ニュースより　　　　　2019.1.10　

　　陸自ヘリにレーザー照射　副操縦士が一時、視力低下

　陸上自衛隊西部方面隊（熊本市）は１０日、昨年１０月に宮崎県諸塚村の上空を飛行していた輸送ヘリコプターが約１分間、レーザー照射を受けたと発表した。操縦していた副操縦士の左目の視力が一時低下したが、機長が操縦を代わり機体にトラブルはなかった。

　自衛隊機や米軍機がレーザー照射される事件は以前から全国で相次いでいる。平成２７年には米軍普天間飛行場（沖縄県宜野湾市）の周辺上空を飛行中の米軍ヘリに照射したとして、威力業務妨害罪で映像関連会社代表の男性が罰金５０万円の略式命令を受けた。


　　それにしても、これはいたずらにしても悪質です。もしかしたら海のレーダー照射から目をそらせる狙いでもあるのでしょうか。それにしては、反日売国左翼・在日マスメディアは静かなのが可笑しいですね。それとも、書き辛いのでしょうか。


中国が金備蓄を増やし、ドル依存を減らしているのか

2019年01月28日 | 中国

　　このところ金が騒がれませんが、値段が落ち着いているのでしょうか。これから大波乱が起きるだけに金が高騰しても良さそうなものですが騒がれていないと言うことは動いていないのでしょうか。とは言え、株や為替も金も関係の無い身としてはあまり興味は沸きません。これぞ、持たざる者の僻みでしょうか。

　　その金の備蓄におかしな動きがあるようです。何と、ＥＵ主要国とロシアが増やしているようです。何があるのでしょうか。

　　何時もの、宮崎さんが報告してくれています。Chinaは思った程増えてないようですが、やはりもう資金不足なのでしょうか。

　　宮崎正弘の国際ニュー ス・ 早読みより　　平成３１年（２０１９年）１月２５日（金曜日）　通巻第５９６７号　　　＜前日発行＞　

　中国が金備蓄を増やし、ドル依存を減らしているという報道はおかしくないか
　　金備蓄を急増させているのはＥＵ主要国とロシアだ

　まずは直近のデータを比較一覧されたい。

　金備蓄の国別ランキング（２０１８年度速報）
　〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜
　（１）米国　　　　８４０７トン
　（２）ドイツ　　　３４８３
　（３）イタリア　　２５７４
　（４）フランス　　２５１８
　（５）ロシア　　　２１８４
　（６）中国　　　　１９０４
　（７）スイス　　　１０７５
　（８）日本　　　　　７９１
　（９）オランダ　　　６３３
（１０）インド　　　　６１９
（１１）トルコ　　　　５０９
　＜註　世銀、ＩＭＦ管理の金備蓄は２５００前後だが、この統計には含めない＞

　さて、この一覧でも明らかとなることが幾つかある。
第一の留意点は、ユーロ主導のＥＵ主要国であり、共通通貨の存続と拡大で合意しているはずのドイツ、フランス、イタリア、そ してオランダが、スイスをおしのけて高位にあることだ。
究極的に各ＥＵ主要国がユーロを信頼していないことを裏書きしている。

　第二にロシアの急伸ぶりである。１８年の報道にもあったが、ロシアは相当量の金塊を中国から買ったようである。貿易支払いの 担保ではなく、ロシアは保有した米国債を売却して、金にシフトさせたのである。

　第三に中国の「躍進」ぶりだが、米国のＮＹ連銀金庫にストックされた金塊が、タングステンの金メッキではないかという説が ある（ドイツはそれを口実に米国から全量を引き揚げた）。
同様に中国の金備蓄の数字がどれほどの信憑性があるか、という問題と、同時にパンダ金貨はクルーガーランド金貨同様に、国際 的には通用しない（購入する業者はスクラップ扱い）。
なぜなら中国の金塊は金の含有率が９９・９％で、国際基準は９９・９９％（フォーナイン）だからだ。

　第四はインド、トルコという嘗ての文明大国の金備蓄への執着ぶりであろう。ムガール帝国もオスマントルコも、金志向だっ た。したがってアラブのサウジ、クエート、ＵＥＡでも金備蓄は盛んである。

　第五に相も変わらず日本のノーテンキぶり。外貨準備の殆どを日本は米国債で保有しているうえ、金備蓄の実物の金塊は日銀の 倉庫ではなく、ＮＹ連銀の地下金庫に預けたまま、一度も返還要求をしていないのである

　　　パンダ金貨はクルーガーランド金貨同様に、国際 的には通用しないと言うのは全くしリマせんでいた。と言うか全く縁が無いので興味も沸きません。

　　それにしても、日本は本当に可笑しいですね。それ程までにアメリカを信頼しているのか、それとも人質でしょうか。
　　さて、この金の備蓄で、何処の国が笑うのでしょうか。


★ジャパンタイムズで何が起きたか

2019年01月28日 | マスメディア

　　世界に日本の嘘を広めていたジャパンタイムズが、突然心を入れ替えたことを、驚きと疑いの目で、12月10日、第７１６回の「★ジャパンタイムズは変われるか」に、取挙げました。

　　どうやら左派から目の敵にされているようです。あのロイターが大大的に取り上げたようです。どうやらジャパンタイムズの記者からのタレコミがあったようです。

　　
　　元記事はこちらですが、かなり長いので全文はリンク元で読んでください。新しい編集長の覚悟は本物のようです。これは期待出来そうです。　　

　　ロイターより　　　2019年1月25日

　　焦 点：「慰安婦」など表記変更　ジャパンタイムズで何が起きたか

　［東京　２５日　ロイター］ - 日本の代表的な英字新聞、ジャパンタイムズの新オフィスで、昨年１２月３日、同社幹部と十数名の記者らが激しい論争を繰り広げた。対立に火をつけたのは、 日韓摩擦の火種となっている「慰安婦」と「徴用工」について、１１月３０日付の紙面に掲載された「editor’s note」（編集長の説明）だった。

　今後、ジャパンタイムズは徴用工を「forced laborers（強制された労働者）」ではなく「戦時中の労働者（wartime laborers）」と表現する。慰安婦については「日本の軍隊に性行為の提供を強制された女性たち（women who were forced to provide sex for Japanese troops）」としてきた説明を変え、「意思に反してそうした者も含め、戦時中の娼館で日本兵に性行為を提供するために働いた女性たち（women who worked in wartime brothels, including those who did so against their will, to provide sex to Japanese soldiers）」との表現にする。

　こうした編集上層部の決定に、それまでの同紙のリベラルな論調を是としてきた記者たちは猛反発した。

　「反日メディアであることのレッテルをはがしたい。経営陣として『アンチジャパン（反日）タイムズ』ではとても存続できない」と 説明する水野博泰・取締役編集主幹に、記者側からは「ジャーナリズムの自殺行為だ」、「ファクト（事実）が問題であって、リアク ション（読者らの反応）が問題なのではない」などの批判が噴出した。

　安倍晋三政権に批判的だったコラムニストの記事の定期掲載をやめてから、安倍首相との単独会見が実現し、「政府系の広告はドカッ と増えている」と編集企画スタッフが発言すると、「それはジャーナリズム的には致命的だ」との声も。翌日に開かれた同社のオー ナーである末松弥奈子会長とのミーティングでは、発言の途中で感情的になって泣き出す記者もいるほどだった。

　変更の表明から１週間ほどたった１２月７日、水野氏は紙面に編集主幹の名で異例の全面社告を掲載した。その中で、同氏は変更に よって読者の信頼を損なったことを謝罪したものの、変更自体を撤回する考えは示さなかった。…以下略


　　やっと、こういう英字紙になったということは、日本にとっては大歓迎です。どうか商売上も上手く行って、二度と道を踏み外さないように長続きしてほしいものです。
　　それにしても、記者って本当に歴史を知らないようです。これでは、まともな記事が書ける訳がないですね。　
　　ましてや、在日が跋扈しているマスメディアが信実を報道する事は不可能でしょう。やはり、反日売国左翼・在日共の一掃が急がれます。


★世界の情報操作と金融支配の本質を見 抜く

2019年01月28日 | 日本再生

　　楽しみにしていた馬渕さんの沖縄講演を我那覇さんの「おおきなわ」で、取り上げてくれています。
　　講演は長かったようで、議題を分けて短く纏めてくれていました。短くなったのは残念dもありますが、却って分かり易くて良かったかもしれません。

　　このところのデイープステートや中央銀行が民間経営であることなど何度聞いても良いものです。

　　この馬渕さんの話を聞いて、日本人が一人でも多く目を覚ましてくれることを願います。


　　馬渕さんも安倍さんの内政は、二階・菅コンビの仕業と見ているようですね。これはきっと間違いないのじゃないでしょうか。
　　こうして、敵だらけの中で動かなければならない安倍さんの苦労は並大抵のものじゃないでしょう。どうか負けないでください。


★英語教材でも韓国話題

2019年01月28日 | 文科省・教育改正

　　昨日の、センター試験での日本の歴史を歪めた問題には飽きらるというより胸部を覚えました。

　　教科書も歴史だけでなく何と英語にまで韓国の話題が載っているようです。やはり、教育界の汚染は想像以上のものがありそうです。
　　もしかしたら、文科省や大学教授などの大半は在日の人達なんてこともありそうです。そうとでも、考え無いと、ここまで汚染が酷くならないでしょう。
　　文ちゃんに在日を引き取ってもらったら政・官・財・マスメディアなどの主要な部署には日本人は殆どいなかったなんてことになるのじゃないでしょうか。

　　やはり、反日売国左翼・在日共を一掃する必要があります。レッドーパージも。

　　【虎ノ門ニュース】で、有本さんが英語教材の話題を報告してくれています。

　　それにしても、早く手を打たないとこんな教育を受ける子供達が可哀想過ぎます。放っておいたら、特亜３国の子供達と同じになりそう。


★韓国、前最高裁長官まで逮捕の異常性

2019年01月28日 | 強制徴用

　　去年の暮れの12月9日、第７１４回の「 韓国元最高裁判事への逮捕状を棄却」で、流石の韓国もここまではやれないかとがっかりしたものです。
　　と言うことで、油断していたら、何と長官を逮捕したようです。やはり、韓国は常識では計れません。
　　それにしても、これをやればもう世界も韓国が国家としての体裁が整ってない異常な国ということを認識するでしょう。
　　全く、凄い国です。やはり、絶対につきあっては行けない国ということです。これでも、日本政府は未来志向で暖かく見守るのでしょうか。

　　好い加減にしろ。

「元徴用工」訴訟の判決遅延疑惑で…韓国、前最高裁長官まで逮捕の異常性 https://t.co/4HIk11ra3a

　　今のところは、韓国内でも、日本でも大きく騒がれていないようですが、果たしてどうなるのでしょう。と言うか、面白くなりそう。徹底的に世界に恥を晒して貰いたい。


★中国経済 ＧＤＰ成長は２８年ぶりの低成長（６・６％）

2019年01月28日 | 中国

　　いよいよChinaが追い詰められているようです。 なんと、ＧＤＰ成長率が29年振り低体成長の６・８％だったのだそうです。
　　相変わらず嘘の数字で騒いでいるようですが、本当はマイナス成長なのじゃないでしょうか。いずれにしても、正確な数字は崩壊後でないとわからないのでしょうから、ここはじっと待つしかなさそうです。とは言え、そんなに待てないので、せめて今年中に出来れば前半に崩壊して貰いたいものです。

　　何時もの宮崎さんが詳しく報告してくれています。
　
　宮崎正弘の国際ニュー ス・ 早読みより　   平成３１年（２０１９年）１月２２日（火曜日）　通巻第５９６３号　　　

　中国経済 ＧＤＰ成長は２８年ぶりの低成長（６・６％）と騒いでいるが
　　対米投資は６０％の激減、シルクロート破産は目の前に

　米国のシンクタンクＡＥＩ（アメリカン・エンタプライズ・インスティチュート）の報告に拠れば、中国の対外投資が数字統計 でも激減していることがわかった。

　２０１６年　　２７０９億ドル
　　　１７年　　２７９８億ドル
　　　１８年　　１７９１億ドル

　これを裏付けるのが、海外不動産の売却、旅行客への外貨持ち出し制限などで顕著な動きが裏付けている。
　そして上記のうちの対米投資であるが、

　２０１６年　　　５４１億ドル
　　　１７年　　　２４９億ドル
　　　１８年　　　１０６億ドル

　安邦生命はＮＹの老舗ウォルドルフ・アストリア・ホテルやニュージャージー州のトランプタワーなどを売却、海航集団はヒル トンホテルチェーンの株式を売 却、万達集団は全米の映画館チェーン売却、ハリウッド映画製作会社買収を断念した。ほかの売却、ドル確保の事案は枚挙に暇が ない。
　女優のファンビンビンは脱税など不正行為がばれて、在米不動産資産の強制売却を迫られ、いずれの動きも外貨準備払底を露骨 に物語っている。

　　日本がアメリカを買い漁ったバブルの時とそっくりですが、これも日本で大儲けしたアメリカの罠だったりして。アメリカも悪ですね。

　　【Front Japan 桜】で、宮崎さんがここで取り上げた最近の記事を交えて解説してくれています。破綻の時刻表は良いタイトルですね。


　　後半の福島さんの台湾情勢は気になります。Chinaもそこまであせっているのでしょうか。どうせなら早く決断して攻撃に踏みきって貰いたいものです。
　　日本政府も覚悟を決めておく必要があるのじゃないでしょうか。

さて、どうなることやら！