団塊の世代のつぶやき

誇れる日本を取り戻そう

★文ちゃん完全に日本に喧嘩を売っている

2019年01月11日 | 強制徴用

　　文ちゃんの期待していた１０日の記者会見は、国交断絶を宣言しないという何とも面白くないものでした。
　　その癖、中身は、何の反省もなく、全て日本の所為だと宣言しているものでした。さて、こうなると、優しい平和ボケの日本政府の出方ですが、果たしてどうするのでしょうか。

　　相変わらず対話でしょうか、それとも、韓国に打撃を与えるような対応が取れるのでしょうか。暫く様子を見るしかなさそうです。
　
　　この対応で今年の憲法改正が成るかどうかも決まりそうなきがします。

　　さて、安倍さんはどんな手を打つのでしょうか。


★韓国は国家の体をなしてない

2019年01月11日 | 韓国

　　この部屋では、何度も日本の司法の劣化を取上げて来ましたが、流石の日本の腐敗しきった日本の司法も足元にも及ばない酷い国がお隣です。

　　そのどうにもならない国を、日米の弁護士が【虎ノ門ニュース】で、見事に語ってくれています。

　　それにしても、韓国はとうとう平和ボケ日本の虎の尾を踏んでくれたようです。流石の日本人も、今回の一連の問題で目が覚めたのじゃないでしょうか。
　　これで、目が覚めなかった人達はもう目覚めることはないのじゃないでしょうか。生粋の反日売国左翼・在日ですね。

ケント・ギルバート「私達は弁護士だが裁判は公正に行われるのは大前 提。しかし徴用工訴訟は政治的意図が強い」

　　やはり、どうあっても付き合ってはならない国です。これでも、日本政府は国交断絶に踏み切る度胸は無いのでしょう。そうであるなら、どうあっても向こうに言わせるしかないですね。
　　
　　となると、文ちゃんに期待するしかなさそう。


★「ライダイハン」問題、英団体が議会で追及へ

2019年01月11日 | ベトナム大虐殺

　　韓国のベトナム戦争での悪行の結果である「ライダイハン」問題を以前から追求してくれているイギリスの団体が、何と議会で追求するのだそうです。

　　韓国も、日本に喧嘩を売っている場合じゃないでしょうに、分かっているのでしょうか。と言うか、これが世界で大問題になってくれることを願いたいものです。


　　それにしても、こういう正当な人権団体が本流に成れば良いのですが、あの腐り切った国連に跋扈するニセ人権団体が世界中を席巻している流れを変える必要があります。
　　こいつ等は、人権より金が目的なのですからどうにもならないのかも。


日本なら何人くらいスパイで摘発されるか

2019年01月11日 | 日本再生

　　アメリカだけでなく台湾もスパイを捕まえています。相変わらずスパイ天国の日本は、スパイが国会議員にも大勢いるようですから憲法改正が出来ないのも当然なのでしょう。

　　西村幸祐さんが日本ではどれ位のスパイが拘束されるのだろうと書かれていますが、きっと万では収まらないのじゃないでしょうか。
　　政・官・財やマスコミの上層部だけでも何万もいるのじゃないでしょうか。ここまで汚染されたら並大抵の方法では退治出来そうもないですね。

　　やはり、外患誘致罪しかないのでしょう。


米軍機訓練の移転候補地、馬毛島買収で合意へ

2019年01月11日 | 沖縄

　　沖縄問題も少しずつ動き出したようです。辺野古も、どんどん埋め立てを進めれば良いだけだし、これも長い間もめていた馬毛島がこうやって決着がついてくれば沖縄問題も自然に収まるのじゃないでしょうか。
　　ちょっと甘いかも知れませんが、あの反日売国左翼・在日共が何を騒ごうとも相手にせずに着着と進めれば良いだけです。
　　あんな訳の分からない奴等は放置するに限ります。つまりは、特亜３国と同じです。腰の引けた対応をするから付け上がるという貴重な経験を長い間してきたのですからもう好い加減に毅然とした態度で望めば良いのです。


　　元記事はこちらです。
　　読 売新聞より　　　　2019年01月09日

　　米 軍機訓練の移転候補地、馬毛島買収で合意へ

　政府が、米軍空母艦載機の離着陸訓練（ＦＣＬＰ）の移転候補地となっている馬毛島（鹿児島県西之表市）について、地権者との間 で近く売買契約を結ぶ見通しとなった。日米両政府が２０１１年に馬毛島を候補地に選んで以来、長く停滞していた買収交渉が決着す ることになる。

　買収にメドをつけたことは在日米軍の訓練環境の改善につながり、日米の安全保障体制を強化する意味でも意義は大きい。

　関係者によると、購入額は１６０億円。防衛省と島の大部分を所有する東京都内の開発会社が、週内にも仮契約を結ぶ。３月末まで に島の引き渡しが実現する運びだ。

　馬毛島は、種子島の西約１２キロにある。広さは約８平方キロで、住民はいない。政府は島の買収後に自衛隊施設を整備し、米軍が 共同使用できるようにする。沖縄県の米軍普天間飛行場に所属する輸送機オスプレイの訓練移転など、沖縄の基地負担軽減も検討する。・・・以下有料


　　埋め立てもオスプレイなどを使って空からもできないものなのでしょうか。あらゆる手段を使ってあっという間に埋め立ててしまう方法はないものでしょうか。


★日下さん日産を語る。東大も

2019年01月11日 | 日本的経営の崩壊

　　日下さんの「ひと りが たり日下公人」を、楽しみに見ていますが、今回の日産問題は、本当に面白かったと言うか目から鱗でした。

　　何と、あのゴーンさんを引っ張って来た日産の腹黒さには驚きました。ゴーンさんも単なる駒だったようですが、自分の力を過信して居座ったことが今回の問題の元のようです。

　　もっと驚いたのが、日産を見限った優秀な社員が１５０人もトヨタへ移籍していたのだそうです。

　　#5-2の東大の話も興味深いものがあります。東大生は忍耐強いには納得させられました。只し、頭は悪いのも沢山いるようです。

　　必死で受験勉強して合格する者は忍耐力はあるが頭はそれ程でもないということでしょう。そんなに努力せずに何気なく合格するものが本当に頭が良いということです。
　　そういう秀才や天才が本当のエリートと言えそうです。そうした人は、回りに目をやる余裕があるので良い仕事ができるということでしょう。
　　合格することだけで力を使い果たした者は、抜け殻でしょう。もっと、他のことに力を注ぐべきだったのじゃないでしょうか。　　


韓米同盟は悲劇的な形で突然終わる可能性も

2019年01月11日 | 韓国

　　アメリカの世論は、いよいよ韓国を見捨てる方向に向かっているようです。流石に頭の悪いアメリカも韓国の異常さに気が付いて来たようです。

　　ここまで来たら、下手に韓国に期待せず一日も早く軍を引き上げて貰いたいものです。その後は、北と一緒に消滅させてくれることを願いますが、その前に何としても拉致被害者の奪還をしたいものです。
　　只し、未だに韓国から帰らない日本人は自己責任ですからお好きなようにしてください。　

　　それにしても、アメリカも受け入れられない要求を突き付けるのですから腹黒いですね。とは言え、今回の腹黒さには大賛成です。

　　それにしても、未だに撤退しない日本企業は、本当に従業員を見殺しにするつもりなのでしょうか。日本の経済界はここまで劣化していることに呆れるしかないですね。


インド太平洋における英仏海軍共同作戦の本当の可能性

2019年01月11日 | 国際

　　インド太平洋への英仏海軍の進出は難しいという声がエール大学の歴史学者ポール・ケネディ教授から出ているそうです。どうやら金が無いようです。予算は切実でしょうね。どうなることやら。

　　これも、何時もの宮崎さんが書いてくれています。それにしても英仏もしぶといですね。大戦前の植民地を未だに話さずに持っているのですから、奴等の腹黒さは並大抵のものじゃなさそうです。

　宮崎正弘の国際ニュー ス・ 早読みより　　　平成３１年（２０１９年）１月７日（月曜日）　通巻第５９４３号　　

　インド太 平洋における英仏海軍共同作戦の本当の可能性
　　ポール・ケネディ教授、「予算上、作戦上、そしてロシアがあり可能性は低い」

　英国国防相のケビン・ウィリアムソンは強気の発言を繰り返し、南シナ海へ「自由航行作戦」を強化するとした。
　フランスのフローレンス・パルリ国防相も、空母「シャルルドゴール」と攻撃群を当該海域に派遣すると言明し、西側の航行の 自由という原則を踏みにじる国を牽制するとしている。『踏みにじる国』とはどの国なのか、名指しはしていないが。

　想定される英仏共同軍事作戦とは互いの得意領域でカバーし合い、たとえば仏空母を守るために英国海軍駆逐艦が護衛するなど のシナリオである。
　両国はともに２０２０年を達成目標にしている。
　英仏が共同の作戦を展開するのもアデン湾の海賊退治での経験があるからだ。英国はシンガポールかブルネイに海軍拠点の構築 を模索しているとの報道もある。

　エール大学の歴史学者ポール・ケネディ教授が、『アジアタイムズ』（２０１９年１月７日）のインタビューに答えて「英国国防 予算の限界、ましてや次の選挙で労働党が勝てば、国防予算は大幅に削減されるだろう。現況を見ても、英海軍はフォークランド までの大西洋、ロシア海軍の牽制のためにバルト海から地中海を守備範囲としており、このルーティン活動にくわえて、インド太 平洋に常時作戦を展開できる態勢とするには、ディエゴガルシアか東アフリカのどこかに拠点が必要となる。総合的判断にたて ば、艦数と兵員不足があり、『フォークランドからペルシア湾まで』で、限界というところだろう」と悲観的である。

　ポール・ケネディ教授は、嘗て『大国の攻防』をいう世界的ベストセラーも著者としてもしられる。

　　英仏は植民地の残りだけでなく、Chinaが崩壊した時の取り分を狙っているのでしょうか。とは言え、日本にとってはChina包囲網の一員としては貴重な仲間ですから是非、出てきてもらいたいものです。
　　尤も、その前に決着が着くのじゃないかと期待しています。Chinaも好い加減に諦めないものでしょうか。

 
甘いかな！