ソウルがとんでもないことをやっているようです。それでなくても日本も及ばないニセ歴史教育で文ちゃんのような人間を育ててしまったというのに、それだけでは気が済まないようです。
今度は、抗日音楽教材を配布するのだそうです。
もうこうなったら未来志向なんて言って韓国を何とか守ろうとする反日売国左翼・在日共ももう擁護出来無いのじゃないでしょうか。
【韓国ですすむ反日法】①子供達に抗日音楽教材配布。ソウル市内全 1300校に費用1千万円で無料配布。『♫悪魔の敵をやっつけろ』②戦犯企業からの製品購入を減らす条例案。戦犯企 業とは韓国が認定した日本企業299社③歴史歪曲禁止法。
— たかりん。7 (@takarin_7) 2019 年1月30日
南北統一して完全に日本を敵国家に定める体制固めが始まったようだ pic.twitter.com/BRmC7gcf1V
これ以上、韓国に何を期待して未来志向なのでしょう。早く手を気ることこそ未来志向でしょう。この期に及んで韓国を擁護する反日売国左翼・在日共の一掃も急がれます。国交断絶とどちらが早いでしょうか。
ファーウェイの孟晩舟がアメリカによって起訴され、身柄の引き渡しも要請されたようです。ところが、直ぐに行われるのかと思っていたら、どうやらそんな韓単なものではないようです。
Chinaは今後も、引き渡しを妨害すル為に全力を上げそうな雰囲気です。やはり、Chinaにとっては秘密をバラされると命取りになるという証拠でしょう。
時事ドットコムより 2019年01月30 日
ファー ウェイで米中対立激化＝長期戦へカナダ揺さぶり
【北京、ワシントン時事】中国通信機器大手・華為技術（ファーウェイ）の孟晩舟副会長兼最高財務責任者（ＣＦＯ）が米当局に よって２８日に起訴されたことで、米中対立は新たな段階に入った。米側は副会長の身柄引き渡しをカナダに正式要請。引き渡しの実 現には時間がかかるとみられ、中国は長期戦を視野に、カナダへの揺さぶりを続ける構えだ。
副会長の起訴事実は、米国の対イラン制裁を逃れるため米金融機関に虚偽の説明を行った罪。カナダのメディアによると、カナダ司 法省が２８日夜、引き渡し要請を確認した。引き渡しの可否をめぐる裁判所での審理は２月６日に行われる。
これに対し、ファーウェイ側は２９日、中国メディアに「米国の法律違反という訴えを否認する」と主張した。中国では、今回の ファーウェイをめぐる問題は次世代通信規格「５Ｇ」などの米中の技術覇権争いが背景にあると指摘されている。
中国外務省の耿爽・副報道局長は２９日の記者会見で、「ファーウェイを含む中国企業への不当な圧力を中止するよう強く促す。米 国が引き渡し請求に固執することに強烈な不満と断固とした反対を表明する」と強調。工業情報省の聞庫報道官も同日、ファーウェイ の脅威について「何も証拠がない」と退け、「中国の５Ｇは前進し続けている」と技術競争力に自信を示した。
ただ中国は、国内経済の今後に影響する米中閣僚級の貿易協議が３０日から始まるのを前にトランプ米政権を刺激するのを避けたい のが本音で、対米非難のトーンは抑制気味だ。その一方、米中の間に立つカナダへの圧力に力を入れている。
中国では副会長の逮捕後、２人のカナダ人男性が拘束されたまま。遼寧省の裁判所は麻薬密輸罪に問われたカナダ人男性被告に対 し、懲役１５年の判決を見直し死刑判決を下した。共産党機関紙・人民日報系の環球時報は社説で、副会長の引き渡しまで長くて数年かかると指摘。「われわれは幻想を捨て、さらに複雑な闘争に備えなければならない」と訴えた。
さて、Chinaがどこまで抵抗するのか、アメリカがどこまで追い込むのかに注目ですが、ここはアメリカが腰を引かずに徹底的に追求することを願いたいものです。
それにしても、それ程までに時間がかかるとは驚きです。この辺が行き過ぎた民主主義の弱点でしょうか。Chinaだったら一瞬で逮捕ですね。
それだけにChinaを放置しておくことは政界にとっては絶対に許しては行けないということです。
やはり、トランプさんに頑張って貰うしかなさそうです。
何と、あの腐敗しきった仕事をしない国連が動いたようです。南北の瀬取りと北の核開発継続が報告されたようです。
あの国連が動く位ですから余程しっかりした証拠があるのじゃないでしょうか。何時もは腰の引けた日本からの報告も影響したのかもしれません。と言うか、やはり、米・英・仏・加などの監視による証拠が効いたのでしょうか。
いずれにしても、南北はこれでかなり追い込まれそうです。ここは、自棄糞で南北一緒に日本に攻め込んではどうでしょう。あの平和ボケの日本だったら勝てるのじゃないでしょうか。
「韓国が国連に無断で制裁対象の石油製品を北朝鮮の開城（ケソン）工業 団地に大量に持ち込んでいた」そうです。
— KAZUYA (@kazuyahkd2) 2019 年1月30日
「北朝鮮が核開発を継続」国連“専門家”が最終報告 https://t.co/z8Vyv8NGMF
さて、米朝会談で何か変わるのか。それとも、トランプさんの堪忍袋の緒が切れるか。と言うか、切って貰いたいものです。
下で、須田さんの暴露を書きましたが、同じ番組で、今度は大高さんが日韓断行をズバリ発言してくれました。
サハリン問題やニセ慰安婦問題で韓国の嫌らしさを嫌と言うほど味わって来ただけにその思いは一段と強いのでしょう。
【日韓断交】大高未貴「昨今のレーダー照射、徴用工で見てるのではな く、百年千年単位で見た場合、断交は有り。対日関係は99%改善されることはない。今後南北統一の形で動いていって 統一時に日本から一円でも多く取ろうとしている。この日本が乗っ取られてるという意見の中で私は綺麗にしたい」
— たかりん。7 (@takarin_7) 2019 年1月29日
御意 pic.twitter.com/B9N8yMG57x
☆日韓
― ちぢれ麺 (@chidiremen11) 2019 年1月28日
藤井厳喜「日本人は真面目に一回も意思表示してこなかった。国交断絶で片付く問題じゃない、世界におけ るPR戦。 （断交）だけやったって勝てない」
大高未貴「だから（断交の）議論が大事。核武装も議論が大事。日本国内で議論する事によって世界に対するメッセージ になる」
本気を見せる事。 pic.twitter.com/gakQ1iIzW0
それにしても、政府は相変わらず口だけですが、やはり、公明党や売国議員による抵抗が怖いのでしょうか。何とも情け無いですね。
この分んでは、憲法改正も危ないのじゃないでしょうか。そうなれば、安倍さんも終わりですね。
それだけに起死回生のダブル選挙しかないでしょう。
関西生コン事件で、京都の大物議員が動いたと暴露した須田さんが、今度は文政権の資金源になっている教団が日本にあり、そこに出入りするかって大物政治家がいると爆弾発言をしています。
只し、今回も名前は付せています。そんな売国奴共は勿体ぶらずに公表してもらいたいものですが、やはり命が危ないのでしょうか。
それにしても誰でしょう。
一方、東京五輪問題では電通の名前は出したようです。これは既に竹田さんも言及しているので新鮮味はないですが、取り敢えず地上波で流れるので意味はあるのかも。
☆大物政治家
― ちぢれ麺 (@chidiremen11) 2019 年1月28日
須田慎一郎「文政権の資金源になってる財団が、日本の有名ホテルに事務所を構えて対日工作を始めて る。そこにかつて 大物政治家と言われた人達が出入りして、文政権の影響力を日本でも広げようと。見ない？今謙虚になるべきだと言って る日本人。元大物政治家3人」
誰だぁ？ pic.twitter.com/qiqhH1FFJW
【五輪招致疑惑の犯人】藤井厳喜「竹田会長はお気の毒。五輪呼んでくるのに裏金当たり前。JOCは能力がない」須田慎一郎「IOCが指定するコンサルティング会社を使いなさいということで指定会社を使った。ピー入ると思うけどここ指名したのは電通」
— たかりん。7 (@takarin_7) 2019年1月29日
マスコミが朝鮮電通の名を出さないのは死活問題だから pic.twitter.com/jTSMneL3Vt
とんでもない記事があったのですが、日本では全く報道されていないので本当かどうか判断が付きませんでしたが、もし本当なら大変なことなので取り敢えず書いておきます。
何とNTTドコモが5Gを韓国企業提供して貰うのだそうです。流石、ソフトバンクにやられ放題のドコモだけのことはあります。
国家観も歴史観も無い経営者達ばかりなのでしょう。ファーウェイ問題で他国のプラットホームを使うことの恐ろしさが分かってないのでしょうか。
中韓の技術を使う暗いなら欧米のものを使うべきと言う考えもないのでしょうか。元はと言えば、有り余っている内部留保で日本企業に開発させるべきなのに、そんな考えも無いのでしょうか。
やはり、日本の経済界は完全に狂っているようです。間違いであってくれることを願いますが、マスメディアが書かないことに裏があるような気もします。さてどうなんでしょう。
朝鮮日報日本語版より 2019/01/28
韓 国通信大手KT、NTTドコモに5Gプラットフォームを提供
韓国通信大手KTの黄昌圭（ファン・チャンギュ）会長は25日、世界経済フォーラムが開かれたスイス・ダボスで記者団 と懇談し、KTが昨年の平昌冬季五輪の際に発表した第5世代移動通信（5G）プラットフォームを日本のNTTドコモに提 供することを明らかにした。黄会長は「2020年東京五輪で緊密に協力していく」と述べた。黄会長は3月に東京で開かれ るB20（G20ビジネス・サミット）で演説を行う予定だ。
やはり、日本を消滅させるのは金の亡者の経済界のようです。
今週の中山恭子さんの【夢を紡いで】は、邪馬台国は関東や秦氏はユダヤ人やグローバリズムの終わりなどワクワクするような話題で一杯の田中英道さんが前回から殆ど間をあけずの登場です。
今回驚かされたのは、埴輪にユダヤ人そっくりのものがあることです。今回は画像だけでしたが、きっと次回あたりに詳しく教えてくれるのじゃないでしょう。
もう一つ、無知を思い知らされたのが、八幡神社は秦氏が建てたものだということです。これは言われて見ればなる程です。
実は、秦氏は渡来人でも半島人じゃないかと余り好きになれなかったのですが、ユダヤとなると、俄然興味が沸いて来ました。次回が待ち遠しい。
こういう文化の面からもグローバリズムの終焉の説を聞くと嬉しくなってしまいます。いよいよ日本の時代が来るのかも。
それでなくても鬱陶しい表示板が溢れて日本人が困っているというのに、今度は主要駅で放送も中韓が増えるのだそうです。
やはり、グローバル派の二階・菅・公明党の企みでしょうか。日本人より特亜３国の人達の方が大事なのでしょうね。きっとそれなりの報酬は頂いていることでしょう。
読売新聞より 2019年01月26日
ＪＲ主要駅の放送、原則４か国語に…日英中韓
菅官房長官は２６日、訪日外国人の災害対策を強化するための指針をまとめ、週明けにも国土交通省がＪＲ各社に要請することを明らかにした。主要駅の構内放送を原則４か国語とすることなどを柱とする。訪問先の大阪市内で記者団に語った。
指針は、災害時における新幹線などの運行情報を外国人に円滑に提供するのが目的だ。構内放送は日本語のほか、英語、中国語、韓国語で実施することを求める。ホームページ上の運行情報を３０分ごとに更新することも盛り込む。
昨年９月の台風２１号の際には、情報伝達の不備から関西空港で外国人利用客が孤立するなど、政府内で対応強化の必要性が指摘されていた。
菅氏はこれに先立ち、ＪＲ東京駅や新大阪駅などを視察した。菅氏は記者団に対し、「外国人への広報は不足していた。ＪＲ各社は改善策を早く実行に移してほしい」と述べた。
ここは、頑として日本語と英語で頑張ってくれているＪＲ東海が頑張ってくれることを期待したいものです。
只し、今回は災害時という大義名分を付けているだけに難しいかも知れませんね。グローバル派のやり口は反日売国左翼・在日どもと同じです。やはり、気が会うのでしょうね。
早く、日本語と英語だけの表示板が戻ってきて欲しいものです。国交断絶すれば幾ら何でも必要ないでしょう。
アレ（菅）に仕掛けられた罠1ミリシーベルトと、それを恐れて手を付け無い政府・自民党への怒りを何度も書いてきました。
もう多くの人がその罠にきがついているはずなのに職を失うのが怖くて言い出せないという情け無い状況が続いています。
これは、やはり覚悟の無い政治家の責任でしょう。それは、未だにアレ（菅）が国会議員であることを許していることにも表れて意るのでしょう。
マスメディアもそれを指摘しているのは産経くらいじゃないでしょうか。本当なら、マスメディアがきちんと報道すればこんな罠は直ぐにバレてしまうはずです。
産経ニュースより 2019.1.25
「毎時０・２３マイクロシーベルト」一人歩きした安全基準 国審議会、実態との乖離指摘
国の放射線審議会は２５日の総会で、東京電力福島第１原発事故後に策定された除染の目安となる空間放射線量毎時０・２３マイク ロシーベルトについて、改めて実態との乖離（かいり）を指摘した。それでも見直しを求めない背景には、数値が「安全基準」として 浸透したことがあり、要因には空間線量と個人が被曝（ひばく）する線量の混同が挙げられる。審議会でも「数値だけ伝えても意味が ない」として、数値の意味合いや不確実性について説明不足だったとする反省の声が漏れた。
■「目安」が混同されていき…
毎時０・２３マイクロシーベルトは、政府が長期目標に据えた個人の年間追加被曝線量１ミリシーベルトを１時間当たりに換算した ものだ。条件は１日のうち野外に８時間、木造家屋に１６時間滞在すると仮定し、外部被曝線量は空間線量の０・６倍として算出され た。
この基準値は、同原発事故後に旧原子力安全委員会などが示した長期目標「年１ミリシーベルト以下」に基づき環境省が算出。計算 式に当てはめる条件は仮定を重ねたもので、あくまでも基準は除染対象の地域を絞り込むための「目安」だった。
ただ、国会論戦などで「年１ミリシーベルトを１時間当たりに換算した」と省略された説明部分が強調され、混同されていったとみ られる。国会では「１時間の線量が０・２３マイクロシーベルト以上だと年間被曝量が１ミリシーベルトを超えるホットスポット」 と、正確性を欠いた発言をする議員もいた。
■食品基準値も「必要性説明できぬ」
当時、除染作業に追われた福島県浪江町の担当者は「０・２３マイクロシーベルトという数字にこだわっていなかったが、住民から 『０・２３まで下げろ』と要望があった」と明かす。また、同県南相馬市の担当者は「市民の多くは数字の区別がついていなかった」 と振り返った。
審議会では委員から「仮定やシナリオなど不確実性も包み隠さず説明することで（数値の）一人歩きを防げる」との声が上がった。
一方、食品に関する基準値も欧米より大幅に厳しく、食品の５０％が汚染されていると仮定した算出方法が現在も使われている。規 制庁によると、今では基準値を超える食品はほぼなく、審議会も考え方の中で「現行基準値を使用し続ける必要性を説明できない状 況」と矛盾を認めている。
それにしても、何時まで、こんな状況を放置しておくのでしょう。これこそ政治の怠慢としか言いようがない。
エネルギーという日本の弱点をここまで無策で放置しておく政治家は日本にとって必要ないだけでなく害でもあります。そんな覚悟のない者は、政治などやって欲しくない。
やるのはもう規定事実でしたが、韓国が、考え直すこともなくやはりやってしまったのが、日韓合意で作ったニセ慰安婦の財団を廃止しました。
日本の反応は何時ものごとく遺憾のようです。と言うかもう呆れてしまって何も言う気になれないということでしょう。
かと言って、国交断絶に踏み切る度胸も無いということです。国交断絶に慎重にという意見が多いようですが、やはり、どう考えても一日も早くやるべきでしょう。
確かに、世界から疑問の声も挙がるでしょうが、日本にとっては付きあった事が間違いなのだから一時て来に損害が出ても断絶すれば未来の日本にとっては最高の決断になることは間違いないでしょう。
産経ニュースより 2019.1.29
菅 官房長官が慰安婦財団の法人許可取り消しに「極めて問題で遺憾」
菅義偉官房長官は２９日の記者会見で、韓国政府が慰安婦問題をめぐる平成２７年の日韓合意に基づき設立した「和解・癒やし財 団」の法人としての許可取り消しを決定したことについて「日韓合意に照らして極めて問題で、到底受け入れられない」と強く反発し た。
菅氏は日韓合意について「外相間で協議を行って首脳間でも確認し、韓国政府としての確約を取り付けたものだ。たとえ政権が変 わっても責任を持って実施しないといけない」と強調した。同時に「国際社会からも高く評価されており、着実な実施は国際社会に対 する責務だ」と述べた。
その上で「わが国は日韓合意のもとで約束した措置をすべて実施しており、引き続き韓国側に日韓合意の着実な実施を強く求めてい く」と語った。
そんな無駄なことを続けずに、どんなに一時的に痛みがあろうとも選ぶ道は一つです。そうであるなら一日も早く決断すべきです。
