団塊の世代のつぶやき

誇れる日本を取り戻そう

★韓国、トヨタ・日産にも嫌がらせ

2019年01月19日 | ソフトバンク　ロッテ　イオン　パチンコ

　　防衛省を怒らせた韓国が、今度はニッサン・ト ヨタに嫌がらせを仕掛けたようです。今度は、韓国公取委が燃費が嘘だと課徴金だそうです。さすが、いちゃもんを付けるの は天才的ですね。

　　され、大人しく課徴金を払うのでしょうか。というより、それでもまだ韓国から撤退しないのでしょうか。
　　Chinaからは金に目が眩んで撤退しないようですが、韓国は残る意味があるのでしょうか。

　　好い加減に撤退の決断をするべきでしょう。何故躊躇するのでしょうか。やはり、日本の経済界の経営者達は完全に狂っ ているのでしょうか。どう考えてもそうとしか思えない。本当に、従業員を犠牲にするつもりなのでしょう。


★沖縄と韓国は同じか

2019年01月19日 | 韓国

　　沖縄の知事や反日売国左翼・在日共の恥知らず な言動を見ていると、どう見てもあの韓国の人達と同じように見えてしかたありません。
　　何故、沖縄は台湾に近いのに韓国人のような恥知らずが産まれたのでしょう。とは言え、台湾もあの選挙ですから何とも 言えないところがあります。

　　さて、その恥知らずの本家本元の韓国がレーダー照射問題でとうつ日本の防衛省を怒らせたようです。ところが、幾ら 怒っても玉の一発も打てないのですから気の毒です。というか情け無い。

　　産経 ニュースより　　　　2019.1.16

　　「非 公開の約束破り、でたらめ発表」防衛省が韓国に抗議

　防衛省は１６日、韓国駆逐艦による海上自衛隊Ｐ１哨戒機へのレーダー照射問題に関し、シンガポールで１４日に行わ れた日韓防衛 当局による実務者協議の内容を韓国側が一方的に公表し、事実と異なる主張を展開したとして抗議の上、撤回を求めた。１６日の自民 党安全保障調査会と国防部会の合同会議で防衛省幹部が明かした。

　１４日の日韓実務者協議で、日本側は電波情報の交換を提起したが、韓国側は応じず、協議は平行線に終わった。協議 内容は非公開 とする取り決めだった。しかし、韓国国防省報道官は１５日の定例記者会見で協議内容を公表。「韓国の乗組員が脅威と感じる雰囲気 であったという部分は、日本側が一部認めた」などと事実と異なる見解も示していた。

　これに対し防衛省は１６日午前、韓国の駐在武官を東京・市ケ谷の防衛省に呼び出し、抗議するとともに撤回を求め た。韓国側は 「本国に伝える」と応じたという。防衛省幹部は「非公開の約束を破った上、でたらめな発表をしている。信頼関係は完全に崩れた」 と語る。

　自民党部会では、韓国に対し厳しい制裁を求める声や、Ｐ１が収集したデータを国際社会に示し、日本の正当性を訴えるべきだとの 意見が相次いだ。


　　それにしても、自民党の愛国者が幾ら吠えたところで、うようよしている売国奴達が動かないのですからどうにもなりま せん。
　　やはり、ダブル選挙で落とすしかありません。それには、国民が目を覚ますしかないないでしょう。
　　やはり、「いい加減に目を覚まさんかい！日本人！」です。


★竹田さんが電通の名前を出した

2019年01月19日 | マスメディア

　　日本のマスメディアを牛耳り日本の足を引っ張 る反日売国左翼・在日の電通のおそろしさを、15日、第 ７９６回の「★★ 東京五輪招致を実質的に取り仕切っていたのは電通」で、取上げました。
　　その会長の息子さんである竹田恒泰さんが、マスメディアが報道しない自由を行使している電通の名前を出してくれまし た。有本さんも名前が出ないことを指摘してくれています。

　　とは言え、竹田さんもこの事件は、フランスの嫌がらせでいずれ収まるだろうと言われています。
　　ここは、会長に身を呈して電通を表舞台に引き摺り出して叩き潰して貰いたいものですが、やはり、そうはならないので しょう。
　　電通を叩き潰してくれればマスメディアは一気に大人しくなるはずなので、ここは日本の為にやって貰い。


　　それにしても、平和ボケ日本は、こんな重要なところを反日売国左翼・在日 共に押さえられてしまっているのですから本当に危機です。


★★沖縄の埋め立ては恥知らずな自己都合

2019年01月19日 | 沖縄

　　沖縄県庁のやりたい放題は止めを知らないようです。恥知らずの知事と副知事が組んで、沖縄を自分達の思い通りにしようとしているようです。
　　それにしても、こんな知事を選んだ沖縄の人達もやはり狂っているようです。どんなRに理由があろうとも自分の国を売ったらおしまいでしょう。

　　何と、サンゴの移植を不許可にしたようです。

　　産経ニュースより　　　　　 2019.1.16　

　　沖縄県、辺野古のサンゴ移植不許可

　沖縄県は１６日、米軍普天間飛行場（宜野湾（ぎのわん）市）の名護市辺野古移設に絡み防衛省が埋め立て区域のサンゴ約 ３万９千群体を移植するために行った特別採補許可申請について、不許可とした。県は、埋め立て承認撤回の効力を停止した 国土交通相の判断を「違法無効」と主張。撤回承認の効力は現在も有効なため、埋め立てからサンゴを保護する必要もないと した。

　　この訳の分からない反対理由には呆れるしかないですね。ところが、もう一方の埋め立ては承認だそうです。
　　ここまで、恥知らずだともう笑うしかないですね。　　

　　産経ニュースより　　　　 2019.1.16

　　沖 縄県副知事、埋め立て承認「第２の撤回も視野」

　沖縄県の謝花（じゃはな）喜一郎副知事は１６日、米軍普天間飛行場（宜野湾市）の名護市辺野古移設に関する埋め立て承 認撤回が取り消されれば、再び撤回することを検討していると明らかにした。県庁で行われた立憲民主党などの野党合同ヒア リングで「取りうる手段として第２の撤回も視野に入れることも作業、検討をしている」と述べた。

　謝花氏は再び撤回する根拠として、辺野古に投入された土砂の性質が事前の申請と異なる点や、護岸が桟橋として利用され ている点を挙げた。玉城デニー知事は１６日、県庁で記者団に対し再撤回について「可能だとうかがっている。実際に協議し たとか検討したということはない」と述べた。

　県は昨年８月に埋め立て承認を撤回したが、防衛省が撤回取り消しと効力停止を申し立てた。効力停止に関しては国土交通 相が認め、防衛省が工事を再開している。

　　知事さん、やむを得ないそうです。

　　産経ニュースより　　　　 2019.1.16　　

　　玉城沖縄知事、浦添埋め立て「やむを得ない」

　沖縄県の玉城（たまき）デニー知事は１６日、同県浦添市の松本哲治市長と県庁で会談し、那覇市の米軍那覇港湾施設（那 覇軍港）を浦添市の米軍牧港補給地区沿岸に移設するための埋め立て計画について、経済波及効果など将来性を考慮すれば自 然破壊はやむを得ないことなど３項目を確認した。

　玉城、松本両氏はこのほか、新たな施設は「新基地」ではなく「代替施設」であることも確認。那覇軍港の浦添移設が「県 内移設」ではなく「那覇港湾区域内の移動」であることでも一致した。

　米軍普天間飛行場（宜野湾（ぎのわん）市）の名護市辺野古移設をめぐり、県は「新基地建設」として批判し、環境破壊や 県内移設は認められないとしている。辺野古移設と浦添移設の違いについて、玉城氏は１６日、記者団に「那覇軍港（移設） は那覇市、浦添市双方にメリットがあり、県全体の産業振興にもつながる」などと述べた。

　那覇軍港の浦添移設をめぐっては、翁長雄志（おなが・たけし）前知事も容認していた。玉城氏が昨年１０月に知事に就任 したことを受け、松本氏が改めて３項目の確認を求めた。

　　しかし、ここまで来たら、放置しておいて埋め立てを進めるしかないでしょう。それとも、台湾と国交回復して、台湾に受け入れて貰いますか。これが最高だと思うのですが、日本の政治家にその気概はなさそうです。


★本当に戦ってくれた人、五 省 を毎日朗読

2019年01月19日 | 誇れる日本

　　【虎ノ門ニュース】の、井上さんの実際に戦って下さった方の紹介は、本当に頭の下がる人達ばかりです。
　　今回の、戦艦長門で戦った恒松秀雄さんの話の中で、今でも毎日「五 省 （ごせい）」を実行しているという話しには、やはり、私を筆頭に、今の日本人とは余りにも差があると思わずにはいられませんでした。

　　もう一つ、 戦艦長門の兄部（こうべ）艦長の操舵術にも驚かされました。長門が最後まで残っていて、アメリカ軍の原爆実験に使われた裏にこんな凄い話があったとは想像もしませんでした。
　　やはり、戦前の日本人は全く今の日本人とは違います。すこしでも近づきたいものです。

   




「五 省 （ごせい）」を素読しよう - 仕事や学校や1日の終わりに...

 

☆取り舵一杯！

   　現代の日本人が、すこしでも、先人に近づくことができれば、日本の再生も見えて来るでしょう。


★文政権「北朝鮮は敵」、日本と「価値共有」記述削除

2019年01月19日 | 韓国

　　文ちゃんが、とうとう本音を表したようです。何と、国防白書で、北は味方、日本は敵とやんわりと表記したようです。何とも正直な人です。と言うか、もうバレているので開き直ったのかも知れません。

　　さて、ここまで宣言されて日本政府はどうするのでしょうか。ここでも、遺憾で終わるのでしょうか。

　　産経ニュースより　　　　 2019.1.15

　　「北朝鮮は敵」、日本と「価値共有」記述削除　文政権初の国防白書

　【ソウル＝名村隆寛】韓国国防省は１５日、２０１８年版の国防白書を発表した。白書では北朝鮮を「敵」とした従来の表記を 削除する一方、日本については「自由民主主義と市場経済の基本価値を共有している」との表記が省かれた。

　国防白書は隔年で作成されているが、文在寅（ムンジェイン）政権では今回が初。前回の１６年版では「北朝鮮の政権と軍はわ れわれの敵」と明記していた。韓国と北朝鮮は昨年、３回の首脳会談を実施。４月に軍事境界線がある板門店で行われた首脳会談 では、「一切の敵対行為の全面的中止」などで合意していた。

　白書では、昨年の軍事分野での南北合意で「南北間の緊張緩和と信頼構築の基盤ができた」としており、南北関係改善を受けて 「敵」表現が削除されたとみられる。ただし、北朝鮮の大量破壊兵器は「朝鮮半島の平和と安全に対する脅威」とし、あらゆる状 況に備えるとしている。

　日本との関係では、「基本価値の共有」との表記が削除され、「地理的、文化的に近い隣国で、世界の平和と繁栄に向け共に協 力していくべきパートナー」と記された。

　聯合ニュースは、元徴用工訴訟での韓国最高裁の確定判決や、韓国海軍駆逐艦の海自哨戒機への火器管制レーダー照射問題をめ ぐる日韓関係の悪化が反映されたと指摘。また、「日本政府が先に（外交青書などで）韓国との『基本的価値の共有』という文言 を削除したことも影響したようだ」とみている。

　また、白書からは北朝鮮の核・ミサイル脅威に対し日本と協力するとの記述もなくなった。米国以外の周辺国との軍事交流と協 力の記述順も、これまでの「日本、中国」から「中国、日本」の順に変わった。

　竹島（島根県隠岐の島町）については１６年版と同様、「歴史的、地理的、国際法的に明白な韓国固有の領土」と主張してい る。

　　文ちゃんは完全に腹を括っているのじゃないでしょうか。と言うか、最初からそのつもりで大統領になったという事でしょう。
　　ここまで来たら、一日も早く北と一緒になって日本との国交断絶を宣言して貰いたいものです。

　　さて、文ちゃんにそこまでの覚悟が出来るでしょうか。と言うか、これは金ちゃんの決断でしょうか。いずれにしても、一日も早くそうなって貰いたいものです。


★どこまで広げるのか中国「一帯一路」の罠

2019年01月19日 | 中国

　　やはり、Chinaは世界制覇を狙っているとしか思えません。大陸も海も全て自分のものにしたいようです。
　　何とも強欲な奴らです。バカなアメリカが誤解していたように、世界を狙う金を国内で使っていたら以外と裕福な人民が楽しく暮らせる国が出来上がっていたのじゃないでしょうか。
　　悲しいことに、そうした他人を思いやる心が産まれる予知が無い国だったのが悲劇といえるでしょう。

　　それでも、トランプさんが出て来てその野望を徹底的に叩き潰してくれそうなのが救いです。

　　そんなChinaの海洋への進出ぶりを、何時もの宮崎さんが書いてくれています。こんなところまでと驚かされます。

　宮崎正弘の国際ニュー ス・ 早読みより　　平成３１年（２０１９年）１月１２日（土曜日）弐　通巻第５９５２号　　

　さぁ次は オマーンの漁場を狙え、中国「一帯一路」の罠
　　４７０隻の近代漁船が２３０００の小舟、零細漁師の漁場を直撃

　ホルムズ海峡の隘路、対岸がイランのバンダル・アッバース。サウジアラビア半島側はオマーン（旧国名はマスカット・オマー ン）の飛び地である。
ドバイに滞在していたおり、オマーンの国境まで４ＷＤを疾駆させて行ったことがあるが、荒れた台地に茶褐色に岩肌、農地にも ならない曠野。それが国境だった。

　オマーン本国は、ホルムズ海峡を扼する飛び地から東南東。アラビア海とインド洋に「７」のような地形でせり出している。海 岸線が３１６５キロのも及ぶ。
海洋地政学にとって、要衝となるのは当然だろうと思える。首都のマスコットから南西南へ５００キロ。ここがインド洋に面する ドクムという漁村である。

 　つい昨今まで、ドクムを中心とする五万人の漁師たちは２３０００といわれる小舟にヤマハのモーターを駆動させ て漁場を移動 し、漁獲類は「干し物」にしてから駱駝の背にのせ、首都マスカットまで５００キロ、月の砂漠をキャラバンで運搬していた。

　俄かに、この寒村に焦点が当たった。
「一帯一路」を標榜する中国が舌なめずりしながら大々的に進出してきたからだ。中国はこう言った。「ドクムを中東最大の漁業 基地にして東アフリカ一帯の漁業センターにしよう」。

　オマーンを取り込む「一帯一路の」の罠が仕掛けられたのだ。

　２０１７年、中国はこのドクムを「免税特区」「輸出工業区」として開発するために１０７億ドルを投資する、条件は２５年の 租 借で、更新可能としたいと提案した。この降って湧いたような巨額投資にオマーンはすぐ合意に達した。

　オマーンは歳入の５５％を石油に依存しているため、ほかの産業育成による収入源の確保に魅力がある。
しかし中国の隠された企図とは、いずれ漁場拠点の軍港転用であり、ジブチに海軍基地をつくったように、長期戦略に基づいてい る。

　オマーンは絶対君主制、サィード国王の独裁政治だが、一応、議会がある。大政翼参会的な議会はすぐに中国の案件を諒承し、 ２０２０年完成を目指して工事が始まった。すでに１０の漁場に冷凍倉庫、魚介類加工、製氷製造工場などが建設された。

　中国は合計４７０隻の近代的漁船を投入するとしており、十の工場がすでに稼働している（アジアタイムズ、１月１１日）。

　怒ったのは地元の漁民、零細で小舟による釣りで生計を立ててきたが、大型漁船、冷凍設備をもつ近代船などが近海から魚を収 獲すると、地元漁民の生活が成り立たなくなるではないか。
オマーン政府は漁民の怒りをいかに静めるか注目が集まっている。

　　こちらは太平洋です。

　　宮崎正弘の国際ニュー ス・ 早読みより　　平成３１年（２０１９年）１月１６日（水曜日）　通巻第５９５３号　　

　モリソン豪首相、フィジーとバヌアツを訪問
　　中国の南太平洋「一帯一路」巻き込みへ巻き返し急

　モリソン豪政権、南太平洋の島嶼国家へ「安全保障」を国家戦略の目標として梃子入り強化をはかる。
これはＡＰＥＣでの中国の「猛威」を前にして、急激な動きとなった。
　豪政府は20億ドルを地域振興のために投下する「南太平洋インフラ投資銀行」を設立し、またマヌス基地の再建を米国と共同することなどが決まっている。

　1月16日、まずバヌアツを訪問する。
　バヌアツは中国が軍港建設を目的として港湾整備投資が行われており、米国ばかりか英国、フランスが警戒を強めてきた。

　豪はバヌアツに警察学校を新設し、警官の育成と訓練を行うことを手初めてに、南太平洋におけるプレセンスをたかめ、地域の安定を図るとしている。

　また過去十年、敵対的とも言える緊張関係にあったフィジーを訪問し、１８日には重要演説を行うとしている。
フィジーは軍事クーデターによる軍政が続いており、西側が民政移管をもとめているため、中国に急接近してきた経緯がある、

首都スバの首相官邸は中国が建設し、寄付した。マグロ漁場を狙って、スバにはマグロ漁獲センター化を狙っており、冷凍設備、倉庫、港湾近代化などのプログラムを習近平はパプアニューギニアで開催されたＡＰＥＣ会議前に、南太平洋八カ国の元首クラスを招いて「一帯一路」の組み入れ、投資拡大を目指すとしていた。

　　本当に金の使い方を間違わなかったら、とんでもなく裕福で人民が幸せに暗している国が隣に出現していたのじゃないでしょうか。
　　そんなことは自分達の理想とは違うという日本とは正反対の人達が住むところだということを理解出来無かったバカなアメリカや日本などがこんな恐ろしい国を作りあげたのですから、やはり、それを消滅させる責任があるでしょう。
　　アメリカはそれに気が付いたが、そのアメリカの企みで平和ボケになってしまった日本には未だに気が付いていない人が多いようです。特に日本を導くべき政・官・財などの偉いさん達。

好い加減目を覚ませよ！