フランスも韓国並ということでしょうか。何と も分り易い報復手段を打ってきたようです。
何と、ＪＯＣ の竹田会長を汚職の疑いで捜査するのだそうです。もしかして、ゴーンさんと人質交換でしょうか。幾ら何でもそれをやれば世界の笑いものでしょう。
それにしても、フランスが特亜３国と同じ発想とは、やはり世界は腹黒いのが当たり前ののようです。
さて、日本はどうするのでしょう。一番良いのはオリンピックの返上ですね。これは、日本にとっても最善じゃないで しょうか。
ロイターより 2019年 1月11日
ＪＯＣ の竹田会長、汚職関与の疑いで仏当局が正式捜査＝司法筋
［パリ １１日 ロイター］ - 仏検察当局は、２０２０年の東京オリンピック・パラリンピックの招致に関連した贈賄容疑で日本オリンピック委員会（ＪＯＣ）の竹田恒和会長に対する正式捜 査を開始した。仏司法筋が１１日、明らかにした。
仏司法筋によると、竹田ＪＯＣ会長には、五輪招致に向けてＩＯＣへの贈賄に関与した疑いがもたれており、前月にパリの 検察当局 が訴追の手続きをとった。
一方、竹田ＪＯＣ会長は招致に関連し贈賄といった不適切な行為はしていないとし、仏当局から起訴されたという事実はな いと述べ た。
国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）は、仏司法当局と密に連絡をとっていると説明した。この件でＩＯＣの倫理委員会が １１日に開 催されることになった。
ＩＯＣは、「竹田氏は引き続き推定無罪の状態にある」とする声明を発表した。
仏検察当局は２０１６年、日本の招致委員会がシンガポールのコンサルティング会社に２００万ドル超の資金を支払ったこ とを巡り 調査すると発表していた。
竹田恒泰さんも怒り新党のようです。
産経ニュースより 2019.1.11
「父 をゴーン氏と同じように見られてはたまらない」竹田恒泰氏、仏司法当局の捜査に不満ぶちまけ
２０２０年東京五輪をめぐる不正疑惑に関連し、仏司法当局が捜査を開始したと報じられた日本オリンピック委員会 （ＪＯＣ）の竹 田恒和会長の長男で、作家の竹田恒泰氏が１１日、ジャーナリストの櫻井よしこ氏が主宰するインターネット番組「言論テレビ」に出 演した。恒泰氏は日産自動車前会長のカルロス・ゴーン被告が逮捕された事件の“報復”とみる声があることを踏まえ、 「（報復のよ うなことは）民度が低い国がやることだと思っていた。父をゴーン氏と同じように見られるのはたまったもんじゃない」と不満をぶち まけた。
報道によると、仏当局は恒和氏が五輪招致に向けて賄賂を支払うことを認めた疑いがあるとみている。ただ、恒和氏は疑惑 を全面的 に否定している。
恒泰氏は番組で「本当に父がお金を渡すように指示したのであればあってはならないことだが、『何か怪しい』とか、それ くらいで 国境をまたいで容疑者だとか言われたらたまらない」と恒和氏を擁護した。
やはり、この怒りを晴らすのはオリンピック返上が最高でしょう。是非、やりましょう。ついでに、万博もどうでしょ う。
竹田恒泰さんが【虎ノ門ニュース】で、触れていた教科書検定に落ちたそうです。絵や写真を一枚も使わず作ったら１２０万円でできたそうです。
やはり、教科書は中身で勝負して貰いたいものです。嘘の歴史をどんなに綺麗に着飾っても嘘は嘘です。そんな教科書で、まともな国家観や歴史観は身につきません。
やはり、本当の歴史は飾り気が無くてもきちんとした国家観や歴史観を身につけることができるでしょう。
来年も挑戦してくれるそうです。百田さんの「日本国紀」といい、やはり時代は本当の歴史を求めている。
竹田恒泰「歴史教科書には絵や写真が1000点以上使われてる。この絵 や写真の版権処理だけで2～3千万。写真を入れると1ページ5万円のデザイン料がかかるが、使わないで作ったら 120万で出来た」
— DAPPI (@take_off_dress) 2019 年1月10日
竹田さんが作った教科書のような不要な写真や絵が省かれた無駄のない教科書で学びたかった pic.twitter.com/smQjA5KGkU
こういう教科書で、政・官・財やマスコミの偉いさん達を教育したいものです。
何とも恐ろしい証言があったようです。あのChinaの臓器移植の臓器は今や全てウィグルから供給されているのだそうです。
つまりは、あの収容所からということです。こんなことを許している世界は恥ずかしくないのでしょうか。
特に、そんな国と知りながら徹底もし無い日本企業は本当に恥知らずです。
それにしても、国連とは本当に役に立たないですね。やはり、解体しかないでしょう。
「移植用の臓器は今、すべて新疆ウイグルから」民衆法廷で証言 https://t.co/7ddg5fWgog
— 大紀元時報 エポックタイムズ (@epochtimes_jp) 2019 年1月9日
こうなると、もうトランプさんに一日も早くChinaを叩き潰して貰うしかなさそうです。トランプさんお願いします。
やはりファーウェイの恐ろしさは尋常ではないようです。あらゆる国から情報を手に入れとうとうCPUの製造に成功したと発表しています。ARMベースだそうですからソフトバンクが絡んでいるということでしょう。
やはり、放置しておいたら大変なことになりそうです。それでも、自社の力で開発するのならまだ許せますが、世界中からノウハウをもった人達を金に任せて集めているようです。
何時もの、宮崎さんが書いてくれています。どうやら、平和ボケ日本人は絶好のターゲットのようです。国家観と歴史観の無い自虐史観に犯された日本人は直ぐに転ぶようです。
宮崎正弘の国際 ニュー ス・ 早読みより 平成３１年（２０１９年）１月９日（水曜日） 通巻第５９４６号 ＜前日発行＞
ファーウェ イ、自社で半導体製造に成功と自画自賛
台湾からも半導体材料の高純度化学品の製造ノウハウが漏れていた
ドイツの台湾現地法人ＢＡＳＦ（ドイツ化学産業の最大手）から、高純度化学品の製造ノウハウが、高額の賄賂に転んだ台湾人の ＢＡＳＦ従業員によって中国のメーカーに漏れていた。
江蘇省の「江化微電子材料」の新工場で生産された製造技術は、そのプロセス、ノウハウがＢＡＳＦの機密とされるものだった。
台湾には内務省に「営業秘密法」を取り締まる権限が付与されており、台湾のＢＡＳＦ職員、元従業員の六人を逮捕した。約束され た報酬は７億円で、実際に一部が支払われたが、ＢＡＳＦの見積もる損害額は１２０億円に達すると言われる。
米国のトレードシークレット法（企業機密法）は厳格に適用されているが、日本ではこれにたぐいする法律もなければ、そもそも国 家防衛機密を取り締まる「スパイ防止法」さえない。
自衛隊員の結婚でも、中国人を配偶者とする隊員が８００名前後もいるとされ、諸外国のように「外国籍の配偶者を持つ者は将官以上 にはなれない」という内規もない。現に中国人女性と結婚した自衛隊員から軍事機密が多数、中国に漏れている。
台湾ＢＡＳＦのケースは氷山の一角でしかなく、多くの日本人技術者は中国で製造ノウハウを教え込んでいる。高給でスカウトされ たか、ハニーとラップの結果？
電池、材料、医療器具、ＡＩ、クラウドそのほか、この無政府状態的な日本の状況をみれば、米国が日本に最高機密を供与することは ないし、日本がドイツとともに米英豪加ＮＺの「ファイブ・アイズ」に加盟できる要件もないということである。
安倍さんの力で、取り上げずファイブ・アイズの次には入れて貰っているようですが、こんな情報のダダ抜けの状況では何時放り出されるか分からないのじゃないでしょうか。
日本人もここまで劣化したら見事とか言い様がないですね。世界中から嘲笑を浴びそうです。
財務省・文科省など官庁が日本の足を引っ張る ことにはもう呆れるしか無いですが、外務省も相変わらずのようです。というより、思っていたよりも酷いようです。
内部の争いも相当な者があるようです。
韓国に対しても、未だに内部争いがあるようです。【虎ノ門ニュース】で、有本さんがそのおかしさを語ってくれていま す。
このところ、河野外相の元気が無くなっているのもそんな内部の争いに気が撞いたのじゃないかと考えているようです。
そこで、竹田さんが、面白いアイデアを一発。何と、ダブル選挙を国交断絶を打ち出して戦うというのです。これは面白そう。
☆外務省
— ちぢれ麺 (@chidiremen11) 2019 年1月10日
有本香「深刻さに河野外相も気づいたんじゃないか。外務省内部に北方領土問題を何が何でも阻止しようと いう力があ る。戦後の不当な体制を維持するかのような空気がある。とんでもない役所。日韓議連以外にも韓国と繋がってる人は物 凄くいる」
戦後レジームの闇。 pic.twitter.com/WRqFMFtM0g
☆日韓断交
有本香「外務省のコリアンスクールの強さが教育行政まで影響」
— ちぢれ麺 (@chidiremen11) 2019 年1月10日
竹田恒泰「日韓断交しかないね。衆参同日選で消費増税凍結と合わせてやったら圧勝、外務省と財務省 を封 じ込められ る」
断交には懐疑的だったが、信用できない国を無理やり日米に取り込むのもリスクだと思うようになって き た。 pic.twitter.com/9jG0igmC8j
日本というより世界の文化を破壊しようとするリベラリスト達の魔の手がどんどん伸びて来ているようです。
その一つとして驚いて、2018年10月23日、第１３７４回の「大阪府立高校 来年春から入学願書の性別欄を廃止」で、取り上げ性別欄の廃止が全国に広まっているのだそうです。
それを書いたのが日本の文化破壊を先頭に立ってやっている朝日新聞です。何となく、奴等の企みとほくそ笑みが見えるような気がします。
加瀬さんが、9日、第１６６６回の「行き過ぎたリベラリズム」で、オバマがやったトイレの男女共用の世界が来るのじゃないかと心配です。
まさに、行き過ぎたポリティカル・コレクトネスです。これが高校というのも、朝日の仲間である日教組との共謀じゃないかと心配になります。
これも、グローバリストの仕掛けでしょうか。反日売国左翼・在日共の笑いが聞こえるようです。
【47都道府県調査】入学願書の性別欄廃止、全国で広がるhttps://t.co/ZyjX8wlqM0
— ライブドアニュース (@livedoornews) 2019 年1月6日
大阪と福岡が19年春の入試から廃止を決めたほか、神奈川など14道府県が、19年度以降の廃止を検討していること がわかった。 pic.twitter.com/isB8OugVd4
朝日新聞より 2019年1月6日
入学願書の性別欄廃止、全国で広がる ４７都道府県調査
公立高校の入学願書にある性別欄について、大阪府と福岡県が２０１９年春の入試から廃止を決めたほか、神奈川県や熊本県な ど １４道府県が、２０年春以降の廃止を検討していることが分かった。自分の性別に違和感を持つトランスジェンダーなど、性的少数者 への配慮を理由としている。
全国の自治体では、性的少数者への配慮から市民が提出する申請書などの性別欄の廃止が進んでいる。大阪府と福岡県が、１９ 年春 の入試から入学願書の性別欄を廃止すると決めたのを受け、朝日新聞が、全国４７都道府県の教育委員会に昨年１１～１２月、アン ケートを実施した。
入学願書は、入試の際に志望校に提出する書類で、住所や氏名などを生徒が記入する。大阪と福岡以外の４５都道府県では、性 別欄 があった。多くは男女の別を選ぶ選択式で、記述式のところもあった。
性別欄の廃止を検討しているとしたのは１４道府県。うち、神奈川と熊本、徳島の３県が２０年春の入試から廃止を検討してい ると 回答した。神奈川県の担当者は「生徒の負担にならないよう、廃止の方向で進めたい」と話す。北海道や京都、岡山など１１道府県 は、時期は示さなかったものの廃止に向けて検討するとした。選択欄が記述式の滋賀県は、すでに空欄にすることも認めている が、欄 自体の廃止も検討するという。
秋田や愛知など１３県は、性別欄の廃止について「どう対応するか検討する」「未定」と回答した。「性別欄についてどの程度 まで 配慮すべきか分かっていない。全国の動向を注視して、対応を検討していきたい」（群馬県）、「ほかの行政文書の状況をみて判断」 （愛媛県）などとしている。
早く手を打たないと、日本の文化が破壊されてしまいそうです。
しつこい韓国のレーザー照射への反論が続いていますが、やはりこれが韓国の命取りになるのじゃないでしょうか。
というのも、トランプさんがこれに激怒しているのだそうです。あのマティスさんの退任が早まったのも、もしかしたらこれが影響しているのじゃないでしょうか。
加賀孝英さんが産経に書いてくれています。
ZAKZAKより 2019.1.8
レーダー照射でトランプ氏が韓国に激怒！ マティス退任で「在韓米軍撤退」も加速か
ドナルド・トランプ米政権が、韓国にブチ切れ寸前となっている。韓国海軍の駆逐艦が、海上自衛隊のＰ１哨戒機に「敵対行為」といえる火器管制用レーダーを照射しておきながら、稚拙極まる反論動画を公開して「自国の非」を認めないからだ。韓国は反論動画を計８言語で発信する計画という。米中新冷戦が激化し、北朝鮮が非核化を先延ばしするなか、トランプ政権は、日米韓連携を壊しかねない文在寅（ムン・ジェイン）大統領への不信感を高め、「米韓同盟解消」も念頭に置き始めたという。注目される、ジェームズ・マティス前国防長官退任の影響とは。ジャーナリストの加賀孝英氏による最新リポート。
「今回の問題は１００％日本が正しい。韓国は常軌を逸している。全世界に恥をさらした。トランプ大統領は文政権との決別を本気で決断するかもしれない」
旧知の米情報当局関係者は、こう吐き捨てた。
昨年末に発生した韓国駆逐艦によるレーダー照射問題。年が明けても韓国は「レーダー照射はなかった」「悪いのは日本だ」などと、大ウソ連発の“狂気の悪あがき”を続けている。
韓国国防省は４日、やっと反論動画を公開したが、４分２６秒のうち、自前の映像（＝韓国海洋警察撮影）はたった１０秒。あとは全部、防衛省が昨年末に公開した映像のパクリだった。韓国側があれほど主張した「（海自哨戒機の）威嚇的な低空飛行」は、何と証明画像はゼロ。「レーダー照射はなかった」という証拠も示せなかった。
防衛省関係者は「韓国の反論動画で、海自哨戒機が国際法規に従って安全飛行していたことが、さらに証明された。それなのに非を認めず、まだ『日本は謝罪しろ！』と喚（わめ）き続けている。あの国は理解不能だ」とあきれた。
今回の韓国による異常暴走の裏で、一体何があったのか。以下、複数の日米情報当局関係者から得た極秘情報だ。
「欧米各国は『文大統領は、北朝鮮の金正恩（キム・ジョンウン）朝鮮労働党委員長と、国連主導の経済制裁の緩和＝制裁破りの密約を交わしているのではないか』と分析している。正恩氏による年内のソウル訪問が延期されたのは、『北朝鮮が、韓国の約束違反に激怒した結果で、今も文氏を責めている』という情報がある」
「米ＣＩＡ（中央情報局）は昨年末、『ソウル拘置所に収監中の朴槿恵（パク・クネ）前大統領が１２月３０日にも保釈される』という未確認情報を入手し、慌てた。北朝鮮が『正恩氏暗殺計画の首謀者』として、朴氏の身柄の引き渡しを韓国に要求していて、文氏が北朝鮮のご機嫌取りで実行する懸念があった」
そして、今回のレーダー照射問題との関係だ。
「トランプ政権内では、文政権への不信感、警戒感が爆発し、『北朝鮮への制裁破り』で、韓国へのセカンダリー・ボイコット（二次的制裁）の検討が始まっている。今回のレーダー照射問題は異常過ぎる。米国は『韓国駆逐艦は本当に救助活動中だったのか？』『北朝鮮漁船の目的は何か？』『なぜ、韓国は非を認めることができないのか』と、重大な関心を持って調査に乗り出した」
海自哨戒機などの情報収集によって、日本は決定的証拠を握っている。官邸関係者は「安倍晋三首相は『淡々と、毅然と韓国側に事実関係の証明を徹底的に求める』と言っている」と明かす。
冒頭の米情報当局関係者は「トランプ氏は、ホワイトハウスで文氏のことを罵（ののし）ったりしている。ブチ切れ寸前だ。文政権を、北朝鮮と一体の『反米・反日レッド政権』『敵性国家』と見て、本気で『在韓米軍の撤退』『米韓同盟の破棄』を考えている。それを唯一止めていたのはマティス氏だ。だが、昨年１２月３１日付で退任した。米国は韓国に対してもう容赦しない」と語った。
韓国については、いわゆる「元徴用工」判決や、慰安婦合意の事実上破棄、竹島問題もある。日本はこれ以上、「無法国家」の横暴は断固許してはならない！
こうなると、トランプさんが完全に韓国を見離すことを心から願いたいものです。軍を徹底させて、北と一緒に消滅させてくれることを期待しましょう。
と言うか、もしかしたら有り得そうな気がして来ました。トランプさん頑張れ。
ネットでどこかの国王がロシア女性と結婚するので退位するとの記事の見出しを見ましたが、興味も沸かずに見ませんでした。
ところが、これがマレーシアの国王だそうです。マレーシアの国王いる事も知りませんでしたが、マハティールさんに影響しないのかと心配です。
何時もの、宮崎さんが取り上げてくれています。
宮崎正弘の国際ニュー ス・ 早読みより 平成３１年（２０１９年）１月８日（火曜日） 通巻第５９４４号 ＜前日発行＞
マレーシ ア国王（第十五代）のムハンマド五世が、突如御退位
スルタンの互選により統治者会議が次期国王を選定するが。。。
ムハンマド五世が突如、御退位の意思を示され、マレーシア政界は大揺れとなった。マハティール旋風の影響？ 中国投資によ る国風の変化への憂い？
噂は風のように広がった。
マレーシアは立憲君主国。だが国王は万世一系ではなく、九つの州のスルタンの持ち回り、統治者会議の互選で選ばれる。任期 は五年。ムハンマド五世が２０２１年までの任期をのこしての退位である。
国王陛下は君臨すれども統治せず、政治の実権は首相府、立法は国会、司法は最高裁判所が独立して存在し、英国政治を踏襲す る。
いかに国民の四分の一が中国人だとしても、この国政のスタイルを覆ることは出来ない。
アジアタイムズ、ストレートタイムズなどはいずれも一面トップのニュース。これらの情報を総合すると、ムハンマド五世、じ つは二ヶ月雲隠れ、王宮におられなかった。
当初は病気治療のため外国滞在と言われた。この逃避行、じつはロシア美人との再婚だった。
前夫人を離婚し無聊をかこっていたところへロシア女性が登場した。しかも「ミス・モスクワ」に選ばれたほどの美女。すでにイ スラム教徒に改宗しているという。
ロシア女性は２５歳。国王は４９歳。しかしながら国王の威厳としても、伝統重視の立場からも、キングの座に執着してはいけな いという自主的判断が働いたのではないかとする解説記事が目立った。
日本の皇室のようなものがマレーシアにあるとは知りませんでした。九つの州のスルタンの持ち回りというのは、日本の皇室程の権威は無さそうな気がしますがそれでもこうした国があるとは全く知りませんでした。
こうして見ると、日本の皇室というのは本当に奇跡でしょう。その皇室を破壊しようとする動きがあり、既にもう末期的なところまで来ていることに気が付いてない平和ボケ日本人が多すぎます。
もし、皇室が破壊されれば日本の消滅は間違い無いでしょうが、その恐ろしさに気がついていないのが大半ということがもっと恐ろしいのかも。
その時になって皇室の大事さに気がついても、もう手遅れです。やはり、「いい加減に目を覚まさんかい！日本人！」です。
どうしても、次の世代が心配になります。
どうなることやら！