団塊の世代のつぶやき

誇れる日本を取り戻そう

★百田さんの「日本国紀」に素晴らしい味方

2019年01月30日 | 日本再生

　　反日売国左翼・在日共同通信に犯されて地方新聞は殆どが左翼系だと思っていたのですが、社長がきちんとした歴史観・国家観を持っていると少しは増しなのでしょうか。

　そんなことを思わせてくれる佐賀新聞社長の中尾清一氏が、百田さんの「日本国紀」をあの売国奴茂木との対談でべた褒めです。茂木の機嫌の悪い事。

　　百田さんがツイートしてくれています。百田さんも嬉しかったのでしょうね。


　　佐賀新聞を読んでみたくなりました。


★青山さんが語る韓国的嘘の価値観

2019年01月30日 | 韓国

　　何時もの【答えて、答えて、答える！】で、青山さんが元自衛官の方の韓国についての質問に答えてくれています。
　　それにしても、自衛官を退官された方でも韓国に対する認識の無さに驚かされます。自衛隊でも本当の歴史を教える事はないのですね。これでは、本当に国を守ると言う意欲に欠けるのじゃないでしょうか。

　　やはり、今の日本に必要なのはきちんとした歴史教育です。特に、何時も言っているように、公務員は正しい歴史の試験は必須でしょう。尚且つ、定期的な勉強会もやるべきです。

　　正しい歴史観と国家観がないから青山さんが最後に触れているおかしなリベラルが蔓延るのでしょう。


　　兎に角、どんなに時間が掛っても、政界に誇れる歴史を持つ日本を日本人全てに教育することかが必要です。
　　何と言っても、こんな素晴らしい歴史を造りあげてきた日本産まれてきた幸せを知らずに育つのは罪悪です。最高の幸運を知ることで幸せになりましょう。


イランの テロリスト支援は年間７０億ドルに達している

2019年01月30日 | 国際

　　戦争が無ければその費用を国民の為に使えると考えると本当に勿体無いですが、それで軍備を怠ると腹黒い国に攻め込まれてしまうのですから人間は厄介ですね。

　　そんな戦争を代転ぶ死の商人が居ることも間違い無いですし、軍事産業にとっては戦争はあり難いのでしょうね。

　　そんな膨大が軍事費が中東で使われているようです。誰が喜んでいるのでしょうか。

　　何時もの、宮崎さんがそんな膨大な軍事費を取り上げてくれています。

　宮崎正弘の国際ニュー ス・ 早読みより　　平成３１年（２０１９年）１月２４日（木曜日）　通巻第５９６５号　　　＜前日発行＞

　イランの テロリスト支援は年間７０億ドルに達している
　　ダノン国連大使、安保理事会にイラン制裁を呼びかけ

　１月２２日、国連安保理事会で報告に立ったイスラエルのダニー・ダノン国連大使は「イランがテロリスト組織へ供給している 軍資金は年間７０億ドルに達している」と具体例を詳細の数字を挙げた。

　同大使によれば、イランはシリアのテロリストに４０億ドル、レバノンのテロ組織に１０億ドル、そしてガザのハマスに ５０００万ドル、ほかイスラミック・ジハードに７０００万ドルとした（『エルサレムポスト、２０１９年１月２３日』）。

　ガザへはエジプトからの兵站ルートとして幾つかのトンネルが発見されているが、レバノンにもイスラエル攻撃用のトンネルが 掘られており、これら土木工事の機材や労働者の代金にも転用された。

　またイエーメンのテロ組織（『アラビア半島のアルカィーダ』など）にはイラクを通過してレバノンに盤踞する「ヒズボラ」の 銀行口座へ送金を繰り返していると述べ、「安保理事会加盟国はイランの制裁に加わるべきではないか」と呼びかけた。

　他方、サウジアラビアはマンデブ海峡通過中だったタンカーがイエーメン側から発射されたミサイル攻撃で損壊された事件を重 視し、近代兵器がイエーメンのテロ組織にイランから密輸されているとした。

　サウジアラビアは対イエーメン戦争のために年間６００億ドルを投じているとされ、これだけでも日本の防衛予算より多い。

　　何とも勿体無い金額です。人類が最低限の軍備で幸せに暮らせる時代なんて来るのでしょうか。やはり、日本のシラス国が世界に理解される時までは有り得無いのでしょう。

　　そのためにも、日本の再生が急がれますが、これが又、消滅の危機にあるというのですからもしかしたら地球消滅の方が早いなんてことになりかねません。
　　やはり、世界平和何て不可能なのでしょうか。それとも、日本の文化が勝つのでしょうか。

やはり、地球の消滅の方が早かったりして！

★中国漁船船長を逮捕　日本のＥＥＺ内逃走

2019年01月29日 | 中国

　　レーダー照射事件で騒いでいる間にとんでもない事が起こっているようです。年末にもとんでもない事が起こったことを、12月29日、第１５３４回の「★China漁船、水産庁職員１２人乗せ半日逃走」や、12月30日、第１５３７回の「★中国漁船団が大接近　危険回避で撤収」で、取り上げましたが、殆ど報道されることもなく、政府も完全にスルーしているようです。それ程Chinaが怖いのでしょうか。

　　今度は、漁船がＥＥＺ内で停船命令に従わずに逃走したが船長を逮捕したそうです。この報道も余り無いようですが、これも無かったことにするつもりでしょうか。

　　安倍さんが施政方針で韓国は無視したようですが、Chinaは全く逆に付き合うようなことを言っていますが、この取扱いにも何かあるのでしょうか。どうも、Chinaに対して腰が引けすぎているように思うのはわたしだけでしょうか。やはり、何かおかしい。何か考えがあるのでしょうか。


　　元記事はこちらです。

　　産経ニュースより　　　　2019.1.29
　　
　　中 国漁船船長を逮捕　日本のＥＥＺ内逃走

　日本の排他的経済水域（ＥＥＺ）内で停船命令に従わず逃走したとして、宮古島海上保安部は２８日、ＥＥＺ漁業法違反（立入検査 忌避）の現行犯で、中国船籍の漁船「浙臨漁（せつりんりょう）１２７８６」の船長、劉美●（＝くさかんむりに写の与が木）（リュ ウ・メイロン）容疑者（３８）を逮捕した。

　海保によると、２７日午後２時半ごろ、沖縄本島南側の日本のＥＥＺを航行する同船を海保の航空機が発見。同保安部の巡視船が同 １１時４０分ごろ停船命令を出したが逃走した。

　漁船は、約１４時間後の翌２８日昼、宮古島（沖縄県宮古島市）の北約１５２キロの海上で停船したため、劉容疑者を逮捕した。

　同船はサンゴ漁の漁船とみられ、計８人の乗組員が乗船していた。海上保安官や漁船の乗組員にけがはなかった。


　　民主党の時のように直ぐに帰すのでしょうか。これは、軟弱な対応をすれば安倍政権の命取りになるような事件だと思いますが、それを恐れて報道も止めているのでしょうか。
　　それとも、この程度の事は問題じゃないとでも言うのでしょうか。


★毎日新聞記者が大坂選手の国籍を利用

2019年01月29日 | マスメディア

　　朝日以上に異常かも知れない毎日新聞の記者がツイッターでおかしな発言をしてネットでバカにされているようです。
　　何と、大坂選手がアメリカの国籍を選んだら政権が吹っ飛ぶのだそうです。どこからそんな結論が導き出せるのでしょうか。
　　やはり、毎日新聞にはこんな狂ったような記者しかいないからあんな素晴らしい紙面が出来るのでしょう。
　　
　　流石、12月30日 、第７６０回の「★大高未貴さんへ毎日新聞から回答」などで取り上げたように、Chinaマネーで辛うじて生き残っている新聞社だけのことはあります。
　　もう、社も記者も恥と言うものを持ち合わせてないのでしょう。もしかしたら、社員の殆どが「日本に住んで日本国籍を持ち、日本語を話すけれど日本人でない者」達なのかもしれません。


　　それにしても、素晴らしい発想です。どうやったらそんな恥も外聞もない考えが浮かぶのでしょうか。

 


★沖縄でやりたい放題の韓国人達

2019年01月29日 | 沖縄

　　沖縄の警察は相も変わらず腰が引けているようです。やはり知事が取り締まるなと指示を出しているのでしょうか。
　　それにしても、これは酷すぎますね。何で、韓国人が沖縄まで来て埋め立て反対の運動をするのでしょうか。
　　韓国は、沖縄を攻めようとしているのかもしれませんね。と言うか、やはりChinaの指令でしょうか。
　　こうなったら、やはり特亜３国との国交断絶しか解決策は無いでしょう。何とも情け無い状況です。
　　これだけやりたい放題をやられてもあの売国知事を支持する沖縄の人達の気持ちも分かりません。




　　ここにも、関西生コンの金が使われているのも間違いなさそうです。つまりは、日本中の反日売国左翼・在日共が共産党なども交えた資金で活動しているということでしょう。
　　やはり、日本は、ここまで蔓延ってしまった反日売国左翼・在日共を一度は掃除する必要があるでしょう。


★ソウルで性暴力関連国際会議開催を計画

2019年01月29日 | ニセ慰安婦（売春婦）・就職詐欺被害者問題

　　韓国が、レーダー照射問題でまだまだ諦めずに反論してきているようですが、今度は、暫く大人しくしていたニセ慰安婦問題を世界とともの糾弾する国際会議をソウルで開くのだそうです。
　　次から次へと良く思い付きますね。それが全てブーメランとなることばかりです。こんな会議に世界は集まるのでしょうか。
　　ここは、イギリスに参加してもらってライダイハンを糾弾してもらいましょう。面白いことにるのじゃないでしょうか。

　　それにしても、日本政府は相変わらず内部から公明党等の反対でレーダー問題の抗議も宙に浮いているようです。やはり、売国奴を抱え込むとどうにもならないようです。

　　やはり、ダブル選挙でこうした反日売国左翼・在日共を一掃出来無ければ日本の消滅もありそうです。

　　今年は、どうやらとんでもない年になりそうです。これに御世代わりの大災害が起きないことを祈るしかなさそうです。
　　さて、吉と出るか凶と出るか。


★ハイテク輸出規制強化で日本、台湾、韓国経済も直撃

2019年01月29日 | 中国

　　トランプさんのChina叩き潰しの影響がとうとう日本にも影響してきたようです。いつまでもChinaの夢を捨てきれず撤退の決断が出来なかった付けを今から盛大に払うことになるのでしょう。果たして、生き残ることができるのでしょうか。

　　その影響は、台湾、韓国も直撃するようです。いよいよ今年は大変な年になりそうです。

　　何時もの宮崎さんが詳しく取り上げてくれています。特に日本は、独自の製品を造る事も出来ず中韓やアメリカへの部品供給の地位に甘んじて来ただけに相手が不景気になれば手の打ちようもないだけにじっと我慢するしかないのでしょう。

 　　  宮崎正弘の国際ニュー ス・ 早読みより　　平成３１年（２０１９年）１月２６日（土曜日）　通巻第５９７０号　　　　

　米国の対中ハ イテク輸出規制強化で日本、台湾、韓国経済も直撃
　　ハイテク製造メーカーは株価大下落、好況見通しは去った

　米国は対中技術輸出に厳格な規制を導入する。運用次第では対中輸出が困難になる。
　とくに１４分野の先端技術に絞られ、法の淵源は「国防権限法」である。
規制されるのはＡＩ、バイオ、測位テクノロジー、マイクロプロセッサー、次世代コンピュータ、データ分析技術、ロボット、先端的 材料など。その多くは日本企業に関連が深く、ましてＩＣなどは米国の基本特許であるケースや、クロス・ライセンス契約による技術 が目立つため、実際には米国が国防権限法の運用を強めれば強めるだけ、日本企業の対中輸出も自動的に縮小する。台湾、韓国も同様 な影響を受ける。

　加えて「アップル・ショック」の到来だ。
　アップルのティム・クックＣＥＯは、１月４日に「２０１８年第四四半期のスマホ売り上げ激減」と発表したため、市場は株価激安 をしめした。また「２０１９年第一四半期の生産予定は１０％減らすことになる」と衝撃的予測を語った。

　ちなみにピーク時の１８年１０月３日から、２０１９年１月８日までの株価激減率は
　
　ＴＤＫ　　　　　　▼３８・２％
　アップル　　　　　▼３５・０％
　サムソン　　　　　▼２８・５　　（韓国）
　鴻海精密　　　　　▼２５・９　　（台湾）
　日本電産　　　　　▼２５・５　　（日本）
　マイクロソフト　　▼２５・３
　村田製作所　　　　　　　　▼１８・８％　　（日本）
　ＴＳＭＣ　　　　　　　　　▼１７・１　　　（台湾）
　テキサツインスツルメント　▼１２・８　　

　このアップル・ショックという下方修正見通しは日本、台湾、韓国というスマホ部品、中枢部品、液晶パネル、高純度材料、組み立 て、販売というビルトイン・システムを根底的に揺らすことは明らかであり、アップルは時価総額趣意の座から転落し、マイクロソフ トに譲った。村田製作所も部品出荷激減を認めた。
またシャープを買収した液晶パネルなどの大手「鴻海精密工業」は河南省鄭州工場で五万人、ほかの工場を含めて、とりあえず十万人 のレイオフを実行した。

　▼「ファーウェイはスパイ機関だ」。トランプ政権、規制強化の姿勢かえず

　１月１５日に米連邦議会の超党派議員が強力な中国制裁法案を提出した。これは大統領権限強化という法の淵源をさらに強化し、米 国の輸出管理法違反の中国の通信メーカーを制裁する目的をもつ。
米国がほぼ合意しているのは「ファーウェイはスパイ機関だ」という確定的分析であり、ファーウェイ、ＺＴＥ以外の通信メーカーに も対象を広げる。

　すでに１月１６日のウォールストリートジャーナルが報じたところでは、ファーウェイが米国携帯で第三位の「ＴモバイルＵＳ」が 企業機密（管理ロボット技術）を盗まれたとして、２０１４年に民事訴訟を起こしている経過に当局が強い関心を示しているとした。

　慌てたファーウェイ創業者の任正非は数年の沈黙を破って記者会見し、「共産党に命じられたこともなければスパイ行為などしたこ とがない」としらを切ったが、「それなら、なぜ共産党員なのか。党の方針に従わない党員はいないのではないか」等とする記者団の 質問には答えなかった。

　米国はカナダで拘束中の孟晩舟ファーウェイＣＦＯ（創業者の娘）の送還を正式に要請した。中国は真っ青になって反論し「国際法 違反だ、反対である」などと支離滅裂な駁論を展開した。

　これらのニュースが日本市場にもたらした心理的悪影響は、「日本電産ショック」となった。日本電産の永守重信会長は「２０１８ 年１０月から異常な注文減少に直面している。未曾有の注文減少だが、中国ばかりか欧州でもビジネスが悪化している」と記者会見し た。

　かくしてアップル・ショック、日本電産ショックと連続し、不況入り本格化という衝撃を証券界にもたらし、関連する企業の株価が 下落を演じる場面があった。
　日本電産はすでに２０１９年三月決算の売り上げを３５０億円マイナスに下方修正しており、ほかに安川電機、日立建機などが売り 上げの下方修正を発表した。

　日本企業は決算のピークを控え、日本電産の大幅下方修正に続いて中国依存度の高いミネベア、ダイキン、信越化学、ＳＭＣ、マブ チなどを直撃した。翌日からも新日鉄住金、ファナック、コマツなどの株価を揺らした。
　先行きは暗い。

　　やはり壮大な不況が来ることになるのじゃないでしょうか。もう消費税を上げるどころじゃないでしょう。さて、日本の企業は生き残れるのでしょうか。


★金美齢さん魂の演説

2019年01月29日 | 日本再生

　　金美齢さんの靖国での魂の演説を久し振りに見ましたが、やはり良いですね。日本の政治家にこのくらいズバリと発言できる人が欲しいですが、足元にも及ばないでしょう。
　　李登輝さんと同じで議員として活躍して貰いたいものです。李登輝さんはもう無理のようですが、金美齢 さんは大丈夫でしょう。
　　是非、安倍さんの元で外務大臣をやって貰いたい。

　　安倍さんとの対談の動画もありました。こちらも面白い。民主党の野田政権の時のようですが、野党ということもあるのか安倍さんの考えが見事に出ています。
　　首相となると、内部の敵もあり、あれほどはっきりとは言えないのでしょう。考えは変わってないと信じたい。

 

　　それにしても、覚悟の無い議員たちを引っ張って行かなければならない安倍さんは本当にお気の毒です。


★白村江の戦いも百済が先に逃げていた

2019年01月29日 | 韓国

　　【虎ノ門ニュース】で、石平さんが白村江の戦いも助けに行った百済が先に逃げて負けたと言われてました。これって本当でしょうか。
　　お恥ずかしながら、この考えは全くありませんでした。なる程、現在の韓国を考えれば当然のことじゃないでしょうか。
　　態々船で大軍を仕立てて助けに行った日本軍を見捨てて逃げるとは、今と全く同じだったんですね。そこまで酷いとは思いつきもしませんでした。しかし、李朝で劣化したと言われていた性格は、どうやら天性のものだったようです。これは、ありそうで納得が行きますね。
　　　
　　日本は、そんな昔から朝鮮に酷い目に会って来たにも関わらず未だに目が覚めないのですね。何とも情け無い。やはり、あの国とは未来永劫付き合っては行けないということです。


★いよいよ内部闘争の勃発か

2019年01月29日 | 中国

　　一帯一路などによる外需が失敗したので、内需に方向転換をしたと思われる習王朝ですが、いよいよ内部闘争が本格かするのか、去年の暮れから大物の子供による批判が表に出るようになってきたようです。
　　今回は、胡耀邦の息子が吠えているようです。

　　宮崎さんが取り上げてくれています。それにしても、偉いさんの息子たちもあちこちで生きているんですね。

　宮崎正弘の国際ニュー ス・ 早読みより　　平成３１年（２０１９年）１月２３日（水曜日）　通巻第５９６４号　　　

　胡徳平 （胡耀邦の息子）が中国共産党の硬直路線を批判
　　このままでは「死を迎えたソ連を同じ運命をたどる」

　一月中旬に北京で開催された経済セミナーで講演にたった胡徳平が「このまま政治改革を怠り、民間の経済活動の活性化を促す 政策に転じなければ、中国はいずれソ連がたどった死の道を選ぶことになるだろう」と私見をのべていたことが分かった（サウス チャイナ・モーニングポスト、２０１９年１月１８日）。

　父親の胡耀邦は改革派の旗手でもあり、依然として国民のあいだには絶大な人気を誇る。
江西省共青城市郊外にある、宏大な胡耀邦墓園は享年７３歳を象徴して、７３段の階段回廊、記念碑は７３トンのセメントを使っ た。
大きな花輪が絶えないが、ときに改革の声が湧き上がる政治的タイミングがくると、全国から競うように要人が詣でて名入りの花 輪をおいてゆく。墓園の庭園には中曽根元首相が揮毫した石碑も置かれている。

　その息子の胡徳平とて、いまは７６歳の老齢に達した。全国政治協商会議幹部としてあちこちを飛び回っている。知日派でもあ り、２０１４年４月には極秘来日して安倍首相と懇談したこともある。
しかし日本のメディアが期待するようなリベラル派でもなく、根っからの共産主義者には変わりがない。

　　昨秋にもトウ小平の長男、トウ僕方（中国身障者連盟理事長）が年次大会で講演し、「中国は身の程を知るべきだ」として、暗に 習近平の遣り方を批判したことがある。
嘗ての中国共産党大韓部の息子達が国内知識人の不満を代弁している構図が浮かび上がってくる。

　　これは、敵対派による煽りでしょうか、それとも、空気抜きなのでしょうか。いずれにしても、習皇帝が追い込まれているのは間違い無いでしょう。
　　もう今更足掻いてもどうにもならないと思うのですが、崩壊にまで至らないのが不思議で仕方ありません。
　　やはり、トランプさんによるダメ押しが必要なのでしょうか。まかり間違って生き延びるなんてことになると大変なだけに、ここはトランプさんの決断に懸けるしかなさそうです。

お願いしますトランプさん！

★陸自ヘリにレーザー照射

2019年01月28日 | 反日売国奴左翼・在日

　　韓国のレーダー照射問題に気を取られていたら、国内ではレーザー照射が続いて起きているようです。
　　少し前に宮崎でもあったのですが、反日売国左翼・在日共が報道しない自由を行使したのか余り騒がれ無かったような気がします。

　　ところが、又しても起こったようです。今度は東京だそうです。何か怪しいですね。単なるいたずらとも思えないし、ましてやこうして連続すると何か企みがあるのかと疑いたくなります。


　　こちらが、宮崎での照射事件です。
　
　　産経ニュースより　　　　　2019.1.10　

　　陸自ヘリにレーザー照射　副操縦士が一時、視力低下

　陸上自衛隊西部方面隊（熊本市）は１０日、昨年１０月に宮崎県諸塚村の上空を飛行していた輸送ヘリコプターが約１分間、レーザー照射を受けたと発表した。操縦していた副操縦士の左目の視力が一時低下したが、機長が操縦を代わり機体にトラブルはなかった。

　自衛隊機や米軍機がレーザー照射される事件は以前から全国で相次いでいる。平成２７年には米軍普天間飛行場（沖縄県宜野湾市）の周辺上空を飛行中の米軍ヘリに照射したとして、威力業務妨害罪で映像関連会社代表の男性が罰金５０万円の略式命令を受けた。


　　それにしても、これはいたずらにしても悪質です。もしかしたら海のレーダー照射から目をそらせる狙いでもあるのでしょうか。それにしては、反日売国左翼・在日マスメディアは静かなのが可笑しいですね。それとも、書き辛いのでしょうか。


中国が金備蓄を増やし、ドル依存を減らしているのか

2019年01月28日 | 中国

　　このところ金が騒がれませんが、値段が落ち着いているのでしょうか。これから大波乱が起きるだけに金が高騰しても良さそうなものですが騒がれていないと言うことは動いていないのでしょうか。とは言え、株や為替も金も関係の無い身としてはあまり興味は沸きません。これぞ、持たざる者の僻みでしょうか。

　　その金の備蓄におかしな動きがあるようです。何と、ＥＵ主要国とロシアが増やしているようです。何があるのでしょうか。

　　何時もの、宮崎さんが報告してくれています。Chinaは思った程増えてないようですが、やはりもう資金不足なのでしょうか。

　　宮崎正弘の国際ニュー ス・ 早読みより　　平成３１年（２０１９年）１月２５日（金曜日）　通巻第５９６７号　　　＜前日発行＞　

　中国が金備蓄を増やし、ドル依存を減らしているという報道はおかしくないか
　　金備蓄を急増させているのはＥＵ主要国とロシアだ

　まずは直近のデータを比較一覧されたい。

　金備蓄の国別ランキング（２０１８年度速報）
　〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜
　（１）米国　　　　８４０７トン
　（２）ドイツ　　　３４８３
　（３）イタリア　　２５７４
　（４）フランス　　２５１８
　（５）ロシア　　　２１８４
　（６）中国　　　　１９０４
　（７）スイス　　　１０７５
　（８）日本　　　　　７９１
　（９）オランダ　　　６３３
（１０）インド　　　　６１９
（１１）トルコ　　　　５０９
　＜註　世銀、ＩＭＦ管理の金備蓄は２５００前後だが、この統計には含めない＞

　さて、この一覧でも明らかとなることが幾つかある。
第一の留意点は、ユーロ主導のＥＵ主要国であり、共通通貨の存続と拡大で合意しているはずのドイツ、フランス、イタリア、そ してオランダが、スイスをおしのけて高位にあることだ。
究極的に各ＥＵ主要国がユーロを信頼していないことを裏書きしている。

　第二にロシアの急伸ぶりである。１８年の報道にもあったが、ロシアは相当量の金塊を中国から買ったようである。貿易支払いの 担保ではなく、ロシアは保有した米国債を売却して、金にシフトさせたのである。

　第三に中国の「躍進」ぶりだが、米国のＮＹ連銀金庫にストックされた金塊が、タングステンの金メッキではないかという説が ある（ドイツはそれを口実に米国から全量を引き揚げた）。
同様に中国の金備蓄の数字がどれほどの信憑性があるか、という問題と、同時にパンダ金貨はクルーガーランド金貨同様に、国際 的には通用しない（購入する業者はスクラップ扱い）。
なぜなら中国の金塊は金の含有率が９９・９％で、国際基準は９９・９９％（フォーナイン）だからだ。

　第四はインド、トルコという嘗ての文明大国の金備蓄への執着ぶりであろう。ムガール帝国もオスマントルコも、金志向だっ た。したがってアラブのサウジ、クエート、ＵＥＡでも金備蓄は盛んである。

　第五に相も変わらず日本のノーテンキぶり。外貨準備の殆どを日本は米国債で保有しているうえ、金備蓄の実物の金塊は日銀の 倉庫ではなく、ＮＹ連銀の地下金庫に預けたまま、一度も返還要求をしていないのである

　　　パンダ金貨はクルーガーランド金貨同様に、国際 的には通用しないと言うのは全くしリマせんでいた。と言うか全く縁が無いので興味も沸きません。

　　それにしても、日本は本当に可笑しいですね。それ程までにアメリカを信頼しているのか、それとも人質でしょうか。
　　さて、この金の備蓄で、何処の国が笑うのでしょうか。


★ジャパンタイムズで何が起きたか

2019年01月28日 | マスメディア

　　世界に日本の嘘を広めていたジャパンタイムズが、突然心を入れ替えたことを、驚きと疑いの目で、12月10日、第７１６回の「★ジャパンタイムズは変われるか」に、取挙げました。

　　どうやら左派から目の敵にされているようです。あのロイターが大大的に取り上げたようです。どうやらジャパンタイムズの記者からのタレコミがあったようです。

　　
　　元記事はこちらですが、かなり長いので全文はリンク元で読んでください。新しい編集長の覚悟は本物のようです。これは期待出来そうです。　　

　　ロイターより　　　2019年1月25日

　　焦 点：「慰安婦」など表記変更　ジャパンタイムズで何が起きたか

　［東京　２５日　ロイター］ - 日本の代表的な英字新聞、ジャパンタイムズの新オフィスで、昨年１２月３日、同社幹部と十数名の記者らが激しい論争を繰り広げた。対立に火をつけたのは、 日韓摩擦の火種となっている「慰安婦」と「徴用工」について、１１月３０日付の紙面に掲載された「editor’s note」（編集長の説明）だった。

　今後、ジャパンタイムズは徴用工を「forced laborers（強制された労働者）」ではなく「戦時中の労働者（wartime laborers）」と表現する。慰安婦については「日本の軍隊に性行為の提供を強制された女性たち（women who were forced to provide sex for Japanese troops）」としてきた説明を変え、「意思に反してそうした者も含め、戦時中の娼館で日本兵に性行為を提供するために働いた女性たち（women who worked in wartime brothels, including those who did so against their will, to provide sex to Japanese soldiers）」との表現にする。

　こうした編集上層部の決定に、それまでの同紙のリベラルな論調を是としてきた記者たちは猛反発した。

　「反日メディアであることのレッテルをはがしたい。経営陣として『アンチジャパン（反日）タイムズ』ではとても存続できない」と 説明する水野博泰・取締役編集主幹に、記者側からは「ジャーナリズムの自殺行為だ」、「ファクト（事実）が問題であって、リアク ション（読者らの反応）が問題なのではない」などの批判が噴出した。

　安倍晋三政権に批判的だったコラムニストの記事の定期掲載をやめてから、安倍首相との単独会見が実現し、「政府系の広告はドカッ と増えている」と編集企画スタッフが発言すると、「それはジャーナリズム的には致命的だ」との声も。翌日に開かれた同社のオー ナーである末松弥奈子会長とのミーティングでは、発言の途中で感情的になって泣き出す記者もいるほどだった。

　変更の表明から１週間ほどたった１２月７日、水野氏は紙面に編集主幹の名で異例の全面社告を掲載した。その中で、同氏は変更に よって読者の信頼を損なったことを謝罪したものの、変更自体を撤回する考えは示さなかった。…以下略


　　やっと、こういう英字紙になったということは、日本にとっては大歓迎です。どうか商売上も上手く行って、二度と道を踏み外さないように長続きしてほしいものです。
　　それにしても、記者って本当に歴史を知らないようです。これでは、まともな記事が書ける訳がないですね。　
　　ましてや、在日が跋扈しているマスメディアが信実を報道する事は不可能でしょう。やはり、反日売国左翼・在日共の一掃が急がれます。


★世界の情報操作と金融支配の本質を見 抜く

2019年01月28日 | 日本再生

　　楽しみにしていた馬渕さんの沖縄講演を我那覇さんの「おおきなわ」で、取り上げてくれています。
　　講演は長かったようで、議題を分けて短く纏めてくれていました。短くなったのは残念dもありますが、却って分かり易くて良かったかもしれません。

　　このところのデイープステートや中央銀行が民間経営であることなど何度聞いても良いものです。

　　この馬渕さんの話を聞いて、日本人が一人でも多く目を覚ましてくれることを願います。


　　馬渕さんも安倍さんの内政は、二階・菅コンビの仕業と見ているようですね。これはきっと間違いないのじゃないでしょうか。
　　こうして、敵だらけの中で動かなければならない安倍さんの苦労は並大抵のものじゃないでしょう。どうか負けないでください。