◆完結編：有事における指揮機能維持
今回が“海上自衛隊地方隊への一考察”の完結となります。さて、地方隊の基地機能維持の重要性は前回掲載しましたが、一時的に喪失した場合には整備すればいいのですが、指揮通信能力は一時的であれ停滞は許されません。
有事における海上自衛隊の運用、これは東日本大震災が統合任務部隊という形で理解を容易とすることが出来ました。特に自衛隊は備えており、対応するべく機能させた、という意味も含めてです。東日本大震災において、被害は横須賀地方隊管区に集中、陸上の被害は東北方面隊管区に集中していました。このため陸海空災害派遣部隊の統合任務部隊司令部が東北方面総監部の仙台駐屯地に設置され、海上部隊に関しては運用特性の相違から横須賀地方総監部の横須賀基地に設置されました。
海上保安庁は１９９５年の阪神大震災において海上保安本部が被災し救難任務における指揮を失った反省から新しく巡視船いず型を建造、災害対応型巡視船として整備しました。この巡視船いず、ですが、実は非常に震災対応と縁がある船名です。海上保安庁が９月１日防災の日へ本格的な巡視船の参加を行ったのは１９７３年ですが、当時の訓練において横浜第三管区海上保安本部が被災し機能停止したという想定の下、警備救難部長をS-58ヘリコプターにより当時の大型巡視船いず、に展開させ、指揮機能を継承するという訓練が行われました。同じころ、横須賀では新造護衛艦はるな、がヘリコプター発着訓練を開始したばかりのころの話です。洋上に指揮機能を移す、この発想は検討されるべきという一つの視点ではないでしょうか。
南西諸島有事となれば西部方面総監部に統合任務部隊司令部が設置され、西部方面隊隷下の部隊を即応部隊として対応させ、そのうえで全国からの派遣部隊を引き受けることとなるのでしょう。佐世保地方隊と部隊輸送に対応する自衛艦隊隷下部隊、それに防空作戦に係る南西方面航空混成団と西部航空方面隊もその指揮下に入りますが、自衛艦隊とその隷下部隊は統合任務部隊海上任務部隊として統合任務部隊と密接に連携を取りつつ、佐世保地方総監の指揮下において運用されることとなります。
しかし、ここで不安なのは、地方隊の指揮機能が弾道ミサイル攻撃により喪失することはないのか、佐世保基地の通信機能などが喪失する可能性は無いのか、ということです。もちろん、迅速に復旧するでしょうし、指揮機能は地下に置かれるということも脆弱性払拭には寄与するのでしょうが、通信施設は陸上に露出することとなり、この部分の脆弱性はどうしても残ってしまいます。 さすがに地方総監部がそのまま戦車部隊に占領される、ということは考えにくいのですけれども、攻撃には曝されることは間違いありません。なぜならば主力部隊の殲滅という決戦の概念に加え、今日では指揮系統の根幹を破壊することが、末端の第一線部隊の行動に大きな制約を加えることが出来る、この現代戦御新しい鉄則がるためです。
航空自衛隊の南西方面航空混成団司令部は那覇基地の地下に立地しています。司令部施設に盛り土を行う、一つの山としてしまったもので、移動通信隊と共に航空攻撃を受けた場合にも指揮機能を維持することが可能です。移動通信隊は熊谷基地祭などで一般に展示されるようで、来年こそ足を運びたいところですが、航空自衛隊は移動通信隊や移動警戒装置に加え空中警戒管制機を保有し、基地機能が喪失するという念頭に置いて復旧と移動を重視しているのですが、海上自衛隊の場合は、移動通信隊に当たる装備などは大丈夫なのでしょうか。
この点で直轄艦が配備されていれば、特に洋上に出てしまうならばゲリラコマンドーは接近できません。小型潜水艦ですが接近すれば脅威ですが接近は難しいです。直轄艦を旗艦として運用するのであれば、これが攻撃された場合にはどう対応するのか、という問題は残りますが、しかし洋上で行動する期間は陸上の動かない基地と比べ防護は難しいところです。もちろん、陸上基地であってもMD能力のあるイージス艦を常時護衛艦隊から派遣させ、防空に当たるのならば弾道ミサイル攻撃に際しても一定の対応が可能ですが、そんな余裕はありません。
東日本大震災においては、自然災害は悪意はありません。即ち、災害が発生した場所に人々の営みがあったことに起因する被害ですので、災害は意図的に自衛隊の指揮系統を混乱させる目的はありませんでした。つまり津波が意図的に東北方面総監部の置かれた仙台駐屯地や横須賀地方総監部の置かれた横須賀基地を狙うことはありませんでした。しかし、直接武力侵攻は我が方の無力化を手段とする悪意の発動です、指揮系統の喪失を目的とした攻撃が行われるのですから、直接狙われる、ということになるのです。
指揮系統を維持する選択肢は二つあります。一つは基地機能を安全な地下や丘陵地帯を刳り貫いた地下設備に設置し航空攻撃への防護能力を高めると共に、海上幕僚監部直轄部隊として厚木基地に移動通信隊を配置し、有事に際しては機動運用を行うというものです。既に海上自衛隊には中央システム通信隊があり、その隷下に大湊システム通信隊、横須賀システム通信隊、舞鶴システム通信隊、呉システム通信隊、佐世保システム通信隊があります。ここに野外機能を行う移動通信隊を新設して地下司令部からの通信を維持するという方式が考えられるでしょう。
もう一つは直轄艦です。これはヘリコプター搭載護衛艦のような通信能力に余裕のある大型艦を配置し、有事に際しては基地機能の維持を全力を以てあたるほか、横須賀地方隊に統合任務部隊が置かれる場合は相模湾に、佐世保地方隊に統合任務部隊が置かれる場合には天草灘に、舞鶴地方隊の場合は若狭湾に、呉地方隊では瀬戸内海島嶼部に、大湊地方隊は陸奥湾に展開し、指揮を執る、これならばコマンドーは接近できませんし、航空攻撃に際しては個艦防空能力を発揮できます。弾道ミサイルは電話帳に住所が記載されている基地と異なり移動する艦船ですので、飽和攻撃でも行わない限り、まず位置がつかめません。
この方式ですが、大規模災害の直撃に対しても有効です。首都直下地震に際して、横須賀基地の横須賀地方総監部は沿岸部、海の真横に庁舎がありますので被災する可能性があり、他方艦艇であれば海面上昇はゆっくり、地形障害により破壊力のある津波は到達できません。もっとも、米海軍が使用する横須賀鎮守府庁舎は高台にあり、こちらを返還してくれれば大丈夫なのですが。佐世保基地も、湾の奥深くにあり、津波の速度は大きくそがれているので破壊力は無いでしょうが、やはり臨海部にはあるわけで、海面が上昇し浸水の危険は免れません。
呉地方総監部は高台にあり、津波に対しては安全性が確保されているのですが安芸地震において鎮守府庁舎が崩壊した過去があり、安全とは言い切れないのです。舞鶴地方総監部は高台の安全な建物ですが、しかし、若狭湾沿岸の原子力発電所集中地域があり、万一の際には舞鶴基地の基地機能が放射能により維持に支障が出る可能性を忘れてはならず、原子力事案に際して基地機能の維持が困難となった場合には一時的に旗艦に指揮機能を移動させ、山陰沖か能登沖に移動し、住民救出支援を継続する必要があるでしょう。
統合任務部隊海上部隊司令部を、ひゅうが型ヘリコプター搭載護衛艦に配置し、護衛隊群司令部と共に第一線に勇躍任務に当たる、という可能性は充分考えられるのですけれども、これでは第一線の指揮に集中できるものの統合部隊の全体を俯瞰しての指揮には十分対応できるとは限りません。自衛艦隊が統合任務部隊司令部となり、遙か外洋で任務を行う、というのでしたら、通信は横須賀からでも実施できるのですけれども、ね。この点を考えた場合、地下司令部と移動通信隊か、旗艦か、ということになるところ。
那覇基地の南西方面航空混成団司令部地下化工事の費用と維持費を算出し、地方隊の地方総監部機能の地下化と移動通信隊の編成に当たる場合の建設費に調達費の合計額、従来型ヘリコプター搭載護衛艦に範を採った旗艦機能を有する直轄艦の建造費と維持費とを比較し、安価な、もしくは機能的な選択肢を総合評価方式により採用するのが望ましいのですが、検討の余地はあると考えます。もちろん、他の地方隊の直轄艦は有事においては稼働艦について統合任務部隊に編入するべく抽出され、ヘリコプターの母艦として船団護衛任務にあたるなどが考えられますし、予備の護衛艦として護衛艦隊の補完に充てることが出来ます。災害時には航空中枢艦として任務に充てることも出来ますし、格納庫を用いて病院船としての機能、甲板に車両を搭載し輸送艦としての機能も発揮できます。兎に角、有事の際は指揮中枢を無力化するという方策が現代戦の典型として用いられる以上、何らかの措置は立て、指揮系統は維持しなければなりません。
今回が“海上自衛隊地方隊への一考察”の完結となります。さて、地方隊の基地機能維持の重要性は前回掲載しましたが、一時的に喪失した場合には整備すればいいのですが、指揮通信能力は一時的であれ停滞は許されません。
有事における海上自衛隊の運用、これは東日本大震災が統合任務部隊という形で理解を容易とすることが出来ました。特に自衛隊は備えており、対応するべく機能させた、という意味も含めてです。東日本大震災において、被害は横須賀地方隊管区に集中、陸上の被害は東北方面隊管区に集中していました。このため陸海空災害派遣部隊の統合任務部隊司令部が東北方面総監部の仙台駐屯地に設置され、海上部隊に関しては運用特性の相違から横須賀地方総監部の横須賀基地に設置されました。 海上保安庁は１９９５年の阪神大震災において海上保安本部が被災し救難任務における指揮を失った反省から新しく巡視船いず型を建造、災害対応型巡視船として整備しました。この巡視船いず、ですが、実は非常に震災対応と縁がある船名です。海上保安庁が９月１日防災の日へ本格的な巡視船の参加を行ったのは１９７３年ですが、当時の訓練において横浜第三管区海上保安本部が被災し機能停止したという想定の下、警備救難部長をS-58ヘリコプターにより当時の大型巡視船いず、に展開させ、指揮機能を継承するという訓練が行われました。同じころ、横須賀では新造護衛艦はるな、がヘリコプター発着訓練を開始したばかりのころの話です。洋上に指揮機能を移す、この発想は検討されるべきという一つの視点ではないでしょうか。 南西諸島有事となれば西部方面総監部に統合任務部隊司令部が設置され、西部方面隊隷下の部隊を即応部隊として対応させ、そのうえで全国からの派遣部隊を引き受けることとなるのでしょう。佐世保地方隊と部隊輸送に対応する自衛艦隊隷下部隊、それに防空作戦に係る南西方面航空混成団と西部航空方面隊もその指揮下に入りますが、自衛艦隊とその隷下部隊は統合任務部隊海上任務部隊として統合任務部隊と密接に連携を取りつつ、佐世保地方総監の指揮下において運用されることとなります。 しかし、ここで不安なのは、地方隊の指揮機能が弾道ミサイル攻撃により喪失することはないのか、佐世保基地の通信機能などが喪失する可能性は無いのか、ということです。もちろん、迅速に復旧するでしょうし、指揮機能は地下に置かれるということも脆弱性払拭には寄与するのでしょうが、通信施設は陸上に露出することとなり、この部分の脆弱性はどうしても残ってしまいます。 さすがに地方総監部がそのまま戦車部隊に占領される、ということは考えにくいのですけれども、攻撃には曝されることは間違いありません。なぜならば主力部隊の殲滅という決戦の概念に加え、今日では指揮系統の根幹を破壊することが、末端の第一線部隊の行動に大きな制約を加えることが出来る、この現代戦御新しい鉄則がるためです。
航空自衛隊の南西方面航空混成団司令部は那覇基地の地下に立地しています。司令部施設に盛り土を行う、一つの山としてしまったもので、移動通信隊と共に航空攻撃を受けた場合にも指揮機能を維持することが可能です。移動通信隊は熊谷基地祭などで一般に展示されるようで、来年こそ足を運びたいところですが、航空自衛隊は移動通信隊や移動警戒装置に加え空中警戒管制機を保有し、基地機能が喪失するという念頭に置いて復旧と移動を重視しているのですが、海上自衛隊の場合は、移動通信隊に当たる装備などは大丈夫なのでしょうか。 この点で直轄艦が配備されていれば、特に洋上に出てしまうならばゲリラコマンドーは接近できません。小型潜水艦ですが接近すれば脅威ですが接近は難しいです。直轄艦を旗艦として運用するのであれば、これが攻撃された場合にはどう対応するのか、という問題は残りますが、しかし洋上で行動する期間は陸上の動かない基地と比べ防護は難しいところです。もちろん、陸上基地であってもMD能力のあるイージス艦を常時護衛艦隊から派遣させ、防空に当たるのならば弾道ミサイル攻撃に際しても一定の対応が可能ですが、そんな余裕はありません。 東日本大震災においては、自然災害は悪意はありません。即ち、災害が発生した場所に人々の営みがあったことに起因する被害ですので、災害は意図的に自衛隊の指揮系統を混乱させる目的はありませんでした。つまり津波が意図的に東北方面総監部の置かれた仙台駐屯地や横須賀地方総監部の置かれた横須賀基地を狙うことはありませんでした。しかし、直接武力侵攻は我が方の無力化を手段とする悪意の発動です、指揮系統の喪失を目的とした攻撃が行われるのですから、直接狙われる、ということになるのです。 指揮系統を維持する選択肢は二つあります。一つは基地機能を安全な地下や丘陵地帯を刳り貫いた地下設備に設置し航空攻撃への防護能力を高めると共に、海上幕僚監部直轄部隊として厚木基地に移動通信隊を配置し、有事に際しては機動運用を行うというものです。既に海上自衛隊には中央システム通信隊があり、その隷下に大湊システム通信隊、横須賀システム通信隊、舞鶴システム通信隊、呉システム通信隊、佐世保システム通信隊があります。ここに野外機能を行う移動通信隊を新設して地下司令部からの通信を維持するという方式が考えられるでしょう。 もう一つは直轄艦です。これはヘリコプター搭載護衛艦のような通信能力に余裕のある大型艦を配置し、有事に際しては基地機能の維持を全力を以てあたるほか、横須賀地方隊に統合任務部隊が置かれる場合は相模湾に、佐世保地方隊に統合任務部隊が置かれる場合には天草灘に、舞鶴地方隊の場合は若狭湾に、呉地方隊では瀬戸内海島嶼部に、大湊地方隊は陸奥湾に展開し、指揮を執る、これならばコマンドーは接近できませんし、航空攻撃に際しては個艦防空能力を発揮できます。弾道ミサイルは電話帳に住所が記載されている基地と異なり移動する艦船ですので、飽和攻撃でも行わない限り、まず位置がつかめません。
この方式ですが、大規模災害の直撃に対しても有効です。首都直下地震に際して、横須賀基地の横須賀地方総監部は沿岸部、海の真横に庁舎がありますので被災する可能性があり、他方艦艇であれば海面上昇はゆっくり、地形障害により破壊力のある津波は到達できません。もっとも、米海軍が使用する横須賀鎮守府庁舎は高台にあり、こちらを返還してくれれば大丈夫なのですが。佐世保基地も、湾の奥深くにあり、津波の速度は大きくそがれているので破壊力は無いでしょうが、やはり臨海部にはあるわけで、海面が上昇し浸水の危険は免れません。 呉地方総監部は高台にあり、津波に対しては安全性が確保されているのですが安芸地震において鎮守府庁舎が崩壊した過去があり、安全とは言い切れないのです。舞鶴地方総監部は高台の安全な建物ですが、しかし、若狭湾沿岸の原子力発電所集中地域があり、万一の際には舞鶴基地の基地機能が放射能により維持に支障が出る可能性を忘れてはならず、原子力事案に際して基地機能の維持が困難となった場合には一時的に旗艦に指揮機能を移動させ、山陰沖か能登沖に移動し、住民救出支援を継続する必要があるでしょう。 統合任務部隊海上部隊司令部を、ひゅうが型ヘリコプター搭載護衛艦に配置し、護衛隊群司令部と共に第一線に勇躍任務に当たる、という可能性は充分考えられるのですけれども、これでは第一線の指揮に集中できるものの統合部隊の全体を俯瞰しての指揮には十分対応できるとは限りません。自衛艦隊が統合任務部隊司令部となり、遙か外洋で任務を行う、というのでしたら、通信は横須賀からでも実施できるのですけれども、ね。この点を考えた場合、地下司令部と移動通信隊か、旗艦か、ということになるところ。 那覇基地の南西方面航空混成団司令部地下化工事の費用と維持費を算出し、地方隊の地方総監部機能の地下化と移動通信隊の編成に当たる場合の建設費に調達費の合計額、従来型ヘリコプター搭載護衛艦に範を採った旗艦機能を有する直轄艦の建造費と維持費とを比較し、安価な、もしくは機能的な選択肢を総合評価方式により採用するのが望ましいのですが、検討の余地はあると考えます。もちろん、他の地方隊の直轄艦は有事においては稼働艦について統合任務部隊に編入するべく抽出され、ヘリコプターの母艦として船団護衛任務にあたるなどが考えられますし、予備の護衛艦として護衛艦隊の補完に充てることが出来ます。災害時には航空中枢艦として任務に充てることも出来ますし、格納庫を用いて病院船としての機能、甲板に車両を搭載し輸送艦としての機能も発揮できます。兎に角、有事の際は指揮中枢を無力化するという方策が現代戦の典型として用いられる以上、何らかの措置は立て、指揮系統は維持しなければなりません。
本記事を以て特集“海上自衛隊地方隊への一考察”を完結とします。今回まで、地方隊の部隊について、独自の打撃力を持ち自衛艦隊の展開への間隙を担う前方配置として能力を補完するミサイル艇の存在や基地機能維持と基地機能警備への能力について、核汚染やゲリラコマンドー対処に加え大規模災害を交え記載し、量産艦という概念を元に自衛艦隊より充当される必要な部隊を維持する手法を模索してきました。平時には自衛艦隊支援補給と教育に加え沿岸警備を担い、有事においては統合任務部隊を担うという地方隊ですが、この特集記事とともに様々な討議や理解の場ともなりました。次回からは新しい特集記事が始まります、お楽しみに。 北大路機関：はるな
(本ブログに掲載された本文及び写真は北大路機関の著作物であり、無断転載は厳に禁じる)
- 追記(第二北大路機関)
- 補足記事①：衛星可搬局型地球局・・・http://harunakurama.blog10.fc2.com/blog-entry-1036.html(2012-07-23 23:49)
- 補足記事②：市ヶ谷基地システム通信隊群・・・http://harunakurama.blog10.fc2.com/blog-entry-1037.html (2012-07-24 12:41)
