阿智胡地亭のShot日乗

日乗は日記。日々の生活と世間の事象記録や写真や書き物などなんでも。
  1942年生まれが東京都江戸川区から。

映画作家 「大林宜彦」さんの言葉  人はありがとうの数だけ賢くなり‥

2023年08月16日 | 乱読は楽しい

人はありがとうの数だけ賢くなり

ごめんなさいの数だけ優しくなり

さようならの数だけ愛を知る

 森泉岳士 著 「ぼくの大林宣彦クロニクル」 40頁

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読みだすと止まらず一気に最終ページまで読んだ。

なにしろ大林さんが持って生まれたエネルギーの強さが凄く、彼が生きた過程で出会った人間たちとの間の化学反応の大きさをも感じた。

大きな器の人間だったのだ大林宣彦さんは。しかもその器には汲めども尽きない水が湧いた。

大林さんは尾道を舞台にした映画で有名だが、残念ながら私は尾道映画は見ていない。

この本を読んで 尾道市や三原市などがある広島県の 広島市に3年間住んで知った かの地の住人の持つ人間の濃さを思い出した。

そしてこの本を読んで監督作品に「異人たちとの夏」clickあることを知った。

 この映画は今も私の中に強い印象を残しているが、当時は原作が山田太一であることと、名取裕子の演技の記憶が強く 監督が誰だったか覚えていなかった。

 しかし この一作だけでも大林さんの監督作品を見ていてよかったと思う。

この本を読んで こういう人が監督したからあの映画に強いインパクトを感じたんだと思った。

    やはり広島出身の監督「新藤兼人」clickさんの膝の上で遊んだことがあるというエピソードが心に響いた。

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安倍元総理「国葬」招待者の74%が黒塗り不開示の“黒葬”だった事実から見えてくるもの=今市太郎     MONEY VOICE

2023年08月16日 | SNS・既存メディアからの引用記事

(『 今市的視点 IMAICHI POV 』今市太郎)


「国葬」招待者氏名の74%が黒塗りで非公開

早いもので安倍元総理大臣の国葬強行から、来月27日で1年を迎えようとしています。

しかしながら今になっても、その内容が不可解なままであることが明らかになり物議を醸しだしています。

さきごろ共同通信が内閣府にこの国葬の招待者名簿などの情報公開請求をしたところ、なんと国葬といいながら74%の氏名が黒塗りとされていたというのです。

※参考click:安倍氏国葬、氏名の74%黒塗り 著名人、元議員ら不開示 – 47NEWS(2023年8月6日配信)

安倍氏と交友があった著名人を含む「遺族・遺族関係者」は96%が、元国会議員は100%が不開示となっています。


国葬実施時であれば、プライバシーやセキュリティ上の問題から即開示できないというのはわからないでもない話。

しかし、1年経ってもほとんど黒塗りとされていることは、国民としてもまったく釈然としない状況です。

とくに遺族・遺族関係者の招待者数は1,177人で、全体の招待者の6分1を占める数です。

そのうち氏名が開示されたのは、安倍氏の首相秘書官を務めた省庁幹部、地元山口県内の首長・議員、東日本大震災被災地の岩手・宮城・福島県内の市長ら45人だけ。

それ以外はすべからく非開示というひどい状況になっています。

また元国会議員がまったく開示されなかったことにも大きな疑問が残ります。

12億円の国費が投入されている

昭和の時代、男性誌などを買いますとグラビア部分の妙齢な女性のヌードの大事な部分が「黒塗り」で処理されていて、ひどくがっかりさせられたもの。

黒塗りという言葉を聞きますと、今でも真っ先にこれを思い出す次第です。

今回の招待者の74%が黒塗り状態というのは、世間には見せられない問題が何か含まれているのでしょうか。

国葬とは、国・国民を挙げて死者を悼む行事であるはずなのに、招待者もまともに開示できないというのはまったく理解に苦しむ状況です。

安倍氏の遺族が自費で行った葬儀ならいざしらず、葬儀部分だけでも約12億円の国費が投入されているわけですから、岸田首相もこの件については丁寧に説明していく責任があります。

まさか反社と壺の関係者ばかりでは?

特に安倍元総理の場合は、襲撃を受けて亡くなってから統一教会とタダならぬ関係であったことが次々と判明し、自民党全体を揺り動かす大きな問題に発展しています。

ややもすれば、統一教会の関係者を大量に招待したのかと疑いたくなる状況です。

または「桜を見る会」開催時にも問題になった反社勢力の要人でも世話になったので招待していたのか……という要らぬ勘ぐりも働くところです。

内閣府はどういう不都合があるのか国民に説明すべき

本件については岸田首相の説明責任が求められるのはいうまでもありませんが、黒塗りを実施してみせた政権の管轄下の組織である「内閣府」自体が、

その事実の詳細理由を説明すべきではないでしょうか。

このままではこの国葬は、まさに黒い葬儀「黒葬」になってしまいます。

都合が悪くなると黒塗りで済ますというのは、およそ成熟した民主主義国家の政府がすべきことではありません。

稀代の独裁者と謳われたスターリンが君臨していたころのソ連は、あらゆることがまともに国民に開示されず、没後かなり経ってからその内容が明らかになって、

当然、大きな波紋を呼ぶこととなったのは記憶に新しいものがあります。

この国はすでに、こうした秘密国家へ舵を切ってしまったのでしょうか。岸田政権の支持率が下がり続ける要素がここにも見えてくるところです。引用元

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08月15日に目に留まったSNS・メディアの記事

2023年08月16日 | SNS・既存メディアからの引用記事

いずれも画像をクリックすると本文全文に飛びます。


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東日本大震災が起こった後、ブログ「阿智胡地亭の非日乗」が掲載したエントリーから          [ 2011年07月15日(金)のブログ ]

2023年08月16日 | 東日本大震災ブログ
2011年07月15日(金)
事故が起きても誰も責任を取れない巨大事故
☆原発についてはいろんな考え方があるが、このエントリーは自分とほぼ同じ考え方だ。☆

原発がやっかいなのは危険確率ではなく誰も責任がとれないこと

一部引用・・

原発は、火力よりも安全だという話があります。なぜなら化石燃料の採掘や火力発電稼働による事故による死者数、また火力発電によって起こる公害による被害とくらべれば、
 
原発事故による死者ははるかに少ない、冷静に考えると原発が他のエネルギーよりも危険だとはいえないという説です。よく池田信夫さんが示されています。

ただ石炭による発電でも、今日は公害をださない技術が確立されているので老朽化した設備を新しい設備に置き換えれば二酸化炭素排出問題は残りますが、公害による被害はなくなります。
 
それでも、火力のほうが事故による死亡者数は多いかもしれません。

また金融日記さんが、自動車の事故と、航空機の事故では、移動距離あたりの死亡者数では、自動車のほうが多いのと同じで、発電量あたりの死亡者数では、
 
原発のほうが低いということを書いていらっしゃいます。それもそのとおりかもしれません。

視点が抜けていると思うのは、ひとつは、事故が起こったときに誰がどのように責任をとるのか、あるいは責任がとれるのかの問題です。
 
もうひとつは、実際に事故が起こったときの経済的、また社会的な影響の甚大さです。

全文はこちら
 
 
 
「胃ろう」を誰もが受けるかもしれない。

☆自分はいつか寝たきりになって、そのままの状態を死ぬまで長く続ける可能性がある。

その状況になったとき、医者はまず間違いなく「胃ろう」を家族に勧める。「胃ろう」は腹に孔を開けてパイプを胃に通し、そこから日々の食事を入れる方法だ。

 製薬メーカーの工場で生産された、栄養価が高くタンパク質やビタミンなどのバランスがいい経腸栄養剤を、毎日摂取する。

その結果、いい加減な食事をする一般人よりも健康が良好に維持され、肌が艶々している老人たちも多い。

その胃ろうについてお医者さんが書いている。


今回,我が事として読んでみた。☆

一部引用・・

胃ろうってなんだ?と思われる方もまだ多いと思うので、簡単に説明します。

胃ろうというのは、体の外から胃まで直接チューブを入れるものです。

胃は体の左側、肋骨のちょうど下辺りに高さにあるので、このあたりからチューブが皮膚を貫いて入って、直接胃の中に入ると思ってください。

皮膚、筋肉、腹膜、胃といった感じで貫く事になります。胃液が漏れないように胃をつり上げて腹膜に密着させて固定した状態で、

チューブを貫くようになります。

いかにも痛そうにも思えますが、日本では相当の数の胃ろうの手術が行われています。

だいたい年間20万人ほどの胃ろう増設手術が行なわれているようです。

胃ろうの患者さんはいずれ100万人を超えるなるのではないか?と言われているようです。

世界有数の胃ろう大国でしょう。

全文はこちら

なお、①,②,③の三篇から構成されています。

☆あまり報道されないが、経腸栄養剤の製造薬品会社にとってこの商品は安定して販売が見込め、売り上げに寄与するお宝商品でもある。

 日本医師会に所属する病院の経営者にとっても、大小の製薬会社にとっても、看護する家族にとっても有難い「胃ろうによる食事供給」は、

日本国内でこれからも世界の中でダントツに普及していくだろう。

 ただ認知症がすすんだ入院患者は自分が「胃ろう」で、食物を摂って生きていることは知らないままで長生きしていく。

〇英国の「胃ろう」状況の一つのレポート こちら

参考:「経腸栄養剤」製造企業

旭化成ファーマ
味の素ファルマ
アボット ジャパン
大塚製薬工場
キッセイ薬品工業
キユーピー
クリニコ
三和化学研究所
テルモ
日清オイリオグループ
ネスレニュートリション
ホリカフーズ
明治乳業
パイオニア・トイニーワン

 
 
小沢検審起訴の見通し  検察のリークとマスメディアの強力タッグ

☆小沢の検審起訴の根っ子は現在の特捜検察問題に深くつながっている。「あの政治家をつぶせ」は、検察や警察の意図的なリークと、

それを受けて記事を作る大手新聞・テレビが長年見せてくれてきた。

 しかし、選挙で選ばれた議員をつぶす指示を出す検察のチーフは、選挙の洗礼を受けない、ただ司法試験に合格しただけという法務官僚だ。

「官僚国家日本」を象徴している構図だが、小沢検審起訴の経過報道を大手メディアが微妙に変えつつあるのが可笑しい。☆

小沢裁判で打つ手なき指定弁護士

一部引用・・

さぞかし小沢一郎氏を検審起訴した指定弁護士は公判前整理手続きで苦労をしているのではないだろうか。

すでに、石川衆院議員ら元秘書三人の公判で、先ごろ、東京地裁は彼らの供述調書の半数以上について任意性を否定し、証拠採用しないことを決めている。

東京地検特捜部がとった秘書たちの供述調書だけが、検察官役を請け負った指定弁護士にすれば、小沢氏を政治資金収支報告書の記載方法をめぐって罪に問う唯一の手掛かりだったはずだ。

その調書が、検察官の威圧と脅しと誘導によって作成されたもの、すなわちはっきり言えば、被告の意思に反してねつ造された紙切れであると地裁に判断されたのだから、

指定弁護士にとっては法廷で闘う武器を奪われたようなものである。

  中略

この国の政治状況をゆがめた東京地検特捜部による小沢弾圧の実態が、裁判を通じて白日のもとにさらされつつある。

特捜部の片棒を担いで小沢バッシングを続けてきたマスメディア各社は、「小沢無罪」を想定し、少しずつ軌道修正をはかり始めた気配がある。

たとえば、7月4日の日経新聞一面コラム「春秋」は、「小沢一郎氏の元秘書らを調べた検事たちは入門からやり直すしかあるまい。…裁判所も腹に据えかねたとみえる」と書いた。

過去の記事や放送への反省や謝罪をせずに、いつの間にか責任をどこかに転嫁して自らを正当化するのがメディアの常套手段である。

全文はこちら

 
 
政策報道ではなく政局報道しかできない大手新聞
☆まさに自分の思いを代弁してくれていて膝を打って読んだ。一部の地方紙と違って、本社在京の大手全国紙が政官財複合体の宣伝部に成ってメシを喰っていることがよくわかる。
 
どうぞガンバってください。☆

政策よりも政局を語りたがる日本のマスコミ

一部引用・・

以前から、日本のマスコミは「政策」の議論よりも「政局」の議論が得意で、せっかく国民の間で政策の議論をする機会を、政治家間の争いに焦点をあてたゴシップにすり替えてしまっている、
 
と書いて来たが、13日の菅首相の「脱原発宣言」の報道に関して、その顕著な例が見られたので紹介する。

「事実を伝える」「政府が打ち出した政策に関して国民が考える機会を与える」という報道の基本に忠実な例が、この東京新聞の記事(参照)。

 中略

逆に、この日本の将来を担う重要な「政策」の議論を、無理矢理「政局」の議論にすり替えてしまっているのが、読売新聞の記事(参照)。

全文はこちら
 
 
 
電力労働組合連合会が民主党員をまわっている。
 
☆原子力ムラの有力な村民である「全国電力関連産業労働組合総連合」。

 このネーミングを見るだけでも権威付けを感じる。「下々の者、寄るな、恐れ入れよ!」と。
 
いや加入している組合員が多いせいで名前も長いのかも。略して「電力総連」とか「電力労連」と言う。

労使協調体制を基本とし、民社協会に所属する議員らを支援している。
 
参議院に組織内議員として藤原正司(関西電力総連)、小林正夫(関東電力総連)がいる。(Wikipedia)

いまこの組織のメンバーが民主党員を個別に訪問していると言う。自民党の懲罰を受けて党の役職を停止中の河野太郎のブログにそう書いてある。☆


なぜ伊方3号機にはホウ酸注入タンクがないのか

一部引用・・

東電は、経産大臣からの確認事項に反して、賠償を適切かつ迅速に行っていない。東電に、その意思がないことははっきりしている。
 
だったら国が仮払いをして東電に求償する野党案を成立させる以外に方法がない。菅政権は被災者に寄り添うのか、東電にすり寄るのか、それもきちんとただしていく。

電力労連が民主党議員を回っているそうだ。民主党議員一人一人も利権構造を擁護するのか、被災者のために声を上げるか、自分に問いかける時だ。

全文はこちら
 
 
 
足立直樹さんの「日本の“食”に関する二つの読み物」

☆足立さんと言う人は知らなかったが、事実に即してたんたんと述べる内容は信頼できると思った。☆

国が定める食の“安全基準値”は信用できるのか? こちら

(内容の一部)

いずれにしても、自分や子どもの命と健康は自分で守るしかないということではないでしょうか。

食品の安全性に対する基準を自分の中で持ち、自分が納得できる許容範囲内で購入することが重要となってきています。

私たちは今まで以上に、食品の安全性を意識しなければいけない時代に突入したのです。

 これからは消費者として、子どもを守る親として、食の安全に関する情報開示を行っている企業や生産者により積極的に耳を傾け、自らの行動に繋げていく必要があるでしょう。

〇食べものを本当に棄てているのは企業か消費者か   

 こちら

内容の一部)

たとえば、大手スーパーの西友は売れ残った食品の廃棄を極小化する、ある画期的な取り組みを行っています。
 
それは、売り場から撤去した食品を、賞味期限前であれば社員に割り引き販売するという制度です。

 これによって、これまで細かいルールを設け、人件費含め多大な廃棄コストをかけていたものが、削減されるどころか「売上」に転じるわけですから、一石二鳥です。
 
環境問題や社員の家計のことを考えれば一石三鳥にも四鳥にもなる仕組みといえるでしょう。この取り組みが始まって3年、
 
西友の食品の総廃棄量はなんと半減するまでに至ったそうです。(重量ベース)

 また、コンビニ大手のローソンは、地区生活者の自立支援を行うNPO法人「さなぎ達」が運営する「さなぎの食堂」と連携し、
 
この問題の解決に取り組んでいます。それは、賞味期限が近づき、廃棄せざるを得なくなったパンや弁当を「さなぎの食堂」に無償提供し、
 
それを材料に安価なメニューとして地区生活者に提供するというものです。
 
 
 
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