反日売国左翼・在日共を一掃する為に立ち上がってくれた余命三年時事日記、が懲戒請求で、売国弁護士に脅されている問題で、小坪しんやさんが参戦してくれたことを、5月24日、第２４９回の「提訴予告弁護士に市民団体代表の男性が懲戒請求」で、取り上げました。
その小坪さんが動き出したようです。小坪さんの強力さは赤旗撲滅でも証明されています。売国弁護士共にとっては嫌な相手でしょう。
いよいよ、反日売国左翼・在日共との全面戦争でしょうか。ここまで蔓延った奴等を一掃し無い限り日本の再生は有り得無いし、それどころか消滅の危機です。
どうか、頑張ってください。
中村愛媛県知事が、加計が発表した、5月27日、第２６１回の「担当者が愛媛県に誤った情報を伝えた」に、ついて、何故謝りに来ないなどと吠えているようですが、お前が火付け人のくせにそんな出鱈目なメモを事実かどうかも調査もせずに提出した反省は無いのかと言いたい。
余程、政府が嫌いなのだろうと思っていたら、産経がその因縁を詳しく書いてくれています。
ZAKZAKより 2018.5.26
加計学園問題の対応で波紋…中村愛媛県知事の自民との深い因縁 「国政転出」噂も
加計学園問題をめぐり、愛媛県の中村時広知事の対応が波紋を広げている。安倍晋三政権のもとで、同県悲願の獣医学部新設が実現し、すでに多くの学生が学び始めているにもかかわらず、同学部をおとしめかねない言動を繰り返しているのだ。今秋に知事選、来夏には参院選が控え、永田町では国政転出狙いのウワサも飛び交う。
安倍内閣 加計学園問題
「県は正直だ。県民から預かる税金約３０億円を（補助金として獣医学部に）出す以上、クリアにしないといけない」
中村氏は２１日、国会への文書提出を記者団に明らかにした際、こう強調していた。
文書には、安倍首相が２０１５年２月に加計学園理事長と面談し、獣医学部構想の説明を受けたと記されていた。安倍首相は面談を否定するが、野党は「過去の答弁と食い違う。内閣総辞職だ！」と息巻く。
中村氏は、「保守王国」の愛媛県で、「非自民」系の異色政治家だ。慶応大卒業後、愛媛県議を経て、１９９３年衆院選に日本新党から出馬し、初当選した。９９年から松山市長を務め、２０１０年に知事就任。今年１１月末に２期目が満了する。
父の時雄氏は、元松山市長で社会党（のち民社党）衆院議員だった。同じく２世議員で、安倍首相の盟友である自民党の塩崎恭久前厚労相＝衆院愛媛１区＝とは、「双方の親の代から選挙で確執がある、不倶戴天の敵」（元日本新党関係者）といわれる。
過去２回の松山市長選で、中村氏が後継指名した現職は、塩崎氏が支援する候補と対決した。県議会や松山市議会では、「中村派」の愛媛維新の会や松山維新の会と、「反中村派」の自民党が主導権を争っている。
永田町関係者は「中村氏は知事選では自民党の支援を受けているが、塩崎家への長年の感情が、自民党や安倍政権への反感に転じても、不思議ではない。自民党内では『恩をアダで返した』という声もある。来年の参院選を見据え、非自民勢力と連携して国政復帰を目指すつもりなのか」と皮肉を述べた。
何と、世襲政治家の争いが隠れているんですね。塩崎もきちんとした国家感を持っているとは思えないですし、やはり、政治家の劣化の見事な証明ですね。
産経も、愛媛が「保守王国」なんて認識は産経さんも甘いのじゃないでしょうか。香川の恥玉木を擁する香川だって、昔は保守王国と言われてたものです。
そう考えると、自民党がだらし無いのも地方が平和ボケに犯されているということのようです。
結局は、本当の愛国者である立候補者が当選できないほどに劣化している国民の責任ですね。それは、あの素晴らしい野党の人達を見ていたらつくづく思い知らされます。
平和ボケ日本人も少しずつ目覚めてくれているのでしょうか。朝日新聞の減収が続いているそうです。
とは言え、その発行部数も分からないのですから新聞社の決算なんて本当に酷いですね。一般の企業がこんな良い加減な決算を発表したらメディアが徹底的に叩くはずです。
産経ニュースより 2018.5.28
朝日新聞、６年連続減収 ２０１８年３月期 広告収入下落
朝日新聞社が２８日発表した２０１８年３月期の連結売上高は前期比２・９％減の３８９４億円となり、６年連続で減収だった。発行部数の減少に伴う広告収入の下落が響いた。
最終利益は３５・９％増の１２０億円で、増益は２年連続となった。前年は早期退職制度の割増退職金で特別損失を計上していたが、その影響がなくなったため。
この売上の減少この程度であることに納得できないものはありますが、本当のことを発表し無いだけにどう評価すべきかも分かりません。
ここは、やはり、不買運動が本物になって、どう誤魔化してもどうにもならなくして廃刊に追い込みたいものです。
反日売国左翼・在日野党が長い間サボってくれた時の国会が静々と進んで行く様子を見て、もう奴等には2度と来て欲しくないと思いました。
ところが、親に促された香川の恥の党首さんを筆頭に帰って来てしまいました。かえって来た途端、全く反省も無く国の足を引っ張ることだけを目標とした活動を続けています。
日本人の劣化した代表のような人達を国会に集めた劣化した日本人の責任でしょう。何時までこんなことが続くのでしょうか。やはり、目覚めた人達が、目覚めた候補者から選ぶしかないのでしょう。そんなことが出来るのでしょうか。
何時もの阿比留さんが、そんな議員たちを見て苦言を呈してくれています。
産経ニュースより 2018.5.25
【阿比留瑠比の極言御免】政 治嫌悪の高まりを恐れよ
それはあまりに異様でグロテスクな光景だったが、現在の国会のあり方を象徴もしていた。２２日に国会内で開かれた 立憲民主党の代議士会での一場面である。
辻元清美国対委員長「加計学園の問題で（愛媛県の新）文書が出てきたことは皆さんもご承知の通り。誰が嘘をついているのか。は い、誰でしょう？」
党所属議員「（一斉に）総理！」
辻元氏「だよねー」
振り付け通り、上手にお遊戯ができた幼稚園児たちを見守るかのように、薄い笑みを浮かべた辻元氏の表情が印象的だった。だが、 いい大人が、それも国民の負託を受けた選良たちがこれでいいのだろうか。
かと思うと、同党の福山哲郎幹事長も同日の記者会見でこう強調していた。
「これまで国会で虚偽答弁を繰り返してきた安倍晋三首相が（平成２７年２月２５日に加計孝太郎理事長と）会ってないと言葉だけ で言われても全く信用できない」
安倍首相が国会で虚偽答弁を繰り返したと、いつ証明されたのだろうか。そこには、論理も条理もない。あるのは、とにかく政敵を 悪と決めつけ、おとしめ、傷つけようという集団的な熱狂のみだと感じる。これが「言論の府」たる国会の悲惨な現状である。
筆者は、もう１年数カ月にわたって、贈収賄も何も出てこないモリ・カケ騒動に明け暮れる国会を見ていて、ある危惧を抱いてい る。国民の政治不信は昔からだが、このままではそれがさらに深まり、「政治嫌悪」「政治蔑視」へと向かうのではないかと。
流動する国際情勢にも、少子高齢化など日本が直面する喫緊の問題にも目をつむり、ひたすら醜聞探しに没頭する野党も、有 効な反撃ができずに立ち尽くす政府・与党もそうである。ともに、国民に考慮するに足りない存在だと思われ始めている。それ は、民主政治の危機を招く。
確かに立憲民主、国民民主、共産などの野党を中心とした安倍内閣の醜聞追及は一定の成果を挙げた。産経新聞社と ＦＮＮ（フジニュースネットワーク）の１９、２０両日の合同世論調査でも内閣支持率は３９．８％と４割に届かなかった。
また、安倍首相の人柄を「評価しない」が４５．２％と５割近くに上ることも、野党による「首相は嘘つき」とのイメージを 植え付ける「印象操作戦術」が奏功している証左だろう。
とはいえ、同じ調査で政党支持率をみると、野党５党を合わせても１８．８％と２割に満たず、あれだけメディアに露出して も野党の評価は全く高まらない。
旧民進党と旧希望の党が合流して発足した国民民主党に至っては、合併前の合計政党支持率が２．９％だったものが、合併後 は１％となる不人気ぶりだ。
当たり前である。他者の足を引っ張って自分のところまで引きずり下ろしたとしても、自分自身が高みに上れるわけではない。 野党がやっていることは、いわば「共倒れ作戦」であり、日本の政治全体の底を下げているだけではないか。
「最高権力者が覚悟のうえで公然とウソ言った場合、そのウソを覆すことは簡単ではありません」
立憲民主党最高顧問の菅直人元首相は２２日付の自身のブログで、こう安倍首相をこき下ろした。だが、インターネット上の反 応はとみると「それは菅氏自身のことだろう」と嘲笑する声が目立つ。政治と政治家が国民から心底バカにされるような国で、民 主主義がきちんと機能するとは思えない。（論説委員兼政治部編集委員）
阿比留さん怒ってますね。と言うか、あの反日売国左翼・在日野党を見ていて怒らない人は、きっと、「日本に住んで日本国籍を持ち、日本語を話すけれど日本人でない者」と言うことでしょう。
と言うことで、やはり日本人が目覚めるしかないでしょう。例え劣化した日本と雖もまだまだ国を愛する本物の政治家は居るはずです。
もし、日本人が、あの反日売国左翼・在日野党の人達のような人しか居なくなれば、その時は、もう諦めましょう。
日本の食が危ないと、26 日(土)、第１４３７回の「日本の食の安全が危ない」で、ねずさんが警告を発してくれました。
そのねずさんがフェイスブックで、農水省のおかしな方針を紹介してくれています。どうやら、自分で育てた植物の種を次の年に使えなくなるようです。これに、どんな意味があるのでしょう。
シャンティ・フーラより 2018/05/18
農水省は、農家が購入した種苗から栽培していた種や苗を次期作に使う「自家増殖」を原則禁止の検討へ ～違反すると“10年以下の懲役、1,000万円以下の罰金”～
竹下雅敏氏からの情報です。
5月15日の日本農業新聞によると、“農水省は、農家が購入した種苗から栽培していた種や苗を次期作に使う「自家増殖」につい て、原則禁止する方向で検討に入った”とのこと。山田正彦元農水大臣が、オ フィシャルブログで危機を訴えていましたが、まさにその方向で動いています。
“農水省の省令だけで…自家採取を禁止することができる”ことから、政府は自家採取を原則禁止にしようとしています。違反する と、“10年以下の懲役、1,000万円以下の罰金”とのこと。むちゃくちゃです。しかも、共謀罪の対象だということです。
その下の、種苗店を経営する野 口勲氏の記事は、目からウロコです。非常に読みやすくわかりやすい。今、私たちが食べている野菜は、F1と呼ばれる 1世代限りしか使えない種から作られたもので、そのF1の中でも、おしべを持たない「雄性不稔」と呼ばれる異常な種が増えている そうです。つまり、私たちは“子孫を残せない野菜ばかりを食べている”わけで、“それは危険なんじゃないのか”と野口氏は警告し ます。
元記事では、市場をF1が席巻した理由や、誰も種を取らなくなった理由が明快に説明されています。少し長い記事ですが、非常に 重要な内容なので、ぜひ全文をご覧ください。
それにしても、安倍政権は“いったい何をしたいのだろう？”。もちろん、それは国民を支配層の奴隷にすることです。
こちらの記事は短いので良く分かりませんが、日本の固有種の海外流出を防ぐ為だそうです。
日本農業新聞より 2018年05月15日
種苗の自家増殖 「原則禁止」へ転換 海外流出食い止め 法改正視野、例外も 農水省
農水省は、農家が購入した種苗から栽培して得た種や苗を次期作に使う「自家増殖」について、原則禁止する方向で検討に入った。これまでの原則容認から規定を改正し、方針を転換する。優良品種の海外流出を防ぐ狙いで、関係する種苗法の改正を視野に入れる。自家増殖の制限を強化するため、農家への影響が懸念される。これまで通り、在来種や慣行的に自家増殖してきた植物は例外的に認める方針だが、農家経営に影響が出ないよう、慎重な検討が必要だ。・・・以下有料
果たして、どちらが正しいのか良く分かりませんが、あの捕鯨を世界に広報しなかったり、韓国の危ない海産物などを検査もせずに輸入促進する農水省がやっていることなので、余り信頼する気になれないのは考え過ぎでしょうか。
それも、財務省・文科省など、官僚の反日振りを見せ付けられているからです。どうか、国を足して、国の為になる仕事をしてほしいものです。
やはり、ねずさんに歴史教育をしてもらいたいものです。こんな素晴らしい国に産まれながら、それを知らない為に、反日の仕事をするのは、本人にとっても不幸です。信実を知って、愛する国の為に働くことの喜びを教えてあげましょう。
成田闘争については、政府と農民・学生が空港の開港反 対派の争いで、何時までやっているんだと冷やかに見ていました。と言うか、殆ど感心がありませんでした。
ところが、高山さんが、【Front Japan 桜】で、詳しく語ってくれています。それによると、ここでも官僚の天下りや空港の設計ミスがあるようです。
これは、驚きです。朝日新聞は、ここでも出鱈目な記事をかいているようです。最初のニュースを取り上げる場面でも、朝日が李承晩ラインの悪事を隠した報道を指摘してくれています。
それにしても、朝日新聞の捏造報道は酷すぎますね。何時まで生き残るつもりなのでしょうか。
昨日の田村さんのトランプさんの中国退治の記事に喜びました。ところが、産経自体は、やはり経済問題ではピントがずれているようです。
トランプの政策が日本の足かせになると心配しています。そんな目先の心配するより、ここは少々傷を負ってもトランプ政権に強力して中国を崩壊させた方が先行き日本にとって良い結果になると考えないのでしょうか。
産経ニュースより 2018.5.19
【米中通商協議】日 米、揺らぐ「対中共同歩調」…トランプ政権の対日強硬姿勢、足かせに
米中両政府が通商問題をめぐり協議する中、日本は両国のはざまで難しい対応を迫られている。日本は、中国による知的財産侵害などへの対応で米国と共同歩 調を模索する一方、米国は鉄鋼の輸入制限などで対日強硬姿勢を崩さないためだ。今後も中国の不公正貿易に米国と連携して対処 する考えだが、トランプ政権の出方次第では、日米の足並みが乱れる恐れもある。
「日米がリードして、インド太平洋地域に自由で公正な市場をつくろう」。安倍晋三首相は４月の日米首脳会談で、トランプ大 統領にこう語りかけた。
安倍首相の念頭にあるのは、不公正貿易を続ける中国への対抗だ。模倣品の横行など知財侵害や、補助金などを出して国有企業 を優遇するといった競争環境をゆがめる中国の措置について、日米は是正を求める考えを共有している。
ただ、トランプ氏は３月に鉄鋼などの輸入制限を発動。これに対し日本は今月１８日、対抗措置の準備を世界貿易機関 （ＷＴＯ）に通知した。実際に対抗措置を発動するかは今後判断するが、トランプ氏の対日強硬策に苦慮している。
一方、米国は中国による知財侵害を理由にＷＴＯに提訴。中国の技術移転の強要問題をめぐり、米国は日本との連携を探る。だ が、日本の経済官庁幹部は「輸入制限で日本への配慮がなければ、知財問題で共同歩調を取るのが難しくなるかもしれない」とこ ぼす。
３月にベルギーで開かれた日米と欧州連合（ＥＵ）の貿易担当相会合は、中国による鉄鋼の過剰生産や知財侵害への対応で連携 を確認するのが主眼だった。しかし、議論の多くの時間を米国の輸入制限に割かざるを得なかった。トランプ政権の対外強硬姿勢 が日米欧の“対中包囲網”にも影を落としている。（大柳聡庸）
トランプさんの鉄鋼過剰生産や知財障害への対応の方が、腰の引けたＥＵや日本の対応より余程効き目があるというものです。今や、悠長な対応では中国の暴走により大変なことになることを心配すべきでしょう。
ここは、トランプさんの決断を促し、強力して中国を崩壊させるべき時でしょう。産経も経済問題でまともなのは田村さんだけのようです。
トランプさんの突然の会談中止に、26日、第２５８回の「北朝鮮が未練たらたら」と、考察してくれた産経抄ですが、今度は、慌てた北が南との会談に踏みきったことを考察してくれています。
金ちゃんの焦りは相等なものがありそうですが、これで会談が復活したとしても、結果はどうなるかは分かりませんが、結局は、トランプさんがどこまで本気かによるでしょうね。
産経ニュースより 2018.5.28
【産経抄】
トランプ米大統領は、北朝鮮との核をめぐるやりとりを「難しいポーカー」と表現したことがある。オバマ前大統領は、ポーカーの名手として知られたが、核外交のゲームでは自分の方が一枚上との思いが強いのかもしれない。
▼確かに先週切ったカードは、北朝鮮を震え上がらせた。来月１２日にシンガポールで開催予定だった、米朝首脳会談の中止通告である。それまで会談中止をちらつかせ悪態をついてきた北朝鮮は、態度を一変させた。政府高官は対話を求める談話を発表し、ついに金正恩（キム・ジョンウン）朝鮮労働党委員長自らが行動を起こした。
▼韓国の文在寅（ムン・ジェイン）大統領は昨日の会見で、２６日に開催された南北首脳会談は、その前日に正恩氏から申し出があったことを明らかにした。正恩氏は、米朝首脳会談への「確固たる意志」を表明したという。トランプ氏はそれを確認すると、待ってましたとばかりに、米朝会談を当初予定通りの開催をめざす考えを示した。
▼トランプ氏が尊敬するニクソン元大統領は、外交を何より得意としていた。ニクソン氏は自らの外交戦術を「マッドマン・セオリー（狂気理論）」と呼んだ。狂気のふりをしてまで、相手を恐れさせ譲歩を引き出すというものだ。それを受け継いだトランプ氏は、予測不可能な言動で、今のところ北朝鮮を翻弄している。
▼ただ北朝鮮は、これまで幾度も裏切りを重ねてきた。米国が求める「完全かつ検証可能で不可逆的な非核化（ＣＶＩＤ）」に簡単に応じるとはとても思えない。キッシンジャー大統領補佐官ほどの名参謀を持たないトランプ氏が、最後の詰めを誤る可能性もある。
▼拉致被害者の帰国実現を急ぐ日本としては、会談失敗を含めたあらゆる事態を想定しておかなければならない。
本当に核を廃棄させることが出来れば良いのでしょうが、やはり、騙されるのが落ちでしょうね。
結局は、トランプさんが叩き潰す覚悟を決めるしか解決策は無いでしょう。ついでに、中韓も叩いて欲しいものです。そこまでやら無い限り世界は危機を迎えることになるのは間違い無いでしょう。
果たして、トランプさんがそこまでやれるでしょうか。いや、やって貰うしかない。
杉田水脈さんと共演が多くなった加藤さんが、科研費問題の重要さに気がついてくれたようです。
こうやって、この問題を取り上げてくれる人が増えることで、反日売国左翼・在日共の資金源を断つことで奴等をの活動を止めることこそが必要です。
それにしても、反日売国左翼・在日に資金を提供する政・官のルートがどれ程あるのかを考えると、日本の平和ボケの酷さに呆れるばかりです。
一体、どの位の金が流れているのでしょうか。こういう不正な金の流れはどこの国にもあるし、日本は中国などと比べたら可愛いものなのでしょうが、それが、反日売国活動に使われることだけは許す訳に行かないでしょう。
これだけは、何があっても止めなければなりません。
NHKが、最高裁の判決を利用して、当然受信料契約に来たことを、2月02日、第９４４回の「NHK最高裁判決の『権威付け』に騙されるな！」で、取り上げました。
その後、2月13日、第９５５回の「★ＮＨＫ 受信契約、申し出が５倍超に」や、5月18日、第１０４９回の「ＮＨＫ受信料収入、４年連続で過去最高 判決後に急増」で、そのやり方が契約の増加に綱がっているのじゃないかと柿間した。
それを裏付けてくれるような訪問員の実態を、国会で共産党の本村伸子さんが質問してくれています。
そうとう酷いことをやっているようです。会長の答弁も最高裁の判決を利用していないなんて分り易い嘘をついています。
共産党の議員さんも良い質問もするんですね。これは、杉田さん当たりにやって貰いたかったところですが、良い質問は素直に評価しましょう。
それにしても、NHKの弱いもの虐めはひどいですね。やはり、不買運動で解体に持ち込みたいところですが、敵の方が上手そうですね。
日本人が劣化したと何度も書いてきましたが、それじゃ あ、どれ程劣化したのかと言われれば、説明するのは面倒ですね。
ところが、産経抄が、その差が一発で分かるような最高と最低とも思える人を取り上げてくれています。
あの素晴らしい今村さんと比べられると、現代人で匹敵する人はわずかでしょうね。とは言いながら、少しはおられると思いた い。
何と、比較された人は、今話題の日大の監督です。
産経ニュースより 2018.5.25
【産 経抄】
陸軍大将、今村均（ひとし）の生涯を描いた角田房子さんの『責任』に、こんな場面がある。ラバウルで敗戦を迎え、戦犯となった 今村と部下の参謀長は口論を始めた。「責任は当然私が負うべきだ」「いや、命令した私の責任だ」。
▼まもなく始まる裁判で、お互いが相手の罪を少しでも軽くしようとしていた。参謀長は無罪放免となり、今村はその後９年間、獄 にあった。日本に送還された後も、わざわざ赤道直下の炎暑の島の刑務所に戻っている。部下とともに服役したいと、申し出たのだ。
▼「すべては私の責任です」。「悪質タックル」問題で、日大アメリカンフットボール部の内田正人前監督（６２）は、こう言い 切ったはずだ。しかし２３日夜の会見では、「私からの指示ではない」と、宮川泰介選手（２０）の発言を真っ向から否定した。
▼ともに会見に臨んだ井上奨（つとむ）コーチ（３０）は、関学大のクオーターバック（ＱＢ）を「潰せ」と命じた事実は認めたも のの、「ケガをさせろ」という意味ではないという。まるで２人の指導者の真意を曲解して、選手が勝手に暴走したといわんばかりで ある。宮川選手は前日の会見で、自分の犯した罪を受け止めて覚悟を決めているように見えた。それに対して内田氏には、身を守る姿 勢ばかりが目立つ。
▼今村は釈放後、自宅の庭に三畳の掘っ立て小屋を造らせ、自分を“幽閉”した。角田さんによれば、多くの部下を死地に投じた 「その罪責だけを見つめ、それを日常の行為に現わして生きた」。
▼内田氏は会見後、心労と不眠で入院したそうだ。なにも「昭和の聖将」とまでたたえられた人物を見習えとは言わない。一日も早 く健康を取り戻して、分別ある大人らしい、責任の取り方を見せてほしい。
トップの責任の取方の比較としては最高ですね。今村さん程の方は、当時でも希少だったのじゃないでしょうか。
とは言え、それに近い方は沢山居られたのじゃないでしょうか。
それに比べて、監督のようなトップは掃いて捨てる程いそうな気がするのが悲しいですね。
日本を良くする為じゃなく特亜３国の為に働く議員が、野党だけでなく与党にも沢山いるとしか思えない政治を毎日見せ付けられていて、幾ら再生をねがっていても、これじゃあ、もう駄目かもしれないと落ち込みます。とは言え、諦めたら終わりです。
そんな落ち込んだ気持ちを奮い立たせてくれるのが毎日のねずさんのブログです。今日も、根本的に日本をどうすれば良いのかを教えてくれています。
何時ものように全文をリンク元で読んでください。
大和心を語る ねずさんのひとりごとよ り 2018年05月21日
国家万年の大計を築くには
国民的常識をどこに置くかで、世の中は１８０度変わります。
一見小さなことに見えることが、実は世の中を変える大きなことになるのです。
子育てと家庭は、とても大切な関係にあることは、みなさま十二分にご理解のことと思います。
ところが、この「とても大切な家庭」を根本で否定した育児書が、世界中で最早まったく相手にされなくなっているのに、なぜか日本ではいまだに、後生大事に「権威ある育児書」として流通していのが「スポック博士の育児書」です。
終戦の翌年の昭和２１年に、米GHQによってもたらされたものです。
この育児書は、日本の乳幼児の子育てに、たいへん大きな影響を与えました。
どのような内容かというと、次のような内容が書かれています。
◆泣き癖をつけないように泣いても子を抱いてはいけない。
◆頭の形を良くするために、ベビーベットには、うつむけに寝かせなければならない。
◆母乳よりも消毒液に浸した哺乳瓶を使った方が良い。
◆離乳食は雑菌のない缶詰を食べさせる、
etc...
この育児書が招いた結果は、ご存知のとおりです。
子供にアトピーやぜんそくが蔓延し、集中力がない、親子の縁が薄い、軽度の人格障害など、様々な現代病が生まれました。
一方、国家レベルでは非承認ながら、赤ちゃんがお腹の中にいるうちから、母親が中心になって、お腹の子供に様々なことを話しかけたり、美しい音楽を聞かせたりする。
するとその子がとてつもなく優秀に育つという事例は、近年枚挙にいとまがないものとなっています。
また、母や兄や姉の背中におぶわれて、子守唄など聞きながら育った子は、とても愛情豊かでまっすぐに生きようとする大人になるということも、近年、明らかになってきたことです。
なんのことはない。
昔からの日本人の育児が、外来の「スポック博士の育児」などより、はるかにまともなものであったということです。
同様に、幼いうちから道徳心の基礎を教えることもまた、とても重要なことであるということは、欧米ではすでにあたりまえの常識となっていることです。
米国の場合、国自体に歴史がありませんから、彼らはそれを聖書で補います。
つまり彼らの道徳心の根幹は、幼年期から接してきた聖書に基づくわけです。
歴史のある古い国では、これが神話になります。
神話が、個人の道徳心の基礎となり、その個人の集合体である国家の基礎になるのです。…中略
日本は、古代から豈国（よろこびあふれる楽しいクニ）を目指してきた国です。
だから日本を「よろこびあふれる楽しい国」にするという、これが目的です。
そのために「誰もが豊かで安心して安全に暮らす」ことができる国にする。
具体的には、誰もがという以上、日本人として保護する対象は誰なのか、どういう人なのかを明確にし、誰もが豊かに暮らせるよう経済の促進を計り、富の偏在をなくし、生命財産衣食住のすべてにおいて安心して安全に暮らせるように水の問題、農業の問題、土地開発の問題、森林保護の問題等々、分野ごとに様々な手段が生まれます。
要するに、根本をひとつにする。
そのために必要なことがリボルブ、つまり回転です。
これは復古とも名付けられます。
日本の、日本人の原点を明確にする。
私たちにはそれができるのです。
なぜなら私たちは世界で最も古い、しかも古くに成文化された古事記・日本書紀という原典を持つ国だからです。…以下略
やはり、国会議員はねずさんの講義を受けてもらいたい。今の日本の歴史を知らない国会議員に日本の政治をやらせても日本が良くなる訳ない。
ねずさんの言われるように根本をひとつにする必要があります。戦後７０年以上でGHQの仕掛けの自虐史観を払いのけ本当の素晴らしい日本を知らずに国を愛する政治が出来ることはない。
米朝会談があるのかどうか分からなくなってきましたが、どうもあの2回目の中朝会談が原因じゃないでしょうか。
あの慌しい対談は、習が金ちゃんの心変わりに慌てて呼び寄せたのじゃないかとネットでは噂されているようです。
そう思わせてくれるような記事が産気にありました。
産経ニュースより 2018.5.18
【正論】中 国の「関与」が米朝会談を壊す 文化人類学者 静岡大学教授・楊海英
トランプ米大統領と金正恩朝鮮労働党委員長が６月１２日、シンガポールで両国史上初の首脳会談を行う。習近平中国国家主席 も会談に合わせて現地入りする可能性があるとの報道も出ている。朝鮮戦争（１９５０～５３年）の休戦協定の署名当事者である 米中、それに北朝鮮の３カ国首脳がそろい踏みすることになれば、新しい地殻変動が東南アジアから始まるかもしれない。
≪攪乱されたインドネシアと台湾≫
シンガポールは６５年８月にマレーシアから分離独立した国家である。東西２つの陣営が激しく対立し合っていた６１年、マラ ヤ連邦は反共・反中国の姿勢を鮮明にしつつ、マレーシア連邦へと拡大する構想を練っていた。
これに反発した中国系住民は独立してシンガポールを建国したが、同じ民族だからといって親中国的な政策を取ることはなかっ た。北京は、自身の社会主義制度に関心を示さない「華僑同胞」を「裏切り者」と罵倒し、隣国のインドネシアに接近した。イン ドネシアもマレーシアの成立に反対していたことから、当時のスカルノ大統領は毛沢東の急進的な共産主義制度を称賛した。
中国は国家主席の劉少奇をインドネシアに派遣し、国家主導の社会主義政策の推進を強力に推し進めることで合意した。しか し、中国の露骨な内政干渉と革命思想の輸出を「危機」と見なした青年軍人はクーデターを発動し、華人と共産党員らを武力で排 除する「九・三〇事件」が勃発。犠牲者は数十万とも１００万ともいわれているが、中国政府による過剰な内政干渉と、華人によ る経済的利権の独占が事件の要因であったことはほぼ定説となっている。
シンガポールは隣国の惨劇を間近で目撃しているので、常に北京の覇権主義的行動を警戒してきた。それでもシンガポールは政 治の舞台に選ばれることが多い。
２００２年からアジア太平洋地域の安全保障の枠組みに関する「シャングリラ対話」が同国で開催されてきた。また、１５年 １１月７日には、「二つの中国」の指導者、台湾の馬英九総統と中国の習主席が国共内戦終結後、実に６６年ぶりに握手した。
２人とも「一つの中国」という原則を確認し合ったものの、やがて馬英九氏は下野したし、世界は「二つの中国」が併存してい るという歴然とした事実を再認識した。習近平政権への過剰な傾斜さえなければ、国民党が政権を失うことはなかったと、その後 台北を訪れた私に、現地の知識人たちはそう語っていた。
これらインドネシアと台湾の現代史は、中国の介入が内政的にも外交的にも悲惨な結末をもたらす、という事実を雄弁に物語っ ている。
≪異質な北京との地域共同体に≫
かつては専制主義王朝・中国の朝貢圏内にあった東南アジア諸国の中には、一党独裁の北京と運命共同体を築こうとする国が複 数ある。ミャンマーはイスラム教徒少数民族のロヒンギャに対する弾圧を緩めておらず、ウイグル人に対して反人道的な犯罪を続 けている中国もそれを支援している。
カンボジアでは親北京のフン・セン政権が国内の野党を解散に追い込んだし、タイ軍事政権も中国人民解放軍との交流を深め、 国内の言論弾圧を強めている。こうした現象は朝貢国と「宗主国」との一体化をもたらし、２１世紀の異質な地域共同体となって きている。
日本はシンガポールの「母体」であるマレーシアとの連携を強化すべきだろう。同国ではこのほど初の政権交代が実現し、９２ 歳のマハティール氏が首相の座に返り咲いた。彼は西洋列強による搾取の時代を経験し、石原慎太郎氏との共著『「ＮＯ」と言え るアジア－対欧米への方策』の中では、アジアの自立と日本型近代化の有効性を説いている。
マハティール氏が倒したナジブ前政権は過度に中国の「一帯一路」経済構想に肩入れした結果、自国の経済を悪化させていた。 経済的にも中国依存の度合いが高くなれば、国家存続の危機に見舞われると主張したマハティール氏の訴えが奏功した側面もあ る。
≪北はどのような駒となるのか≫
習主席が「獅子の国」（シンガポール）を訪問するとなれば、金委員長は世界の２大巨頭と対面する。果たして老獪（ろうか い）な２人は、北朝鮮の指導者をどのように駒として動かすのだろうか。
そもそも朝鮮半島が２つに分断したのも、中国が自国の軍隊を義勇軍と称して派遣し、国連軍と対峙（たいじ）したためであ る。社会主義の「兄貴」たるソ連は早くから「米帝国主義」との共存を図ろうとしたのに対し、「弟分」の中国はずっと好戦的 で、世界革命を起こして地球を真っ赤に染めようとしていた。
そのため、旧朝貢圏内の朝鮮半島と東南アジア諸国の内政に干渉しては、苦い思いを現地の人々に味わわせてきた。果たして、 中国が関与した米朝シンガポール会談は、建設的な結果を生み出すことができるのだろうか。（よう かいえい）
要するに、中国が絡むと物事を破壊するだけのようです。確かに、そうでしょうね。この時代に王朝を確立し、世界制覇に向かうような国のやることは破壊しかないでしょう。
そんな中国を延命させようとする金の亡者が蠢いているのですから本当に世界は腹黒いですね。
腹黒い世界も、いい加減に目を覚ましてほしいものです。
昨日は、宮崎さんが、トランプさんの政策が中国の弱点を露呈させたことを書いてくれたことをとりあげました。
今日は、田村さんがトランプさんの中国への２０００億ドル貿易黒字削減を要求の影響を書いてくれているのを取り上げさせて貰います。
このまま、トランプさんが突っ走ってくれることを願いたいですが、どうなることやら。
産経ニュースより 2018.5.19
【田村秀男のお金は知っている】怯 える習政権…トランプ政権が２０００億ドル貿易黒字削減を要求
米トランプ政権は今月初旬に北京で開かれた米中通商協議で対米貿易黒字２０００億ドル（約２２兆円）削減を求めた。（夕刊 フジ）
この対中強硬策について、英フィナンシャル・タイムズ（ＦＴ）紙のチーフ・エコノミクス・コメンテーター、マーティン・ウ ルフ氏は９日付のコラムで、「２０００億ドルもの削減要求はばかげている」とトランプ氏を非難。「米国が築き上げてきた貿易 制度を支える非差別主義や多国間協調主義、市場ルールの順守といった原則に反する」「トランプ政権よりも国益をよく理解して いる米国人は、米国が対立を望むようならいずれは孤立するということを理解すべきだ。それが自分勝手ないじめっ子となった指 導者のたどる運命である」（１０日付日本経済新聞朝刊の翻訳記事から）という具合である。
２０００億ドル削減はトランプ政権が事前にまとめた対中要求案のたたき台「米中貿易関係均衡に向けて」に盛り込まれてい る。まず、２０１８年６月から１２カ月間で１０００億ドル、さらに１９年６月から１２カ月間で１０００億ドルを追加し、２０ 年には１８年に比べて２０００億ドル削減すると期限を設定している。
同時に中国による知的財産権侵害やサイバー攻撃の停止、進出米企業に対する投資制限の撤廃、中国企業の米情報技術（ＩＴ） 企業買収に対してとる米側の制限措置の受け入れなどを求め、中国側には報復するなと迫っている。その過激さから、ＦＴは「最 後通告」だとみなしたわけだ。
実際に、米中は「貿易戦争」に突入するだろうか。上記の要求案のただし書きを読むと、同案はあくまでも事前に用意された草 案であり、対中協議の進展 具合で見直されるとの説明付きだ。大上段に振りかぶって相手を威圧し、大きな譲歩を引き出すのがトランプ流取引だとすれば、 結果はめでたく握手、という可 能性も否定できない。
現に、トランプ氏は米国から部品供給禁止の制裁を受けている中国の通信機器大手、中興通訊（ＺＴＥ）が経営難に陥る のをみるや、「救済の手を差しのべてもよい」と中国の習近平国家主席に申し出る始末である。６月１２日にシンガポールで 開催される史上初の米朝首脳会談を 控え、習氏の金正恩（キム・ジョンウン）朝鮮労働党委員長に対する影響力行使を見込んだうえでの妥協だ。
それでも、拙論の見るところ、米 中摩擦の鍵を握るのはやはり２０００億ドル削減の可否である。グ ラフは中国の対外収支と米国の対中貿易赤字の対比である。中国の貿易黒字の大半を占めるの は対米黒字だ。貿易黒字から、国民の海外旅行、特許使用料、進出外国企業の収益など差し引いた経常収支で大きく減る。最 近では年間２０００億ドルを下回 る。
対米黒字を２０００億ドルも減らせば、経常収支は赤字に転落する。すると中国は外貨準備を取り崩さざるをえなくなり かねない。外準こそは中華経済圏構想「一帯一路」など習政権の対外膨張策の軍資金である。習氏はおびえているはずだ。 （産経新聞特別記者・田村秀男）
【Front Japan 桜】で、何時ものように田村さんがこれを解説してくれています。
前半で、ここでも保守同士の争いの話題です。これは、田母神さんとの争いも絡んでいるようです。大高さんは、板ばさみのようです。
それでさえ、今、保守が合同して日本を救うべき時に何故こうなるのでしょう。これも、5月16日、第１４２７回の「★何故、保守は纏まりが無いのか」で、ねずさんが書いてくれたように、保守の真面目な正義感が影響しているのでしょう。
やはり、反日売国左翼・在日共の腹黒さには勝てないようです。つまりは、日本を食いもにしている特亜３国の崩壊しか日本の再生は有り得無いと言うことです。
と言うことで、田村さんは５2分過ぎから。
【Front Japan 桜】大高氏が桜に出演できない理由/怯える習近平、トランプ二千億ドル貿易黒字削減要/ 戦争は朝鮮よりも中東が先？！ 他[桜H30/5/24]
いまや、グローバリストは真っ青でしょうね。この調子でトランプさんが推し進めれば莫大な損失を被ることになるのじゃないでしょうか。それとも、抜け目なくこの混乱を利用して儲けるのでしょうか。
いずれにしても、奴等にとってはグローバリズムからナショナリズムへの移行は何としても防ごうとしてあらゆる手を打ってくるのでしょうね。このFTの記事などは、その一つなのでしょう。
ここは、グローバリスト達を諦めさせるためにも、やはりトランプさんが本気で中国を叩き潰してくれることを望むしかないでしょう。
中国が崩壊し、ナショナリズムに移行することこそが、今の格差社会を世界から無くするきっかけになるはずです。
団塊の世代の私にとって、最初にテレビを見たのは小学校低学年でした。近所の家に大勢の子供が集まって「月光仮面」を見せて貰ったものです。
今から考えたら、何と言う迷惑を懸けたものかと思いますが、当時はそてが当然のごとく日本中で行われていたようです。やはり、むかしの近所付き合いは凄いものがあったようです。
話は、それてしまいましたが、そのテレビの衝撃と９５年のWin９５という二つのメディアが我が人生に大きく関わってしまいました。
テレビに人生の大半を取られたと言っても良さそうです。あの時間、勉強していればもう少し人生も変わっていたかも。
そして、サラリーマン後期にPCにのめり込み、仕事よりPCと、これ又人生捨てたようなものです。
こうして、我が人生に大きく関わった代表的なメディアですが、ネットの急激な発達で、世の中が激変しそです。あの人の人生まで変えてしまったテレビもどうやら終焉が近そうです。
果たして、どんな世界が来るのでしょうか。私が経験した変化など及びもつかないものが起こりそうです。これからの人達はたいへんですね。
そんな変化を青山さんが予想してくれ体ます。
