先日は、とある旧知の研究者と久しぶりに会う機会がありました。この十年でハイインパクト論文を量産し、ウチの研究分野ではすっかりスターとなりましたが、久しぶりに会っても見た目はポスドク時代とかわらず、楽しく雑談しました。人には役割があって、彼のように大成功してリーダーとなる人も必要だし、そうでない人も必要だと思います。私のように分野の裾野で小さなことをチマチマとやっている人間も必要だと思っております。
レビューの依頼。一つはよく知っている人の総説、もう一つは某国からの論文。前に引き受けたグラントのレビューをすっかり忘れていたのを思い出しました。まとめて週末やることにします。多少でも社会に貢献できるのなら何でもやらせていただきます。
十年前に学会で発表したネタがようやく論文となりました。十年間、そのブロジェクトに打ち込んだというわけではありません。他のことで忙しくなったり、ぱっとしないデータが連続したりしいて、なかなか出版へのモチベーションが維持できずに放置されてしまっただけのことでした。こういうのはいけません。やはりやる気のある間に集中して、完全でなくてもとにかく出すことを考えないといけません。別のグループとの共同研究で、原稿まで書いたのに詰め切れず、オクラ入りになっているものが数本あります。いい作品にしたいという気持ちは私も十分ありますけど、オクラ入りはいけません。出さないとゼロですからね。
論文と言えば、ちょっと前のNatureのFront pageの記事。
多数の研究者が関与する大規模プロジェクトが近年増えてきて、著者の数が1000人を超える論文もかなり出版されています。現在の記録は2015年にPhysical Review Lettersに発表された粒子物理学の論文で、著者数は5,154名とのこと。著者の数を数えるだけで一日がかりです。一行に10名の名前が書けたとして、著者欄だけで500行、所属、連絡先などの情報を加えたら50ページぐらいになるのではないでしょうか。印刷するのはムリですね。ま、ここまで来たのだから、次は一万人著者を目指して頑張ってもらいたいと思います。
さて、社会面では、原発廃棄物、地下で１０万年隔離 原子力規制庁が提案 というニュース。
原発から出る放射性廃棄物の処分基準を議論する原子力規制委員会の検討チーム会合が９日開かれ、放射性レベルが比較的高い廃棄物の処分地について、地下に埋めてから１０万年間、土地の隆起などを考慮しても一定の深さが保たれることを要求すべきだとの案を規制委事務局の原子力規制庁が示した。外部有識者から大きな異論はなかった。
具体的な深さは今後検討するとした。また濃度基準については、１０万年後に土地の隆起や浸食で仮に廃棄物が地表付近に出てきた場合でも、周辺住民が受ける被ばく線量が年間２０ミリシーベルト以下となることを求める案も示した。
来年のことを言うだけでも鬼が笑ったりするのに、10万年計画です。10万年後には人類が絶滅している可能性も十分あるのではないかと私は思います。10万年後の周辺住民が受ける被爆線量を考慮して検討するのだそうです。すでに福島で垂れ流し、いくら金を積んでも、核廃棄物の埋め立てに賛成する地方は一つもないという現実を無視して、10万年後の世界に思いを馳せる、、、ロンマンティックですな。
それから、秘密保護法など反対集会 参考人・小林氏訴え というニュース。
それが売国政府の手口です。余りに露骨すぎて頭の悪さに驚くばかりですが、それを平気でゴリ押しして力ずくでやってしまおうというキチガイぶりには戦慄するばかりです。
なぜ、本当の敵は、中国でも韓国でもなく、アメリカだと認識できないのでしょうか。にこにこしながら「トモダチ」と近寄ってくるヤツほどうさん臭いものです。それはともかく、日米合同委員会での決定事項という名の上意下達を「ははー」とかしこまって承り、そのために憲法も民主主義もねじ曲げて、宗主、アメリカ様に貢ぐために、国民を売り飛ばすことしか考えられない売国政府とそれに担ぎ上げられるXX。戦後の日本のように、もっと露骨にアメリカに踏みつけにされながらも、ステルス経済戦争を仕掛けて一泡ふかせてやろうとするぐらいの気概のある官僚はいないのでしょうかね。日本がアメリカ相手にもう一度戦争をやって勝てる見込みはありません。ならば、それを前提に、うまく交渉を続けてお互いの得になるような落としどころを探っていくぐらいの知恵があってもよいでしょう。何が何でもアメリカ様の言うことは絶対服従ならば、政治家も官僚もはしつけのよい小学生にでもやらせればよいでしょう。
レビューの依頼。一つはよく知っている人の総説、もう一つは某国からの論文。前に引き受けたグラントのレビューをすっかり忘れていたのを思い出しました。まとめて週末やることにします。多少でも社会に貢献できるのなら何でもやらせていただきます。
十年前に学会で発表したネタがようやく論文となりました。十年間、そのブロジェクトに打ち込んだというわけではありません。他のことで忙しくなったり、ぱっとしないデータが連続したりしいて、なかなか出版へのモチベーションが維持できずに放置されてしまっただけのことでした。こういうのはいけません。やはりやる気のある間に集中して、完全でなくてもとにかく出すことを考えないといけません。別のグループとの共同研究で、原稿まで書いたのに詰め切れず、オクラ入りになっているものが数本あります。いい作品にしたいという気持ちは私も十分ありますけど、オクラ入りはいけません。出さないとゼロですからね。
論文と言えば、ちょっと前のNatureのFront pageの記事。
多数の研究者が関与する大規模プロジェクトが近年増えてきて、著者の数が1000人を超える論文もかなり出版されています。現在の記録は2015年にPhysical Review Lettersに発表された粒子物理学の論文で、著者数は5,154名とのこと。著者の数を数えるだけで一日がかりです。一行に10名の名前が書けたとして、著者欄だけで500行、所属、連絡先などの情報を加えたら50ページぐらいになるのではないでしょうか。印刷するのはムリですね。ま、ここまで来たのだから、次は一万人著者を目指して頑張ってもらいたいと思います。
さて、社会面では、原発廃棄物、地下で１０万年隔離 原子力規制庁が提案 というニュース。
原発から出る放射性廃棄物の処分基準を議論する原子力規制委員会の検討チーム会合が９日開かれ、放射性レベルが比較的高い廃棄物の処分地について、地下に埋めてから１０万年間、土地の隆起などを考慮しても一定の深さが保たれることを要求すべきだとの案を規制委事務局の原子力規制庁が示した。外部有識者から大きな異論はなかった。
具体的な深さは今後検討するとした。また濃度基準については、１０万年後に土地の隆起や浸食で仮に廃棄物が地表付近に出てきた場合でも、周辺住民が受ける被ばく線量が年間２０ミリシーベルト以下となることを求める案も示した。
来年のことを言うだけでも鬼が笑ったりするのに、10万年計画です。10万年後には人類が絶滅している可能性も十分あるのではないかと私は思います。10万年後の周辺住民が受ける被爆線量を考慮して検討するのだそうです。すでに福島で垂れ流し、いくら金を積んでも、核廃棄物の埋め立てに賛成する地方は一つもないという現実を無視して、10万年後の世界に思いを馳せる、、、ロンマンティックですな。
それから、秘密保護法など反対集会 参考人・小林氏訴え というニュース。
特定秘密保護法廃止などを訴える市民団体が八日、衆院第二議員会館前で集会を開き、参加した慶応大名誉教授（憲法）の小林節氏が「（与党は）秘密保護法で口、目、耳をふさぎ、さらに戦争法案を通そうとしている」と安全保障関連法案への反対を強く訴えた。
約五十人が集会に参加。小林氏は今月四日の衆院憲法審査会で参考人として、集団的自衛権行使容認を柱とする安保法案を「憲法九条違反」と指摘した。
集会では「海外へ軍事活動に出ることは主権者国民との最高の約束を権力者が無視すること。独裁政権の始まりだ」と批判。「憲法審査会で潮目が変わった。危機感を国民が共有できている」と話した。
このほか、海渡雄一弁護士が「戦争法案ができたら、政府は『（集団的自衛権の行使が認められる）存立危機事態だが、詳細は特定秘密に当たる』とするはずだ。国民が何も知らされないまま戦争に突き進む恐れがある」と訴えた。
約五十人が集会に参加。小林氏は今月四日の衆院憲法審査会で参考人として、集団的自衛権行使容認を柱とする安保法案を「憲法九条違反」と指摘した。
集会では「海外へ軍事活動に出ることは主権者国民との最高の約束を権力者が無視すること。独裁政権の始まりだ」と批判。「憲法審査会で潮目が変わった。危機感を国民が共有できている」と話した。
このほか、海渡雄一弁護士が「戦争法案ができたら、政府は『（集団的自衛権の行使が認められる）存立危機事態だが、詳細は特定秘密に当たる』とするはずだ。国民が何も知らされないまま戦争に突き進む恐れがある」と訴えた。
それが売国政府の手口です。余りに露骨すぎて頭の悪さに驚くばかりですが、それを平気でゴリ押しして力ずくでやってしまおうというキチガイぶりには戦慄するばかりです。
なぜ、本当の敵は、中国でも韓国でもなく、アメリカだと認識できないのでしょうか。にこにこしながら「トモダチ」と近寄ってくるヤツほどうさん臭いものです。それはともかく、日米合同委員会での決定事項という名の上意下達を「ははー」とかしこまって承り、そのために憲法も民主主義もねじ曲げて、宗主、アメリカ様に貢ぐために、国民を売り飛ばすことしか考えられない売国政府とそれに担ぎ上げられるXX。戦後の日本のように、もっと露骨にアメリカに踏みつけにされながらも、ステルス経済戦争を仕掛けて一泡ふかせてやろうとするぐらいの気概のある官僚はいないのでしょうかね。日本がアメリカ相手にもう一度戦争をやって勝てる見込みはありません。ならば、それを前提に、うまく交渉を続けてお互いの得になるような落としどころを探っていくぐらいの知恵があってもよいでしょう。何が何でもアメリカ様の言うことは絶対服従ならば、政治家も官僚もはしつけのよい小学生にでもやらせればよいでしょう。
