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外食でカレー店に入るのはインドネパールの店ばかりで 日本の町カレー屋さんには一回も入ったことがない。
神戸の阪神御影の洋食店 click「瑠美」のような美味しいエビフライをこの近くでも食べたいと言う相方が、店を検索していたら よさげなレストランや洋食店があちこちみつかったそうだ。
でもそれらのレストランや洋食店のエビフライは定年退職者夫婦にはどこもいい値段過ぎる・・らしい。
確かに このあたりは墨田川を渡った東部東京とはいえ物価は神戸とは違う東京物価であることは間違いない。
そこで相方は今度は方向を変えて、カレー屋さんのエビフライの線であちこち検索し 錦糸町に候補の店を探し出した。その店「アルバ」に行った。
これもインターネット検索があるお陰なり。
野球の松井選手も星陵高校時代に食べていたという「金沢の加賀カレー」がウリの店だった。
私はカツカレーをオーダー。ほかのお客さんもカツカレーのオーダーが多かった。
相方はアルバカレーにトッピングでエビフライ2本追加。満足の味のエビフライだったそうだ。
カレーも さすがカレーの専門店のカレーは日本カレーとして一分野になっている旨さだった。
懐かしい福神漬の入れ物があり、トッピングの中に「生たまご」と「らっきょう」もあったのでこれもオーダーした。
専門店がおいているサイドオーダーの品は品質が高いのが多いが、置いてある福神漬もサイドオーダーのらっきょうも
上質のものでおいしかった。
歩行数 6247歩 歩行距離 3.9㎞
去年も一昨年も、たしか雪は積もらなかったと思います。
記録にあるのは2005年の12月の積雪です。
――経済協力開発機構（OECD）の最新のデータでは、日本の人口1000人あたりの医師は2・5人で、OECD諸国平均の約3・6人より少ないですが、人口1000人あたりの病床数は13・0で米国や英国の約4～5倍です。一方、日本の人口100万人あたりの感染者・死者数は、いずれも米・英国の1割以下です。それでも日本では医療崩壊が起きました。医療体制の問題はどこにあるのでしょうか。
◆日本は病院の8割が民間で、公立・公的病院は2割です。これは戦後、財政難で公立病院を増やせない中、政府が民間の力を借りて日本全体の病院数を増やそうとした経緯があります。コロナ患者の受け入れ数が少ない民間病院が問題視されることがありますが、本質はそこではありません。欧米のように非常時に「行政命令」を出して患者を受け入れさせる権限が政府にも都道府県にもないのです。医療法や特措法でも「協力要請」しかできません。政府は病床確保のために多額の補助金を付けるなどしてきましたが、思うように増えていません。
――中小規模の病院では、医療スタッフの確保や新たな設備投資の面でハードルが高いと聞きます。
◆民間病院の約7割はそうした200床未満の中小規模の病院です。日本では検査や軽症者のベッド代に高い診療報酬が付くこともあり、軽症段階から検査、入院、回復まで一つの病院で診る「病院完結主義」の傾向があります。風邪をひいても、診療所や総合病院、大学病院のどこでも診てもらうことができて医療アクセスはよいですが、逆に言えば大病院と中小病院が「商売敵」になってしまっています。民間病院の病院長はいわば「一国一城の主」で、日ごろから他の病院と連携するメリットも文化もないのです。こうした連携が築かれていなかったことが最大の問題でした。
海外は制度が異なります。例えば英国、ドイツ、フランスでは、かかりつけ医がまず患者を診て、必要であれば大きな病院に紹介します。紹介した方もされた方も紹介料が支払われるなどメリットもあり、連携することが制度として組み込まれているのです。
――医療経済学の視点からは、どういった仕組みが望ましいのでしょうか。
◆コロナで受け入れた入院患者数と医業利益の間には、2次曲線の関係があることが報告されています。つまり、病院のコロナ患者数が増えると、初めのうちは患者あたりの収益が減りますが、一定数を超えると、逆に収益が増えて経営が楽になる。経済学でいう「スケールメリット」が働くのです。大学病院など大規模病院に患者を集約し、中小病院は中等症患者や大規模病院で軽快した人を受け入れるのが効率的です。東京都墨田区や八王子市のように、コロナを機にこうした仕組みを作り上げた地域もあります。
国会に調査委作り検証を
――政府は、病院ごとの役割を明確化し、急性期病床を回復期病床などに転換して全体で病床数を減らす「地域医療構想」を14年度から進めています。コロナに与えた影響はどうだったのでしょうか。
◆地域医療構想は中長期的には必要な政策と言えますが、コロナ禍では裏目に出た可能性があります。多くの公立・公的病院がコロナ患者を受け入れており、この構想に基づく公立・公的病院の統合・再編計画は、いったん白紙にして見直さざるを得ないでしょう。少なくとも地域内の急性期病床の総数削減を目指すのではなく、大病院への医療資源の集約化が担保されるような仕組みが求められます。
――どのような道筋で改革を進めたらよいですか。
◆第6波が落ち着いたら、国会に調査委員会を作り、なぜ医療崩壊が起きたのか総括して反省すべきです。好事例から学べることも多いはずです。コロナ禍では災害対策を怠ったために、死ななくていい人たちが亡くなりました。今度こそ教訓を忘れないように、災害対策を実行するための工程表を作る必要があります。同時に、医療資源の集約化など日本の医療の長期的な構造改革も進めなければなりません。
全文は「医療崩壊 真犯人は誰だ」著者 主犯は「災害対策怠った政府」 click
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