■中国-ロシア-北朝鮮圧力へ対応
新防衛大綱、閣議決定が本日正式になわれました。中国海洋進出と日本本土周辺軍事行動や北朝鮮核兵器及び弾道弾開発にロシア脅威再活性化へ正面から向き合うものです。
本日12月18日、新防衛大綱“平成31年度以降に係る防衛計画の大綱”と“中期防衛力整備計画(平成 31 年度-平成 35 年度)”が国家安全保障会議決定を経て閣議決定されました。新防衛大綱は政府が示す我が国防衛政策に関する長期計画であり、中期防衛力整備計画は今後五年間にわたる中期事業計画を以て新防衛大綱を具体化する為の政治決定です。
日本の防衛政策を考える際に注視すべき点は、中国の001A型航空母艦量産と南シナ海地域人工島基地建設を筆頭とする海洋進出と共に西日本沖まで進出する中国ミサイル爆撃機脅威で防衛正面が南西諸島から西日本へ展開しつつある現状、米軍圧力により一時沈静化しつつ核武装とミサイル開発を進める北朝鮮、そして30万規模演習を行うロシアの脅威など。
F-35B戦闘機として垂直離着艦が可能な新型機を導入し満載排水量27000tの護衛艦いずも型等からの運用基盤を構築、島嶼部防衛用へ新型巡航ミサイル部隊の新編、旧式化が顕著であるF-15-Pre-MSIP型後継機としてのF-35A戦闘機増強、陸上配備型イージスシステム整備を通じた日本本土核攻撃脅威払拭、立ちはだかる財政難予算不足、大綱の焦点は多い。
陸上自衛隊の定員について新防衛大綱は編成定数を15 万9000名としており、この内の常備自衛官定員を15 万1000名とし、即応予備自衛官員数を8000名としました。常備自衛艦定数を増員した分、即応予備自衛官定数が最盛期の15000名と比し大きく縮小されており、兼業自衛官というべき制度の限界が考えられます。一方、現役定員増は朗報といえる。
陸上自衛隊は機動運用部隊と地域配備部隊として、全国へ支援へ展開する部隊と貼り付ける部隊を分けています。新大綱ではこれらの内訳は以下の通り。機動運用部隊は3個機動師団、4個機動旅団、1個機甲師団、1個空挺団、1個水陸機動団、1個ヘリコプター団。地域配備部隊は5個師団と2個旅団、この点において現防衛大綱と比し変化はありません。
戦闘ヘリコプター部隊については明示はありませんが、後継機無き既存機老朽化用途廃止が続いています。この点については中期防衛力整備計画に“戦闘ヘリコプターについて、各方面隊直轄の戦闘ヘリコプター部隊を縮小するとともに、効果的かつ効率的に運用できるよう配備の見直し等を検討”の明示があり、総隊直轄部隊等へ集約が考えられましょう。
基幹部隊は。地対艦誘導弾部隊に5個地対艦ミサイル連隊、島嶼防衛用高速滑空弾部隊に2個高速滑空弾大隊、地対空誘導弾部隊 7個高射特科群/連隊、弾道ミサイル防衛部隊 2個弾道ミサイル防衛隊とある。弾道ミサイル防衛部隊は陸上自衛隊イージスアショア部隊、全くの新編が島嶼防衛用高速滑空弾部隊で超音速巡航ミサイル部隊、従来に無い装備体系だ。
戦車定数と火砲定数については別表に記載がありません。しかし、備考として“戦車及び火砲の現状（平成 30 年度末定数）の規模はそれぞれ約 600 両、約 500 両/門であるが、将来の規模はそれぞれ約 300 両、約 300 両/門とする”と明記され、実質は当面300両と300門までの削減が棚上げされた事を意味します。縮小一辺倒の重火力に漸く終止符です。
海上自衛隊について新防衛大綱別表では以下の通り。水上艦艇部隊は護衛艦部隊4個群と8個護衛隊、護衛艦-掃海艦艇部隊2個群13個隊、とあります。護衛艦-掃海艦艇部隊についてはこれまでにない表示で、恐らくコンパクト護衛艦として設計された30FFMが旧沿岸警備用二桁護衛隊から機動運用へ一つの群規模で集約される事を意味するのかもしれません。
30FFMについては基準排水量3900tと比較的大型の護衛艦が整備されますが、中期防衛力整備計画には“新型護衛艦(FFM)や掃海艦艇から構成される２個群を保持し、これら護衛艦部隊及び掃海部隊から構成される水上艦艇部隊を新編”とあり、30FFMは限定的な機雷戦能力を有している為、かつて新編当時の第3護衛隊群の様な運用も念頭に置くのでしょう。
潜水艦部隊６個潜水隊と哨戒機部隊９個航空隊、基本的にこの編成は踏襲されます。この点に別表では詳しい記載がありませんが、潜水艦隊に関する2個潜水隊群の明記が無くなりました。2個群には艦隊運用や整備補給の観点から相応の意味はあったのですが、単独戦術運用を自己完結可能である潜水艦の運用特性上、全て潜水艦隊へ集約するのでしょうか。
海上自衛隊装備定数について。護衛艦54 隻、このうちイージスシステム搭載護衛艦8隻、潜水艦22 隻。哨戒艦12 隻、作戦用航空機約 190機、とのこと。哨戒艦は新区分となります、しかし、哨戒艦の任務は基本的に海上保安庁の専管である為、例えば海賊対処任務等の遠隔地での任務や、30FFMの軽装備派生型というようなものを想定するのでしょうか。
航空自衛隊は新防衛大綱別表において、以下の部隊を整備します。戦闘機部隊13 個飛行隊、航空警戒管制部隊28 個警戒隊1個警戒航空団3個飛行隊、空中給油-輸送部隊2個飛行隊、航空輸送部隊3個飛行隊、地対空誘導弾部隊4個高射群24 個高射隊、宇宙領域専門部隊1個隊、無人機部隊1個飛行隊。空中給油部隊は増勢、無人機部隊や宇宙部隊は新編となる。
F-35B戦闘機については新防衛大綱別表の備考欄に“上記の戦闘機部隊 13 個飛行隊は、STOVL機で構成される戦闘機部隊を含むものとする”と明示されています。13個飛行隊は現在の戦闘機部隊数と変化在りません。ただし、第四世代戦闘機の半数と第三世代戦闘機の全てが第五世代戦闘機へ置き換えられ、第4.5世代戦闘機と共に質的強化が進みます。
中期防衛力整備計画、今後五年間の我が国防衛力整備に関する中期計画も新防衛大綱と同時に国家安全保障会議決定を経て閣議決定となりました。この中期防衛力整備計画は平成31年度から平成35年度までの中期における部隊編制や装備計画の概括とともに主要装備の調達を明示しています。それでは新防衛大綱と同じく、別表に焦点を当ててみましょう。
陸上自衛隊装備は、今後五年間で機動戦闘車134 両、装甲車29 両、新多用途ヘリコプター34 機、輸送ヘリコプターCH-47JA3機,地対艦誘導弾3個中隊,中距離地対空誘導弾5個中隊,陸上配備型イージス-システム/イージス-アショア2基,戦車30 両,火砲40 両,以上となっています。戦車縮小計画中断により若干数ですが10式戦車の量産は継続されると分かる。
海上自衛隊装備の今後五年間の調達計画は、以下の通り。護衛艦10 隻、潜水艦5隻、哨戒艦4隻、その他4隻、自衛艦建造計23 隻（トン数）（約 6.6 万トン）、P-1固定翼哨戒機12 機、Sh-60K/K哨戒ヘリコプター13 機、艦載型無人機3機、MCH-101掃海-輸送ヘリコプター1機。SH-60KKは新型、護衛艦は毎年2隻、哨戒艦が1隻弱建造されるという。
MQ-8無人ヘリコプターが導入されますが、中期防に “哨戒ヘリコプターと艦載型無人機の内訳については、「平成 31 年度以降に係る防衛計画の大綱」完成時に、有人機 75 機、無人機 20 機を基本としつつ、総計 95 機となる範囲内で「中期防衛力整備計画（平成 31 年度～平成 35 年度）」の期間中に検討することとする”20機程度の調達が明示さました。
航空自衛隊の装備調達計画はF-35A戦闘機45 機、E-2D早期警戒機9機、F-15戦闘機能力向上20 機、KC-46A空中給油-輸送機4機、C-2輸送機5機、PAC-3 MSE地対空誘導弾ペトリオットの能力向上４個群16 個高射隊、グローバルホーク滞空型無人機1機、とあります。F-35A戦闘機は毎年9機程度の取得が行われる、若干伸びましたがまだ不十分です。
RQ-4グローバルホーク無人偵察機について、運用所管がこれまでは陸海空共同部隊が行うという指針でしたが、航空自衛隊に新飛行隊が置かれ機体を調達、新防衛大綱と中期防衛力整備計画に航空自衛隊の所管となる事がこれで明示された事となります。これは部分的に老朽化が進むRF-4戦術偵察機の後継にもRQ-4が充当される事を意味するのでしょう。
F-35Aのみの取得が明示されF-35Bについては別表に明示がありませんが、こちらは備考欄として“戦闘機(F-35A)の機数 45 機のうち、18 機については、短距離離陸・垂直着陸機能を有する戦闘機を整備するものとする”とあり、護衛艦からも運用可能であるF-35Bは一応18機が揃う事となります。厳しい安全保障環境の中、こうした政策が閣議決定されました。
北大路機関：はるな くらま ひゅうが いせ
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新防衛大綱、閣議決定が本日正式になわれました。中国海洋進出と日本本土周辺軍事行動や北朝鮮核兵器及び弾道弾開発にロシア脅威再活性化へ正面から向き合うものです。
本日12月18日、新防衛大綱“平成31年度以降に係る防衛計画の大綱”と“中期防衛力整備計画(平成 31 年度-平成 35 年度)”が国家安全保障会議決定を経て閣議決定されました。新防衛大綱は政府が示す我が国防衛政策に関する長期計画であり、中期防衛力整備計画は今後五年間にわたる中期事業計画を以て新防衛大綱を具体化する為の政治決定です。
日本の防衛政策を考える際に注視すべき点は、中国の001A型航空母艦量産と南シナ海地域人工島基地建設を筆頭とする海洋進出と共に西日本沖まで進出する中国ミサイル爆撃機脅威で防衛正面が南西諸島から西日本へ展開しつつある現状、米軍圧力により一時沈静化しつつ核武装とミサイル開発を進める北朝鮮、そして30万規模演習を行うロシアの脅威など。
F-35B戦闘機として垂直離着艦が可能な新型機を導入し満載排水量27000tの護衛艦いずも型等からの運用基盤を構築、島嶼部防衛用へ新型巡航ミサイル部隊の新編、旧式化が顕著であるF-15-Pre-MSIP型後継機としてのF-35A戦闘機増強、陸上配備型イージスシステム整備を通じた日本本土核攻撃脅威払拭、立ちはだかる財政難予算不足、大綱の焦点は多い。
陸上自衛隊の定員について新防衛大綱は編成定数を15 万9000名としており、この内の常備自衛官定員を15 万1000名とし、即応予備自衛官員数を8000名としました。常備自衛艦定数を増員した分、即応予備自衛官定数が最盛期の15000名と比し大きく縮小されており、兼業自衛官というべき制度の限界が考えられます。一方、現役定員増は朗報といえる。
陸上自衛隊は機動運用部隊と地域配備部隊として、全国へ支援へ展開する部隊と貼り付ける部隊を分けています。新大綱ではこれらの内訳は以下の通り。機動運用部隊は3個機動師団、4個機動旅団、1個機甲師団、1個空挺団、1個水陸機動団、1個ヘリコプター団。地域配備部隊は5個師団と2個旅団、この点において現防衛大綱と比し変化はありません。
戦闘ヘリコプター部隊については明示はありませんが、後継機無き既存機老朽化用途廃止が続いています。この点については中期防衛力整備計画に“戦闘ヘリコプターについて、各方面隊直轄の戦闘ヘリコプター部隊を縮小するとともに、効果的かつ効率的に運用できるよう配備の見直し等を検討”の明示があり、総隊直轄部隊等へ集約が考えられましょう。
基幹部隊は。地対艦誘導弾部隊に5個地対艦ミサイル連隊、島嶼防衛用高速滑空弾部隊に2個高速滑空弾大隊、地対空誘導弾部隊 7個高射特科群/連隊、弾道ミサイル防衛部隊 2個弾道ミサイル防衛隊とある。弾道ミサイル防衛部隊は陸上自衛隊イージスアショア部隊、全くの新編が島嶼防衛用高速滑空弾部隊で超音速巡航ミサイル部隊、従来に無い装備体系だ。
戦車定数と火砲定数については別表に記載がありません。しかし、備考として“戦車及び火砲の現状（平成 30 年度末定数）の規模はそれぞれ約 600 両、約 500 両/門であるが、将来の規模はそれぞれ約 300 両、約 300 両/門とする”と明記され、実質は当面300両と300門までの削減が棚上げされた事を意味します。縮小一辺倒の重火力に漸く終止符です。
海上自衛隊について新防衛大綱別表では以下の通り。水上艦艇部隊は護衛艦部隊4個群と8個護衛隊、護衛艦-掃海艦艇部隊2個群13個隊、とあります。護衛艦-掃海艦艇部隊についてはこれまでにない表示で、恐らくコンパクト護衛艦として設計された30FFMが旧沿岸警備用二桁護衛隊から機動運用へ一つの群規模で集約される事を意味するのかもしれません。
30FFMについては基準排水量3900tと比較的大型の護衛艦が整備されますが、中期防衛力整備計画には“新型護衛艦(FFM)や掃海艦艇から構成される２個群を保持し、これら護衛艦部隊及び掃海部隊から構成される水上艦艇部隊を新編”とあり、30FFMは限定的な機雷戦能力を有している為、かつて新編当時の第3護衛隊群の様な運用も念頭に置くのでしょう。
潜水艦部隊６個潜水隊と哨戒機部隊９個航空隊、基本的にこの編成は踏襲されます。この点に別表では詳しい記載がありませんが、潜水艦隊に関する2個潜水隊群の明記が無くなりました。2個群には艦隊運用や整備補給の観点から相応の意味はあったのですが、単独戦術運用を自己完結可能である潜水艦の運用特性上、全て潜水艦隊へ集約するのでしょうか。
海上自衛隊装備定数について。護衛艦54 隻、このうちイージスシステム搭載護衛艦8隻、潜水艦22 隻。哨戒艦12 隻、作戦用航空機約 190機、とのこと。哨戒艦は新区分となります、しかし、哨戒艦の任務は基本的に海上保安庁の専管である為、例えば海賊対処任務等の遠隔地での任務や、30FFMの軽装備派生型というようなものを想定するのでしょうか。
航空自衛隊は新防衛大綱別表において、以下の部隊を整備します。戦闘機部隊13 個飛行隊、航空警戒管制部隊28 個警戒隊1個警戒航空団3個飛行隊、空中給油-輸送部隊2個飛行隊、航空輸送部隊3個飛行隊、地対空誘導弾部隊4個高射群24 個高射隊、宇宙領域専門部隊1個隊、無人機部隊1個飛行隊。空中給油部隊は増勢、無人機部隊や宇宙部隊は新編となる。
F-35B戦闘機については新防衛大綱別表の備考欄に“上記の戦闘機部隊 13 個飛行隊は、STOVL機で構成される戦闘機部隊を含むものとする”と明示されています。13個飛行隊は現在の戦闘機部隊数と変化在りません。ただし、第四世代戦闘機の半数と第三世代戦闘機の全てが第五世代戦闘機へ置き換えられ、第4.5世代戦闘機と共に質的強化が進みます。
中期防衛力整備計画、今後五年間の我が国防衛力整備に関する中期計画も新防衛大綱と同時に国家安全保障会議決定を経て閣議決定となりました。この中期防衛力整備計画は平成31年度から平成35年度までの中期における部隊編制や装備計画の概括とともに主要装備の調達を明示しています。それでは新防衛大綱と同じく、別表に焦点を当ててみましょう。
陸上自衛隊装備は、今後五年間で機動戦闘車134 両、装甲車29 両、新多用途ヘリコプター34 機、輸送ヘリコプターCH-47JA3機,地対艦誘導弾3個中隊,中距離地対空誘導弾5個中隊,陸上配備型イージス-システム/イージス-アショア2基,戦車30 両,火砲40 両,以上となっています。戦車縮小計画中断により若干数ですが10式戦車の量産は継続されると分かる。
海上自衛隊装備の今後五年間の調達計画は、以下の通り。護衛艦10 隻、潜水艦5隻、哨戒艦4隻、その他4隻、自衛艦建造計23 隻（トン数）（約 6.6 万トン）、P-1固定翼哨戒機12 機、Sh-60K/K哨戒ヘリコプター13 機、艦載型無人機3機、MCH-101掃海-輸送ヘリコプター1機。SH-60KKは新型、護衛艦は毎年2隻、哨戒艦が1隻弱建造されるという。
MQ-8無人ヘリコプターが導入されますが、中期防に “哨戒ヘリコプターと艦載型無人機の内訳については、「平成 31 年度以降に係る防衛計画の大綱」完成時に、有人機 75 機、無人機 20 機を基本としつつ、総計 95 機となる範囲内で「中期防衛力整備計画（平成 31 年度～平成 35 年度）」の期間中に検討することとする”20機程度の調達が明示さました。
航空自衛隊の装備調達計画はF-35A戦闘機45 機、E-2D早期警戒機9機、F-15戦闘機能力向上20 機、KC-46A空中給油-輸送機4機、C-2輸送機5機、PAC-3 MSE地対空誘導弾ペトリオットの能力向上４個群16 個高射隊、グローバルホーク滞空型無人機1機、とあります。F-35A戦闘機は毎年9機程度の取得が行われる、若干伸びましたがまだ不十分です。
RQ-4グローバルホーク無人偵察機について、運用所管がこれまでは陸海空共同部隊が行うという指針でしたが、航空自衛隊に新飛行隊が置かれ機体を調達、新防衛大綱と中期防衛力整備計画に航空自衛隊の所管となる事がこれで明示された事となります。これは部分的に老朽化が進むRF-4戦術偵察機の後継にもRQ-4が充当される事を意味するのでしょう。
F-35Aのみの取得が明示されF-35Bについては別表に明示がありませんが、こちらは備考欄として“戦闘機(F-35A)の機数 45 機のうち、18 機については、短距離離陸・垂直着陸機能を有する戦闘機を整備するものとする”とあり、護衛艦からも運用可能であるF-35Bは一応18機が揃う事となります。厳しい安全保障環境の中、こうした政策が閣議決定されました。
北大路機関：はるな くらま ひゅうが いせ
(本ブログに掲載された本文及び写真は北大路機関の著作物であり、無断転載は厳に禁じる)
(本ブログ引用時は記事は出典明示・写真は北大路機関ロゴタイプ維持を求め、その他は無断転載と見做す)
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