■航空防衛戦第二段階
航空防衛は分散により第一撃からの航空作戦能力維持を明示しましたが、その第二段階について。
航空自衛隊の航空団を、一旦すべて一個飛行隊基幹の航空隊に改編し、その上で数個航空隊基幹の航空団を構想、対領空侵犯任務措置に充てる航空団を４個航空団に改編する、という施策を提示しました、航空団の規模を縮小するのですが、一個航空団が保有する戦闘機は大幅に増大するため、機動運用や分散展開に関して運用柔軟性が大きく向上し、全体の防空能力は大きく向上する、との視点に基づきます。
航空団の防空作戦と制空権維持について、防空作戦は単純に守勢のみでは制空権維持にはつながりません、特に航空自衛隊が装備するF-15戦闘機は戦闘行動半径が大きく、我が国へ侵攻する空軍力において、相手側が本土防空に温存せざるを得ない規模を越える航空機を全て無力化し、これを以て脅威を破砕することにより目的を達成する、若しくは、戦闘継続物資の内集積部分を全て消耗するまでの期間を我が方が要撃作戦を維持できる水準でなければなりません。
北部航空方面隊は第２航空団司令部と第２航空隊と新編第４航空隊を千歳基地とし三沢基地に第３航空隊、中部航空方面隊は第１航空団(仮称)司令部と第６航空隊と新編第１航空隊を小松基地に置き百里基地に第７航空隊を、西部航空方面隊は第３航空団(仮称)司令部と第８航空隊を築城基地に置き第５航空隊と新編第１０航空隊を新田原基地へ、那覇基地は第４航空団(仮称)と第９航空隊及び新編部隊、という編成をという編成を提示しました。
航空団隷下に３個航空隊を置き、各航空方面隊には基本として１個航空団のみを平時の配置部隊とする、航空団は隷下に２箇所の拠点基地を有し、２基地へ３個航空隊を配置する、有事の際には１個航空隊を即応し増援に充てる、航空隊は１個飛行隊を基幹、飛行隊全体で指揮官機を含め２６機定数として機動展開を行う場合は初動として３個航空隊の７８機が即座に増援へ展開態勢を採る事と出来きます。
ここまで、航空団は有事の際、飛行中隊の８機毎に分散展開する、という視点を提示しました。１個航空団は78機の戦闘機を保有するという改編案ですが、航空基地は弾道ミサイル攻撃に曝され、弾道ミサイルについては弾道ミサイル防衛システムの整備により多少程度は迎撃できる見通しが立ちつつあるものの、飽和攻撃に際しては対応策が考えられないところです。
しかし、我が国は中距離弾道ミサイルを保有しないため、敵策源地を破砕する手段がない為、民間空港複数個所に8機の飛行中隊を分散させクラウドとして防空を継続する施策を提示しました。その上で、分散配置は弾道ミサイル攻撃からの生存性を維持する施策としては一定の意味があると考えますが、長期的な防空作戦を継続するには、必ずしも分散運用は最良の策ではなく暫定案に過ぎません。
即ち、飛行中隊ごとに航空部隊を運用する事は生存性の恒常には寄与するところではありますが、予備機や列線整備以上の検査隊整備などを行う能力を分散する事は、逆に非効率ですし、防空の維持に併せて戦闘機部隊の温存をかなり重視した運用であるもともまた事実です、即ち長期的には拠点航空基地を基点とした運用へ転換し防空作戦を継続する必要が大きくなるでしょう。
北大路機関：はるな くらま
(本ブログに掲載された本文及び写真は北大路機関の著作物であり、無断転載は厳に禁じる)
(本ブログ引用時は記事は出典明示・写真は北大路機関ロゴタイプ維持を求め、その他は無断転載と見做す)
航空防衛は分散により第一撃からの航空作戦能力維持を明示しましたが、その第二段階について。
航空自衛隊の航空団を、一旦すべて一個飛行隊基幹の航空隊に改編し、その上で数個航空隊基幹の航空団を構想、対領空侵犯任務措置に充てる航空団を４個航空団に改編する、という施策を提示しました、航空団の規模を縮小するのですが、一個航空団が保有する戦闘機は大幅に増大するため、機動運用や分散展開に関して運用柔軟性が大きく向上し、全体の防空能力は大きく向上する、との視点に基づきます。
航空団の防空作戦と制空権維持について、防空作戦は単純に守勢のみでは制空権維持にはつながりません、特に航空自衛隊が装備するF-15戦闘機は戦闘行動半径が大きく、我が国へ侵攻する空軍力において、相手側が本土防空に温存せざるを得ない規模を越える航空機を全て無力化し、これを以て脅威を破砕することにより目的を達成する、若しくは、戦闘継続物資の内集積部分を全て消耗するまでの期間を我が方が要撃作戦を維持できる水準でなければなりません。
北部航空方面隊は第２航空団司令部と第２航空隊と新編第４航空隊を千歳基地とし三沢基地に第３航空隊、中部航空方面隊は第１航空団(仮称)司令部と第６航空隊と新編第１航空隊を小松基地に置き百里基地に第７航空隊を、西部航空方面隊は第３航空団(仮称)司令部と第８航空隊を築城基地に置き第５航空隊と新編第１０航空隊を新田原基地へ、那覇基地は第４航空団(仮称)と第９航空隊及び新編部隊、という編成をという編成を提示しました。
航空団隷下に３個航空隊を置き、各航空方面隊には基本として１個航空団のみを平時の配置部隊とする、航空団は隷下に２箇所の拠点基地を有し、２基地へ３個航空隊を配置する、有事の際には１個航空隊を即応し増援に充てる、航空隊は１個飛行隊を基幹、飛行隊全体で指揮官機を含め２６機定数として機動展開を行う場合は初動として３個航空隊の７８機が即座に増援へ展開態勢を採る事と出来きます。
ここまで、航空団は有事の際、飛行中隊の８機毎に分散展開する、という視点を提示しました。１個航空団は78機の戦闘機を保有するという改編案ですが、航空基地は弾道ミサイル攻撃に曝され、弾道ミサイルについては弾道ミサイル防衛システムの整備により多少程度は迎撃できる見通しが立ちつつあるものの、飽和攻撃に際しては対応策が考えられないところです。
しかし、我が国は中距離弾道ミサイルを保有しないため、敵策源地を破砕する手段がない為、民間空港複数個所に8機の飛行中隊を分散させクラウドとして防空を継続する施策を提示しました。その上で、分散配置は弾道ミサイル攻撃からの生存性を維持する施策としては一定の意味があると考えますが、長期的な防空作戦を継続するには、必ずしも分散運用は最良の策ではなく暫定案に過ぎません。
即ち、飛行中隊ごとに航空部隊を運用する事は生存性の恒常には寄与するところではありますが、予備機や列線整備以上の検査隊整備などを行う能力を分散する事は、逆に非効率ですし、防空の維持に併せて戦闘機部隊の温存をかなり重視した運用であるもともまた事実です、即ち長期的には拠点航空基地を基点とした運用へ転換し防空作戦を継続する必要が大きくなるでしょう。
北大路機関：はるな くらま
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