予約されたテレビ番組からコマーシャルをこうして消去しています

１　録画してCMを消す番組を選んで　リモートの「オプション」をおす。このケースでは徹子の部屋を選んだ。30分番組

設定/編集　を選んで　確定

２，チャプター編集を確定

３，この画面が出るとコマーシャル部分がわかるので（一分か二分が多い）確定

 

４，最後まですすめてから「削除設定」を押す

５，カーソルを下の段に移して　「終了」を確定し押す。

これで作業完了。コマーシャルがなくなったので　30分の番組が23分になりました。

今回の「銚子丸」では貝三種も とても旨かった。

千葉・東京・埼玉・神奈川に店舗がある　すしの「銚子丸」チエーンの店舗の中で、家から歩いていける場所にあるのが亀戸店だ。

某日涼しくなって出かけた図書館の帰りに寄った。

　「銚子丸」は関東ローカルの企業で、全国展開ブランドの大手すしチエーン各社の店より価格は高いが、寿司の拵えと品質がいい。　

日本酒を頼んだらロボット台車が運んできた。前回はなかった装置なので少し驚いた。

　

　

だんだん食べる量が減ってきたが　旨さをずっと維持している人気店のこの店には時々足が向かう。

 

フロリダでCAとして働く大阪生まれ育ちの日本・フィリピンハーフの女性が生きている世の中。YouTube

CAとして働くフィリピンハーフの私は外国人に言われた日本の印象など【海外の反応】

10月01日に目に留まったSNS・メディアの記事

いずれも画像をクリックすると本文全文に飛びます。

【今人気の記事】 中国による日本の水産物禁輸の影響により、国内産のホタテは在庫が積み上がっています。一方、国内向け販売は、値崩れを恐れて様子見の状態。輸出できないホタテは大型冷凍庫に保管されていますが、その保管料がかさむばかりです。 https://t.co/5qpwxdAjAT

— 東洋経済オンライン (@Toyokeizai) October 1, 2023

聞け❗️ジジイ達❗️❗️

快挙！日本人初「国際子ども平和賞」
川崎レナさん（17）#日本を取り戻そう pic.twitter.com/nAskc7kDcB

— himuro (@himuro398) October 1, 2023

スパイ容疑で中国に6年間拘束された日本人男性　帰国1年後に面会求める外務省に「国会対策か」と疑念(テレビ愛知)#Yahooニュースhttps://t.co/9OENLEamtz

— 阿智胡地亭　辛好 (@achikochitei2) October 1, 2023

紀藤正樹弁護士、ジャニーズ事務所のテレビ局への圧力報道に「もはや公取案件」と独禁法違反の可能性指摘(中日スポーツ)#Yahooニュースhttps://t.co/4vNWUBRFR0

— 阿智胡地亭　辛好 (@achikochitei2) October 1, 2023

お元気そうでよかった。
ならば、説明すべきこと（ずっと放置してきたこと）を早く説明してほしい。 https://t.co/vwyDNVmnL9

— 武田砂鉄 (@takedasatetsu) October 1, 2023

副大臣・政務官の女性ゼロ　立憲・辻元氏「恥ずかしい」：朝日新聞デジタル https://t.co/flpo56MAaJ 内閣改造で副大臣・政務官に女性を起用しなかったことについて、立憲民主党の辻元清美ジェンダー平等推進本部副本部長は1日のNHKの討論番組で「世界中に恥ずかしい。政権にしっかりしてもらわないと

— 保坂展人 (@hosakanobuto) October 2, 2023

 

 

 

 

東日本大震災が起こった後の [ 2011年09月01日(水)のブログ ] から 「阿智胡地亭の非日乗」が掲載したエントリー

2011年09月01日(木)

野田佳彦民主党新代表　就任記者会見　動画

プレスクラブ （2011年08月29日） 野田佳彦民主党新代表　就任記者会見　 29日の両院議員総会で決選投票の末、民主党の新しい代表に選出された野田佳彦財務相が同日午後、記者会見を行い、新代表としての抱負や政権構想などについて語った。 こちら

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86年前の今日、未曽有の大震災で10万5千人余が亡くなった

関東大震災（かんとうだいしんさい）は、大正12年（1923年）9月1日11時58分32秒（以下日本時間）、神奈川県相模湾北西沖80km（北緯35.1度、東経139.5度）を震源として 発生したマグニチュード7.9の大正関東地震による地震災害である。 神奈川県を中心に千葉県・茨城県から静岡県東部までの内陸と沿岸に広い範囲に甚大な被害をもたらし、日本災害史上最大級の被害を与えた。 ・・中略・・ 東京市内の建造物の被害としては、凌雲閣（浅草十二階）が大破、建設中だった丸の内の内外ビルディングが崩壊し作業員300余名が圧死した。また、大蔵省、文部省、内務省、外務省、警視庁など官公庁の建物や、帝国劇場、三越日本橋本店など、文化・商業施設の多くが焼失した。神田神保町や東京帝国大学図書館、松廼舎文庫も類焼し、多くの貴重な書籍群が失われた。 震源に近かった横浜市では官公庁やグランドホテル・オリエンタルホテルなどが石造・煉瓦作りの洋館であった事から一瞬にして倒壊し、内部にいた者は逃げる間もなく圧死した。更に火災によって外国領事館の全てが焼失、工場・会社事務所も90%近くが焼失した。千葉県房総地域の被害も激しく、特に北条町では古川銀行・房州銀行が辛うじて残った以外は郡役所・停車場等を含む全ての建物が全壊。測候所と旅館が亀裂の中に陥没するなど壊滅的被害を出した。 なお、地震以後も気象観測を続けた東京の中央気象台では、1日21時頃から異常な高温となり、翌2日未明には最高気温46.4度を観測している[3]。 この頃、気象台には大規模な火災が次第に迫り、ついに気象台の本館にも引火して焼失していた。気象記録としては無効とされ抹消されているものの、火災の激しさを示すエピソードである。 190万人が被災、10万5千人余が死亡あるいは行方不明になったとされる。建物被害においては全壊が10万9千余棟、全焼が21万2000余棟である。地震の揺れによる建物倒壊などの圧死があるものの、強風を伴なった火災による死傷者が多くを占めた。津波の発生による被害は太平洋沿岸の相模湾沿岸部と房総半島沿岸部で発生し、高さ10m以上の津波が記録された。山崩れや崖崩れ、それに伴なう土石流による家屋の流失・埋没の被害は神奈川県の山間部から西部下流域にかけて発生した。特に神奈川県根府川村（現、小田原市の一部）の根府川駅ではその時ちょうど通りかかっていた列車が駅舎・ホームもろとも土石流により海中に転落し、100人以上の死者を出し、更にその後に発生した別の土石流で村の大半が埋没、数百名の犠牲者を出した。 以下詳細はこちら

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検察に協力した大手メディアのスピンコントロール（情報操作）

＜日債銀粉飾決算＞旧経営陣３人に逆転無罪　差し戻し控訴審 http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20110830-00000020-mai-soci 差し戻し審では、独立系ノンバンクや不良債権の受け皿会社に対する融資計約１５９２億円を回収不能な損失として処理すべきだったかが争われた。 高裁は支援の合理性について、「債務者を再建できるかどうかではなく、多少なりとも貸出金の回収を改善するものかどうかで判断されるべきだ」と判断。それぞれの貸出先を個別に検討した結果、「支援の合理性が否定され、損失処理が義務付けられていたとは言えない」と指摘した。 同様の事件で起訴された旧日本長期信用銀行（現・新生銀行）の旧経営陣３人の裁判で、最高裁は０８年「当時は過渡的な状況で旧基準による査定が許容できる」として、逆転無罪を言い渡した。 旧日債銀事件の最高裁判決（０９年）も同様の判断を示す一方、融資先が自行の関連ノンバンクだった長銀とはケースが異なると指摘。「旧基準で査定した場合、融資を回収不能と評価すべきだったかが必ずしも明らかとは言えない」と述べ、審理のやり直しを命じていた。 長銀事件の最高裁における無罪判決で、日債銀事件についても無罪の可能性が高まっていたわけですが、最高裁が指摘した、旧基準で査定した場合の問題点についても、損失処理すべきであったとは言えないと判断された結果の無罪判決ですね。 当時は、長銀、日債銀の破綻処理、公的資金投入の一種の見返りとして、関係者の民事、刑事責任請求が声高に叫ばれ、国策捜査として東京地検が大量の人員を投入し、総力を挙げて捜査、起訴したのが両事件であったことが思い出されます。 　マスコミも、捜査、起訴に疑問を呈するような論調は皆無で、バブルに踊り巨額の公的資金投入を招いた責任が問われるのは当然、といった、捜査、起訴をもてはやすような報道で埋め尽くされていたことも思い出されます。 　最近、NHKスペシャルで放映されている、太平洋戦争に突入した当時の日本の状況に酷似していると感じるのは、私だけではないでしょう。起訴された被告人は、長年、自費で弁護士に依頼し、苦労を重ねて来ていますが、償われるのは、せいぜい、身柄拘束日数に応じた刑事補償程度（1日あたり１万円余り）で、捜査、起訴の責任者は、検察庁内で栄進し多額の退職金を得て、その後も優雅な生活を楽しんだりしていることを考えると、不条理、不公平ということも強く感じるものがあります。 国策等に基づいて歪んだ捜査、起訴が行われ、特定の人や組織がターゲットになって抹殺される、葬り去られる、といったことが、今後、起きないために、どういった改革を行うべきなのかを、今後、真剣に検討しなければならないでしょう。 （下線は管理人による） ♪　弁護士 落合洋司　（東京弁護士会）　の 「日々是好日」から引用。

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土壌汚染地図がまとまった

土壌汚染、３４地点がチェルノブイリ移住基準超 2011年8月30日03時05分 読売新聞 　東京電力福島第一原子力発電所事故で拡散した放射性物質による土壌汚染の状態を調べた地図がまとまり、２９日に開かれた文部科学省の検討会で報告された。 　立ち入りが制限されている警戒区域や計画的避難区域で、チェルノブイリ原発事故での強制移住基準（１平方メートル当たりの放射性セシウム１３７が１４８万ベクレル）を超える汚染濃度が測定されたのは、６市町村３４地点に上った。住民の被曝(ひばく)線量などを把握するのが狙い。菅首相が２７日、「長期間にわたり住民の居住が困難になる地域が生じる」との見通しを示したが、それを裏付けた。 　測定結果によると、６月１４日時点で、セシウム１３７の濃度が最も高かったのは、警戒区域内にある福島県大熊町の１平方メートル当たり約１５４５万ベクレル。セシウム１３４と合わせると、同約２９４６万ベクレルとなった。 　同３００万ベクレル超となったのは、セシウム１３７で同町、双葉町、浪江町、富岡町の計１６地点に上った。高い濃度の地点は、原発から北西方向に延びており、チェルノブイリ事故の強制移住基準を超える地点があった自治体は、飯舘村、南相馬市を加えた計６市町村だった。同省は約２２００地点の土壌を測定した。 下記はこちらから引用。 文部科学省は約2200地点の土壌の汚染状況を測定。その結果、放射性セシウム137の濃度が最も高かったのは大熊町で1平方メートル当たり約1545万ベクレルだったとのこと。チェルノブイリ原発事故のあと強制移住基準が1平方メートル当たりのセシウム137の濃度が148万ベクレルだったので、10倍以上の値ということになります。ちなみに、大熊町のこの地点の汚染濃度は、セシウム134とあわせると約2946万ベクレル。 このほか、大熊町内の別地点や双葉町、浪江町、富岡町の16地点でセシウム137濃度が300万ベクレル超となっており、チェルノブイリ原発事故の強制移住基準を超える地点となるとさらに飯舘村、南相馬市を加えた計6市町村の合計34地点となります。 ソビエト政府はチェルノブイリ原発事故の発生した翌日である1986年4月27日から5月6日にかけて、チェルノブイリ周辺30km以内に居住する住民のうち、住んでいる場所を離れることを拒否した一部の人を除く約11万6000人を強制移住させました。また、かなり離れた場所(事故現場から半径350km以内)でも放射性物質が高濃度で検出されたホットスポットが見つかり、ここからも住民の移転が推進され、合計で数十万人が移住しました。 チェルノブイリ原発事故からは25年が経過していますが、今もこの地域には人が住むことができず、動物や植物の楽園と化しています。福島も菅首相による「長期間にわたって住民の居住が困難になる地域が生じる」という見通しがあった通り、事故の影響は10年、100年という単位で考えなければならないものになりそうです。 ●農地の汚染状況示す地図公表　　こちら

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野田佳彦は官僚軍団のあやつり人形という説

霞が関の傀儡・野田佳彦の登場は、独裁の危機の裏返し 一部引用・・ これに心胆を寒からしめたのが、霞が関の独裁権力である。 おそらく、この独裁権力も当時の自民党に権力維持装置としての耐用年数が訪れつつあることは気づいていただろう。であれば、いざという時のために民主党内にも同様の装置の受け皿を作っておかなければならない。 しかしそれは、小沢ではない。なぜなら小沢は霞が関独裁というこの国の正体を的確に見抜いた上で「国民の生活が第一」の政権を作ることに目標をおいていたからだ。しかも外交的にも対米従属からの独立がその基本にあった。 これは、長らく日本を支配してきた独裁権力にとっては、社会主義や共産主義などとは比べものにならない“危険思想”だったのである。 全文はこちら 「原発再稼動に向け努力」「日米同盟は『国際公共財』」… 　 野田新首相が語る政権構想とは 記事全文はこちら

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