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神戸にいた時から串カツが好きであちこちの串カツ店で楽しんできた。東京に引っ越して来たら串カツという商品はまた違うものだった。
串カツのソースが違い、材料のサイズが小さくて自分の中では串カツとは言えない。
しかし錦糸町の「じゃんじゃん」は違う。ミナミの新世界の串カツ流を踏襲している。この日は炙り辛子明太子から始めた。
オーダー品は関西時代から変わらず、レンコン2本、玉ねぎ2本だ。
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神戸にいた時から串カツが好きであちこちの串カツ店で楽しんできた。東京に引っ越して来たら串カツという商品はまた違うものだった。
串カツのソースが違い、材料のサイズが小さくて自分の中では串カツとは言えない。
しかし錦糸町の「じゃんじゃん」は違う。ミナミの新世界の串カツ流を踏襲している。この日は炙り辛子明太子から始めた。
オーダー品は関西時代から変わらず、レンコン2本、玉ねぎ2本だ。
ジャニー喜多川氏の性加害問題では、事務所の責任だけではなく、「メディアの沈黙」に対しても厳しい目が注がれている。
10月7日、TBSは『報道特集』において、自社社員の証言をもとに、同事務所との関係性を検証
。この他、NHK(『クローズアップ現代』)、日本テレビ(『news every.』)も同様の番組を放送している。
こうした番組では、ジャニー喜多川氏による性加害問題を報じてこなかった背景として、芸能スキャンダルとして軽視してきたこと、
キャスティング圧力を背景として慎重な対応や過剰な「忖度」をしてきたことなどが明かされている。
フジテレビで23年間にわたり、社会部記者、情報番組プロデューサーなどを務めた吉野嘉高・筑紫女学園大学教授は、
他にも「刑事事件として立件されていなかったことが、“マスメディアの沈黙”の一因となったのではないか」と指摘する。吉野教授の寄稿をお送りする。
●「立件されなかった犯罪については基本的には触れない」
故ジャニー喜多川氏の性加害問題をめぐるテレビ局の立ち位置がよくわからない。
ジャニーズ事務所は、2回目の記者会見(10月2日)で、社名変更などについて発表したが、それを受けて各局は、若干の違いはあるものの、
ひとまず状況を「注視」したり、「確認」したりといったコメントを発表している。全体的には、まるでこの問題の「外側」にいるような印象は否めない。
テレビ各局はジャニーズ事務所とタッグを組んで日本のエンターテインメントを盛り上げてきたのに、この問題をめぐるテレビ局への疑問が解決していないまま、
傍観者的な姿勢に移行するのであれば理解に苦しむ。 テレビ局への疑問のひとつは、「外部専門家による再発防止特別チーム」が指摘した「マスメディアの沈黙」である。
この問題が報道されなかった理由は何だろうか。NHKや日本テレビ、TBSは検証番組を放送したが、要因のひとつは、「大きな問題」という意識がなかったことである。
では、なぜそのような意識がなかったのだろうか? ジャニー氏の性加害に関しては、元所属タレントの告発本や雑誌記事など過去に何度も報じられてきた。
しかし今年(2023年)3月、BBCがドキュメンタリー番組を報じるまで、テレビ局側に「大きな問題」という意識がなかった理由のひとつには、
刑事事件に発展していないという事実が挙げられる。 芸能界の性に関する価値観は特別なものという感覚があったのも確かだが、
立件されなかった犯罪については基本的には触れないというテレビ報道の「暗黙のルール」が、「マスメディアの沈黙」について論じる際の「勘所」であると筆者は考えている。
●テレビ報道の「暗黙のルール」
テレビ局で性加害が「大きな問題」として認識され、加害者について報道されるためには、
逮捕されたり、逮捕令状が発布されたり、あるいは書類送検されたりなど、この人物について警察が捜査をして何らかの手続きをしている必要がある。
このような警察の動きが確認できれば、事実上、テレビ局にとっては、ニュースとして報道が可能というお墨付きを与えられることになる。逆に確認できないと、
性加害問題は報道できない。これは放送基準や番組基準などには書かれていないテレビ報道の「暗黙のルール」である。もちろん警察発表を書くことだけが仕事ではないが、
記者クラブの枠組みの中で警察の動きを追うことに忙殺されている事件記者が多いのが現状であろう。 2004年に性加害の事実が最高裁で確定したといっても(詳細は後述)、
あくまでも民事裁判である。しかも一審判決では、被害者とされる少年らの供述は真実と認められていない(二審で逆転)。
「暗黙のルール」に従えば、テレビの報道関係者に「大きな問題」という意識が芽生えることはなかったのだろう。
この「暗黙のルール」には一定の意義がある。テレビ局には警察のように強制捜査権があるわけではないので、証拠をもとに厳格に事実関係を確認することは難しく、
情報収集には限界がある。それゆえ、その是非はともかくとして、警察の発表を待って報道するのが、いわば慣行のようになっている。
●「暗黙のルール」を破って報道は可能 一方で、刑事事件ではなく、民事事件として扱うことができたのではないかという疑問も出てくるだろう。
実際、逮捕情報など警察が動いたという情報がないにもかかわらず、週刊文春やイギリスのBBCは、この問題を取り上げている。
今年3月に報道されたBBCのドキュメンタリー『J-POPの捕食者 秘められたスキャンダル』をチェックすると、両者とも取材で得た複数の証言を検討して、共通点などをあぶりだし、
真実性があると判断して伝えたことが読み取れる。そして、このBBCの報道や実名、顔を出して証言する被害者たちに背中を押される形で、遅ればせながら「暗黙のルール」を破り、
日本のテレビ各局もニュースとしてこの問題を取り上げたのである。
このように、本来は、雑誌であろうが、テレビであろうが、警察が逮捕も書類送検もしていなくても、
独自の判断基準に照らしてジャニーズ性加害問題を報道することは可能なのである。
ただし、被害者の話が真実なのかどうかは、慎重な検討が必要であることは言うまでもない。
例えば、証言が細部にわたって述べられているか、事実関係に矛盾がないかなどのチェックのほかに、ジャニーズ性加害問題のように被害者が多数いる場合は、
複数の証言にどのような共通点があるのかも判断材料のひとつになるだろう。 取材内容の検討により、取材者が性加害を事実と確信したとしよう。
しかし、この「暗黙のルール」があるため、警察が動いてなければ、ニュース番組で取り上げることは難しい。このルールを破ることで、初めて報道が可能となる。
ルールを破る際に、名誉毀損訴訟で裁判所がどのような判断基準を示してきたかは参考になる。最高裁は、メディアの報道で取り上げられた人物の社会的評価を下げて
名誉毀損に当たるような場合であっても、公益性、公共性、真実性・真実相当性がある場合には、免責され得るとの判断を示している。
テレビの報道関係者は、これを参考にしながら、被害者の証言に真実性があるかどうかを検討する。報道の可否を決めるための判断基準といえる。
●実際には訴訟リスクがある ところが、判例を参考にして「暗黙のルール」を破ろうとしても、警察情報に頼らずに報道することは極めて難しい。
訴訟リスクがあるからである。 裁判では取材源の秘匿というジャーナリズムの守秘義務を守りながら、テレビ局側が、真実性を証明する必要がある。
このハードルは高い。情報源を隠しながら事実を明らかにするという葛藤を強いられるからである。
さらに、裁判になった時点で、やっかいな問題を起こしたとして、ニュース原稿を書いた記者や放送した番組担当者の業務評価が下がる可能性がないとはいえない。
火中の栗を拾わない「事なかれ主義」が処世術として無難であることは、組織で働く人であれば、肌感覚で理解できるはずだ。
なお、ジャニー喜多川氏の性加害問題を報じた『週刊文春』の発行元・文藝春秋は1999年に、同氏側から名誉毀損で提訴されている。
しかし、この裁判は二審・東京高裁で「記事の主要部分は真実性の要件を満たしている」として真実性を認められ、2004年、最高裁で確定している。
●徹底調査と「暗黙のルール」の検証 もちろん、綿密な取材の末に警察よりもいち早く問題を発掘し、疑惑を提示することはジャーナリストとして必要だ。
しかし、「暗黙のルール」を破るのは非常に大きなハードルがあることも確かだろう。このため、ジャニーズ性加害問題と同様の問題が今後再び生じても、
「マスメディアの沈黙」が繰り返され、テレビでは報道されないのではないか。
この点に関して、イギリスBBCの対応は参考になる。
BBCでは、人気司会者ジミー・サビル氏の性加害問題について2つの第三者委員会を立ち上げて調査を実施し、それぞれ報告書を公表している。
報告書は、BBC内部の仕組みや企業文化にまで踏み込み、厳しい内容になっている。 サビル氏の性加害問題には、被害者が多いこと、
長年にわたって見て見ぬふりをされてきたことなど、ジャニーズ問題との類似点が指摘されているだけに、教訓をくみ取ることができるだろう。
間違ったことをしてしまうのは同様かもしれないが、BBCが徹底的な調査を外部に委託した姿勢からは、再発防止への強い気概が感じられる。
今、日本のテレビ局に、この気概はあるのだろうか。 各局は、傍観者のように事態を見守るのではなく、
この性加害が生じた土壌を容認してきた当事者としてこの問題に対峙し、
徹底的な内部調査で具体的に原因を究明した後、再発防止策も含めた報告書を公表することが求められている。
その際に、この「暗黙のルール」を検証する。警察に頼りすぎるのではなく、自律的に報道する場合に必要な新しい仕組みや、
ニュースの判断基準を再発防止策に加えてみてはどうだろうか。
〈プロフィール〉 吉野嘉高 ヨシノ・ヨシタカ 1962(昭和37)年広島県生まれ。 筑紫女学園大学文学部教授。
1986年フジテレビジョン入社。 情報番組、ニュース番組のディレクターやプロデューサーのほか、社会部記者などを務める。 2009年同社を退職し現職。専門はメディア論。
弁護士ドットコムニュース編集部 引用元。
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いい具合に胡散臭い(笑)のがありましたので、おまけで。
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澤田記者「お答えされて来なかったじゃないですか、1年5カ月。ずっとお答えされて来なかったじゃないですか!説明されなかったからですよ、これだけ質問が出てるのは」…
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「まず『特別な関係はない』と言ってますけど、VTRにもあったように、あれほど韓鶴子総裁を持ち上げて、はっきり言って『広告塔の役割を立派に務めてる』わけです、それを『呼ばれれば出る程度の問題』と言うのは、自分自身がやったことに対する客観視が全く出来ていない、⇒#報道1930 pic.twitter.com/TJ55WcTvsi
《ついに解散命令請求》統一教会首脳のラスベガス・カジノ豪遊の原資は日本人信者の献金だった〈12億円持ち込み資料入手〉 #文春オンライン https://t.co/JfYFYVuncF
— 阿智胡地亭 辛好 (@achikochitei2) October 13, 2023
統一教会内部献金資料も公開しました。たとえば1999年から2011年までの13年間で7653億円を超えています。これ以外の韓国への送金資料にも驚きます。文化庁には提出していないでしょう。 https://t.co/izaXDHIQ6G pic.twitter.com/BICXmRhrGT
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解散請求、証拠「5千点」提出 旧統一教会、民法での根拠は初 #47NEWS https://t.co/zgsMLkX1hq @47news_officialより
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《解散命令を請求》統一教会はコンプライアンス宣言後も年間600億円の献金集め〈内部資料入手〉 #文春オンライン https://t.co/BazZyb6yUQ
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五ノ井さん中傷は自衛官の男 侮辱罪で略式起訴、ネット巡り(共同通信)#Yahooニュースhttps://t.co/CPdBMWiEoM
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大阪万博を開催する意味は本当にあるのか、札幌五輪断念を機に再考を 開催再検討が必要なこれだけの背景と根拠(1/5) | JBpress (ジェイビープレス) https://t.co/5QyOZv2JNr @JBpressより
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強烈な正論
— 五百旗頭幸男 『はりぼて』『裸のムラ』 (@yukioiokibe) October 13, 2023
「もはや中止しかない。これまで費やした手間暇お金、国際的な恥辱……いろいろあろうが、そもそもこの万博というフォーマット自体、サイバー空間で世界がつながる時代には『オワコン』だ。このようなものの開催にエネルギーを注いだことが無駄だったのである」https://t.co/iguuAHyPWx
大阪万博
— masahiro nishikawa (@masahironishika) October 13, 2023
↓ https://t.co/5BedY02veS pic.twitter.com/JLuzp7Kyex
「タイミーさん」51歳男性が日雇いを続ける理由 #東洋経済オンライン @Toyokeizai https://t.co/e3ysZCrHFr
— 阿智胡地亭 辛好 (@achikochitei2) October 13, 2023
「日本本土の国民に伝えたい」(琉球新報) 安全保障の負担は日本全体の問題~辺野古埋め立て・代執行と本土メディアの報道 - ニュース・ワーカー2 https://t.co/whzZB0UgoB
— 阿智胡地亭 辛好 (@achikochitei2) October 13, 2023
【速報】ヤマト運輸の茨城ベースで解雇対象にされたパート職員(夜勤)のみなさんが、労働組合を結成して立ち上がりました!
— 全労連 ZENROREN 【労働相談フリーダイヤル】☎️0120-378-060(平日10〜17時) (@zenroren) October 13, 2023
組合員は全員女性! そしてストライキ権が確立されました🪧
※詳細は追ってお知らせ致します。 https://t.co/NqA9G7Oakr pic.twitter.com/pXZRqqP33M
「日本の女性は働いてないから低賃金で当然」と言う人へ
— 井上伸@雑誌KOKKO (@inoueshin0) October 13, 2023
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日本の女性の有償労働時間はOECDで4番目に長い上、無償労働時間(家族のケア、家事労働)は男性の5.5倍とOECDで最大の格差です。女性の睡眠時間は男性より短くOECDで最短。日本の女性はOECD最短の睡眠時間で毎日、男性より働いているのです。 pic.twitter.com/27eH9Sg4xv
40年超の老朽原発、今後3年で7基に 福井・高浜原発は知事が運転継続容認 鹿児島・川内原発では住民投票の動き:東京新聞 https://t.co/v769j4027o 運転開始後40年超の原発3基は、立地する福井県の杉本達治知事が13日に関電が示した使用済み核燃料対策の計画を容認したことで、来年以降も運転が続く
— 保坂展人 (@hosakanobuto) October 13, 2023
日本メディアの多くは米大統領会見でも、自ら質問することなく、他の記者たちの質問の結果、出て来た内容をまとめたプールメモを使うだけ。尾形聡彦氏が指摘する日本メディアのフリーライド体質を、もっと皆が知る必要がある。具合が悪いのでメディアは自ら言わないが、これが実態。情けなさの極致。… https://t.co/IlUscEufwl
— 柴田優呼 / Yuko Shibata @アカデミック・ジャーナリズム (@yuko_shibata_) October 13, 2023
地上戦は一方的展開に、退避勧告は民間人巻き添えの「アリバイ」か:朝日新聞https://t.co/8b08x1eXtt 基本的に戦場で民間人を攻撃すれば、国際法違反になる。イスラエルとしては事前に勧告したのに戦場に残っているのは、民間人ではなく戦闘員だろうとの理屈で、民間人の巻き添えもやむなしと考えて
— 保坂展人 (@hosakanobuto) October 13, 2023
人は喋ったり書いたりする場合、中身がないときには、格好をつけた言い方をするもんだ。 もしそれが口語的すぎると言うなら、百歩譲って「~と語った」くらいでいい。 |
20110912 東電「黒塗り」マニュアルの波紋 投稿者 PMG5モーニングバードより。 どうしてこうなってしまったのか、そんなに隠したいことがあるのか‥‥。 昨日9.11の経産省を人間の鎖で取り囲むアクションや新宿でデモ参加者12名が逮捕された現場の様子などを含め、 脱原発アクションの映像がちらっと流れています。 衆議院科学技術イノベーション推進特別委員会の川内博史委員長や共産党の吉井議員がコメントしてます。 |
警察から東京電力へ32人が天下り 東電が会見で明かす 筆者 - 寺澤有 「2011年3月末時点で32人の退職警察官を雇用している」と明らかにした。 |
〇原発事故から半年 新宿で1万人がデモ 「危険な原発が、事故から半年が過ぎてものうのうと運転しているのはみっともない。1日も早く止めよう」と訴えた。 自分も派遣労働の経験があるが、派遣会社は人材の管理がいい加減で、人を機械の部品程度にしか考えていない」と指摘した。 昨日の脱原発デモでは、新宿で12名の逮捕者が出たとのことです。別のネットには「デモで歩いて喉が渇き、自販機に立ち寄ろうとして歩道に上ったところ、 機動隊員から激しく咎められ、罵詈雑言で挑発された」との書き込みもありました。 東京都・警視庁は、脱原発デモを弾圧する方針を固めたようです。 |
「放射能測定器を導入したショップ『福島さんの野菜』」 お店は、JR新橋駅の目の前にあるカタログハウスの店・東京店の中にあります。 検査体制は、(1)生産者側で出荷時に、(2)店頭で販売前にと、ダブルチェックをおこなっています。 しかも、日本の厚生労働省が定めた暫定基準値ではなく、 チェルノブイリ事故を受けて定められた非常に厳しいウクライナの規制値を基準にしていて、 クリアした物のみ店頭に並べているんです。 |
20110908 家族は放射能の向こうに 投稿者 PMG5NHK「明日へ、再起への記録」より。
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