阿智胡地亭のShot日乗

日乗は日記。日々の生活と世間の事象記録や写真や書き物などなんでも。
  1942年生まれが東京都江戸川区から。

千葉県成田市の「坂田が池」と栄町の「房総のむら」の水鳥や野鳥

2024年02月10日 | 下総の国の住人Kさんの寄稿アルバム集

千葉県印旛郡栄町住む友人Kさんから 水鳥や野鳥の写真付きメールが届きました。

(トップの写真はハシヒロガモ

⇒「絶滅危惧種のトモエガモの生息数が回復して印旛沼には数万羽が飛来しているとのニュースがあった。

散歩コースの坂田が池clickにもいるかの知れないと期待して久しぶりに散歩がてら出かけたが

トモエガモには出会えなかった。

  鴨の数は多くなかったがマガモ、ハシヒロガモ、コガモ、オオバンが羽を休めていた。

見かけない白い鳥数羽がいた、すぐに水中にもぐり数メートル先に突然現れる動きをしている。

帰ってから調べてみると鴨の仲間のミコアイサ(通称パンダガモ)だった。

 

他にもカワセミが一羽いたが動きが早く写真は撮れなかった。

 

隣の房総のむらへ戻ってくると野鳥の撮影グループが10人くらい大きなカメラをもっていた。

みんなのカメラと同じ方向にレンズを向けているとメジロがやってきたが突然のことで

ピンボケの写真になった。

 

この近くで下や上を見ているとシジュウカラ、シロハラ、ジョウビタキ、コゲラが餌を

ついばんでいた。

なぜか大きなカメラを持った人たちはこの鳥たちには見向きもしていなかった。

 

最近googleの画像で検索機能を初めて知った、花、鳥、建築物等の名前が一発で表示される。

特に花、鳥の名前調べに重宝している。」

   マガモ

 コガモ

オオバン

ミコアイサの雄と雌

シジュウカラ

シロハラ

ジョウビタキ

 コゲラ

 

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諏訪湖もっと知って 諏訪湖クラブが冊子寄贈              長野日報

2024年02月10日 | SNS・既存メディアからの引用記事

2024年2月8日 6時00分    岡谷市の宮坂教育長に寄贈した冊子を手渡す諏訪湖クラブの沖野会長(右)

諏訪湖の環境改善に取り組む「諏訪湖クラブ」(沖野外輝夫会長)は、作成した冊子「諏訪湖のことをもっと知ろう」の、「諏訪湖の水生生物(変遷の軌跡)」と

「諏訪湖の治水に繋がる釜口水門」を諏訪地方の全小中学校に寄贈する。6日、代表して岡谷市教育委員会を訪れ、宮坂享教育長に沖野会長が冊子を手渡した。

同クラブは2018年に策定された「諏訪湖創生ビジョン」の取り組みに対して、推進会議事務局のメンバーとして参加。

県諏訪地域振興局と協働で行動計画の推進に取り組んでいる。冊子製作は行動計画の「学び」の一環として、県地域発元気づくり支援金を活用。

20年に製作した諏訪湖のことをもっと知ろう「散歩しながら諏訪湖に学ぶ」に続いた2作目と3作目になる。

冊子はA4判。「水生生物」は諏訪湖の水生生物の変遷をたどり、現在繁茂しているヒシに焦点を当て、今後の繁殖予測などを考察している。

「釜口水門」は水門ができる前の人たちがどのように治水に対処してきたかのか歴史を解説している。

各6000部製作し、岡谷市には各1345部を寄贈した。市内小学校の高学年と中学生に配布予定で、地域学習や環境学習に使用される。

沖野会長(87)=諏訪市城南=は「子どもたちに諏訪湖のことをもっと知ってもらい、諏訪を好きになってほしい」と期待。

寄贈を受けた宮坂教育長は「諏訪地方に住んでいても諏訪湖の生態系や歴史を知らない子どもも多い。地域の学びに活用したい」と謝辞を述べた。

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02月09日に目に留まったSNS・メディアの記事

2024年02月10日 | SNS・既存メディアからの引用記事

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東日本大震災が起こった翌年の [ 2012年01月09日(月)の阿智胡地亭の非日乗ブログ ] から

2024年02月10日 | 東日本大震災ブログ
2012年01月09日(月)
 
ヨーロッパの安全評価報告書で多くの問題指摘
 
原子炉改修に1兆円必要 安全評価報告書 
毎日新聞 2012年1月8日 10時33)

【パリ宮川裕章】フランス原子力安全機関が国内の原子力施設79カ所を対象に実施した安全評価(ストレステスト)の結果、原子炉58基などの安全を確保する改修工事などの追加費用が約100億ユーロ(約1兆円)に上ることが分かり、波紋を広げている。原発問題は4月の大統領選の争点に浮上しており、結果を受け、原発推進の是非を巡り与野党が舌戦を繰り広げている。

 フィヨン仏首相は東京電力福島第1原発事故直後の昨年3月、欧州連合(EU)に先立ってテスト実施を決め、今年1月3日、安全機関から政府に報告書が提出された。報告書は仏電力公社(EDF)や原子力大手のアレバ社などに対して▽緊急時に対応できる強固な指令室の設置▽電源喪失に備えた予備電源の確保▽使用済み核燃料プールの安全強化--などを徹底するよう求めている。

 安全機関のラコスト総裁は仏メディアに「予備電源のディーゼル発電機だけでも20億ユーロはかかる。巨額の投資が必要だ」と語り、電力公社の幹部は「追加費用は約100億ユーロ」と述べた。

 フランスは電力供給の約8割を原発に依存する「原発大国」。最大野党・社会党は安全評価の報告書を受け、「リスク管理が十分だったという神話、安い電力だという神話が崩れたのだ」と「脱原発依存」路線の正当性を主張している。

 一方、原発推進の立場の保守与党・国民運動連合のベッソン産業相は報告書が「今すぐに停止すべき原子炉はない」と指摘している点を挙げ、「フランスの原子力施設は運転継続に十分な安全性を備えていることを実証した」と強調している。

原発ストレステスト:EU4カ国で改善要求
2012年1月8日 9時9分 毎日jp

 【ブリュッセル斎藤義彦】原発の耐震性などを調べる欧州連合(EU)の安全評価(ストレステスト)で、ドイツ、オランダ、ハンガリー、ブルガリアの4カ国の原子力規制当局が電力事業者などに対して安全性を強化するための改善措置や追加調査を要求していることがわかった。

 特定の災害を想定していなかったり、調査の時間が足りなかったりしたことなどが理由。EUは福島第1原発事故を受け他国・地域に先駆けて安全評価を実施したが、限られた時間で安全性を評価し切れなかった実態が明らかになった。

 稼働中の原発を持つ加盟14カ国が安全評価の最終報告書をまとめ、EUの欧州委員会に提出した。

 ドイツは報告書で、想定外の地震については時間不足で事業者が調査できなかったため「詳細な評価はない」と記述した。昨年の原発8基閉鎖の根拠になった「7基が飛行機事故に対して安全ではない」との調査結果も併記し、飛行機事故や電源喪失などのケースを継続調査するとした。

 オランダは「洪水は極めてまれ」との事業者の主張を退け、堤防が決壊する場合を含めた再調査を実施するよう要求した。耐震性の確認も十分でないとして「安全性に実効性を持たせるには追加調査が必要」と記載した。

 ブルガリアは「(災害への)強さと弱点が明確になった」と記し、弱点克服のために移動式の電源設備や排水設備の整備を求めた。ハンガリーは「緊急介入は不要」としたものの、洪水への耐性が弱く、地震に伴う土壌液状化への対策も不十分だと指摘した。

 4カ国以外では、フランスは「極限状態への耐性を向上させる必要がある」と記述。今年6月までに事業者に危機管理対策を再提出させる。原発に「欠陥なし」との判断を下したフィンランド、スウェーデンも高波や猛吹雪への対策を取るよう求めている。

 EUは国別最終報告を受け、各国の規制当局者が相互に結果を評価し合う「ピア・レビュー」を実施した上で、6月のEU首脳会議に最終報告書を提出する。


2012年1月9日 | 記事へ | コメント(0) | トラックバック(0) |
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40年過ぎた原発も使うべきだ・・読売新聞
 
40年過ぎた老朽化原発も使えと社説で主張する読売新聞はもはや猛毒だ
2012年01月08日 12:12

宮武嶺

日本で最も原発推進を強固に主張する読売新聞は、2012年1月8日付け、つまり今朝の朝刊の社説で、原子力発電所の運転は原則40年以上は認めないことなどを柱とする、原子力安全規制の新方針を政府がまとめたことについて、「原発の新規制 唐突な「40年で廃炉」の方針」と主張して反対しています。

はい?

40年過ぎてもまだ原発を使えというの??!

「国内では、廃炉となる福島第一原発の4基を除く50基のうち、15基が、すでに運転30年を超えている。うち2基は40年以上だ。原発は急速に減ることになる」

のが、けしからんというのですが、福島第1原発も40年過ぎていたわけで、そんな老朽化した原発がまだ多数あるのがおかしいと、なぜ考えられないのでしょうか。

続きはこちら
 
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児玉龍彦さんに参与起用の動き
 
国会原発事故調に除染の児玉教授 発送電分離の八田氏も 
2012年1月9日 02時02分 共同通信

 政府から独立して国会が設置した東京電力福島第1原発事故調査委員会(元日本学術会議会長の黒川清委員長)が、放射性物質の除染をめぐり政府の対応を批判してきた児玉龍彦東大教授(内科学)ら有識者5人を参与に起用する方向で調整していることが8日、分かった。

 電力会社の「発送電分離」論者の八田達夫大阪大招聘教授(経済学)も含まれる見通し。各専門分野で助言を求め、調査の円滑化を図る考え。就任の意思などを確認した上で、月内にも衆参両院議長が任命する運びだ。

 児玉氏は昨年7月、衆院厚生労働委員会の参考人として、効果的な除染策を打ち出せない政府を厳しく批判。

☆児玉さんは要請に応えて欲しい。現地に毎週通って現場の実態を熟知している彼なら、原子力ムラの机上論に取り込まれてことはないだろう。もし児玉さんまでもが取り込まれるようなら、それはそれが日本の限界だ。
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大津波の来襲速度は速い
 
大阪湾断層帯で地震 神戸など最短5分で大津波到達 
(2012/01/08 07:40) 神戸新聞

 大阪湾を縦断し、神戸空港の真下を走る活断層「大阪湾断層帯」が動いた場合、最悪のケースで地震から約5分後に神戸市と明石市、淡路島東部に南海地震の想定を上回る大津波が押し寄せる可能性を、京都大学防災研究所の鈴木進吾助教(情報学)らが指摘している。

 今後30年以内の発生確率は0・004%以下と低いが、阪神・淡路大震災級の地震も予想される。鈴木助教は「過去の災害に基づく対応では到底間に合わない。踏み込んだ対策が必要」としている。(安藤文暁)

 政府の地震調査研究推進本部によると、大阪湾断層帯は、洲本市沖から神戸・六甲アイランド付近に延びる四つの活断層の総称で、長さ約39キロ。1990年代に本格調査が始まり、まだ未解明な部分も多く、兵庫県内に最大震度7の揺れが予測されている。

 鈴木助教は同本部の数値を基に、最悪のケースを想定した津波シミュレーションを作成。それによると、地震発生の約5分後、神戸市兵庫区~明石市と淡路島東部の沿岸部に最大約4・5メートルの津波が襲来するという。

 約15分後には断層の東側を進む波が関西国際空港に、約30分後には大阪府南西部に到達。さらに「反射波」が神戸市東部や西宮市、尼崎市に押し寄せ、1時間後には再び神戸市西部に及ぶという。その後、狭い湾内で逃げ場のなくなった波が、約1時間間隔で同市西部と大阪府南西部の間を行きつ戻りつするとみられる。

 神戸市東灘区から堺市付近までを除いた大阪湾沿岸部で、南海地震で想定される津波よりも高くなるという。

 現在、国の中央防災会議は南海地震の津波想定の見直しを検討しており、兵庫県は暫定的に津波高を2倍に引き上げて対策を進めている。

 鈴木助教は「南海地震では到達までに1時間ほどの余裕があるが、大阪湾断層帯ではわずか5分強。建物の倒壊や液状化などの被害が出ている中で、いかに迅速に避難するのか、考える必要がある」と警鐘を鳴らす。

 一方、兵庫県防災計画課は「現状では抜本的な対策は難しい。可能な限り、防潮扉を普段から閉めておくよう呼び掛けたい」としている。

 【地震の発生確率】

 政府の地震調査研究推進本部が公表している。天気予報と違ってサンプル数が少ない地震の最大値は、平均活動間隔が短いほど大きくなる。ただ、小さければ発生しにくいという訳ではなく、阪神・淡路大震災を引き起こした野島断層を含む区間の30年確率は、現在の計算式を当てはめると0・02~8%だった。
2012年1月9日 | 記事へ | コメント(0) | トラックバック(0) |
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「スマートメーター」導入に積極的でない日本の電力会社
 
 スマートメーター 早期普及が課題
1月8日 17時24分 NHKニュース

家庭の節電を促すために有効とされる次世代の電気メーター「スマートメーター」の導入について、全国の電力9社のうち、すでに導入を始めた関西電力でも、すべての世帯への設置には10年かかるとしており、電力不足への懸念が続くなかで早期の普及が課題となっています。

スマートメーターは、通信機能を備えた次世代の電気メーターで、電気の使用量を家庭のパソコンなどでリアルタイムに把握できることなどから、節電に有効だとされています。このスマートメーターの家庭への導入について、NHKが全国の電力9社の導入状況を調べたところ、本格的な導入を始めた関西電力でも、すべての世帯への設置は10年後になるとしています。

 また、来年から導入する東京電力と中部電力は、すべての世帯への設置は導入開始から10年後になるとしており、九州電力は向こう10年間で60%の世帯に設置する計画だとしています。さらに北海道、東北、北陸、中国、四国の5社は、実証試験やその計画を進めているものの、具体的な導入計画は策定していないことが分かりました。

 スマートメーターの導入が進まないことについて、電力各社は、設置費用の負担が大きいためなどとしていますが、原発の再稼働のめどが立たず、電力不足への懸念が続くなか、各社にとっては早期の普及が課題となっています。

スマートメーターとは ~ なぜスマートグリッドに必要で、何が良いのか ~
[2011/04/08]

欧米で導入が進むスマートグリッド(次世代送電網)の構築において、送電網や配電網の自動化と共に不可欠とされているのが、スマートメーターの設置である(図1)。

 従来の電力計は、電力の消費量を機械式に計測、アナログのデータとして表示するだけの単純な機能しか持たない。このため、スマートメーターの普及が進んできた欧米では、従来の電力計のことを”dumb meter”(賢くない電力計)などと表現するようになった。一方、スマートメーターは、電力を電子式に計測する。また、メーターに内蔵されたマイコンを経由して、電力事業者が電力の開通や遮断といった遠隔制御を行ったり、通信機能によって電力事業者やホームエリアネットワーク(HAN)に電力消費データを送信したりすることが可能となっている。

 米国の電力産業では、アナログ電力計から始まり、計測がデジタル化されたデジタル式電力計、そして双方向通信機能が追加されたスマートメーターという形で進化してきた(図2)。


続きはこちら
 
2012年1月9日 | 記事へ | コメント(0) | トラックバック(0) |
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