和田浦海岸

家からは海は見えませんが、波が荒いときなどは、打ち寄せる波の音がきこえます。夏は潮風と蝉の声。

確言する人。

2016-12-01 | 道しるべ
月刊雑誌1月号が3冊。
「Hanada」「WiLL」「正論」。
テーマが絞られているので、
読み甲斐がありました。

まずは、蒟蒻問答から引用。

編集部】 メディアでは木村太郎さんと藤井さん以外、
トランプ勝利を確言する人はいませんでした。(p102)

Hanadaでは、その木村太郎氏と櫻井よしこ氏との
緊急対談(p32~43)。
WILLでは、その藤井厳喜氏の
「大マスコミはウソだらけだった」(p82~94)。


まずは、ここらあたりから読まれると
「新聞」との距離の取り方を教えられます(笑)。

マスコミによる、アメリカ大統領選挙の報道状況は
「正論」のメディア裏通信簿(p316~)が
変な具合に状況を味読させてもらえます(笑)。

少しは引用していかないと、
つまりませんですね。

櫻井よしこ氏との対談で木村さんは(p34~)

・・相手のヒラリー・クリントン氏があまりにも
酷すぎたことです。言葉は悪いですが、
『スケベオヤジ』と『利権まみれの嘘つき政治家』
のどちらを選ぶかということでした。
・・・・失礼しました(笑)。
でも、本当にそうなんですよ。
内部告発サイト『ウィキリークス』によって、
夫のビル・クリントン氏とヒラリー氏の金まみれ、
利権まみれぶりがどんどん暴かれましたよね。

櫻井】 『クリントン・キャッシュ』という本も
出版されました。ヒラリー氏が国務長官だった時期に、
夫のビル・クリントン氏が運営するクリントン財団に
海外の政府や企業が多額の献金を行っていたことなど、
クリントン夫婦を巡る数々の疑惑が書かれて話題になりました。

木村】 実は『クリントン・キャッシュ』は漫画本にも
なっていて、これがアメリカで大うけなんです。
ニューヨークタイムズが掲載している書籍売り上げ
ランキングで一位になった。ところが、
ニューヨークタイムズはヒラリー氏を支持していたので、
そのことを一切話題にしなかった。

  ここから具体的な内容となります。

木村】 たとえば、ヒラリー氏が国務長官時代に
ロシアのプーチン大統領と会談した時の話です。
ヒラリー氏は『プーチンに厳しいことを言ってやったわよ』
と得意げに帰国したのですが、それからしばらくして
夫のビル・クリントン氏がロシアで一時間講演して、
五千万円を貰っている。

 鳩山元首相は、ランクからいっていくらぐらい貰うのか?

木村】 今度は、ロシアの国営原子力企業が
アメリカのウラン鉱山を所有するカナダ企業を
買収したいとなった時、買収が成立すれば
アメリカのウランをロシアが保有することになるため、
アメリカでは国家安全保障上の問題で国務省の
許可が必要となった。その時、ロシアの国営原子力企業が
クリントン財団に二度、二億五千万円と二億三千五百万円
を寄付したんです。すると、国務長官のヒラリー氏は
あっさりこの買収案件を承認してしまった。
その他にも・・・・

櫻井】 『クリントン・キャッシュ』には、
ヒラリー氏が国務長官を務めた四年間で、
国務長官室に呼んだ人の約半数がクリントン財団に
大口の献金をした人物であることも書かれています。

木村】 ・・・ウィキリークスにはこんな話も
出てきますよ、中国の習近平国家主席と非常に近い
中国人実業家が、二億円をクリントン財団に寄付した。
・・・・
なぜこのことが明らかになったかというと、
バージニア州のマコーリフ知事が、この中国人実業家
から約一千三百万円の違法な選挙資金の提供を受けた
疑いで、FBIと米司法省に調べられていたんです。
マコーリフ氏は2008年の大統領選でヒラリー氏の
選対責任者を務め、クリントン財団の幹部を務めた
経歴の持ち主で、捜査を進めていく過程で、
何と同じ中国人実業家がヒラリー氏に二億円もの
献金をしていたことが判明したんです。
こうした事実が次々と出てくる。
ところが、アメリカのメディアはほとんど報じない。


 うん。ここらで藤井厳喜氏の
「大マスコミはウソだらけだった」からも
引用しておきましょう。

「選挙直前の政治集会にしてからが、
クリントン陣営では全く人が集まっていないのである。
わずか数百人の観客を演台の周りに集めて、
あたかも多数の支持者が結集していたかのように
見せかけているが、カメラを引きで撮れば、
会場の後方は空席ばかりである。
トランプ支持者の集会には、万単位の大衆が溢れ、
その熱気が凄い。こういう生の映像を見ていると、
MSM(メイン・ストリーム・メディア)が流出
させるクリントン優位の世論調査が如何に現実を
反映していないかは、自ずと明らかであった。
MSMの情報操作に惑わされないだけの十分な情報は、
インターネット上で提供されていたのだ。」(WILL p89)

「2016年9月末までのテレビ・コマーシャルなどへの
選挙広告の出費額はクリントン陣営二億四百万ドルで、
トランプ陣営は四千八百七十万ドルである。
金権候補クリントンは、
まさに選挙をカネで買おうとしていたのだ。
テレビ界がクリントン応援に偏していたというのも、
この数字を見れば、十分に頷けるだろう。」

「私用メール事件の本質とは何だろうか。
それは汚職事件であり、クリントン国務長官が
カネでアメリカの外交政策を売っていたという事件である。
『クリントン国務長官に直接、会いたければ、
何百万ドルをクリントン財団に寄付しなさい』
これが彼らがやっている売国ビジネスであった。
その実態を知られたくない為に、クリントンは
初めから私的サーバを使って側近とのやり取りを
隠蔽しようとしてきたのである。」(p92)


うん。どの雑誌も、
手に取れば情報満載。
あとは、読む方しだい。
日本の新聞が教えてくれない
それが1月号月刊誌に情報満載。
この情報は読めます。読ませます。

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