■原子力ヘリコプター巡洋艦
日本海軍の第二復員省再編と海上保安庁や海上警備隊を経ての海上自衛隊創設の草創期、部外研究として様々な模索が為されていまして、草創期の将来警備艦試案というものを掘り下げますと、かなり驚かされるものが少なくありません。

はるな型ヘリコプター搭載護衛艦以前には海上自衛隊では何度か航空母艦建造計画がありました、構想研究では海上自衛隊の海上警備隊からの改編間もない時代に将来の警備艦として対潜戦闘中枢艦という部外研究があり、対潜情報を処理するコンピュータを搭載し数日間に渡り継続的に原子力潜水艦を追尾できるよう複数のヘリコプターと長大な航続距離を持つ艦が考えられた。

海上自衛隊の草創期、造船側から提示された内容を艦船研究家で海軍造船士官であった堀元美氏がまとめた“現代の軍艦はいかにして造られるか 将来の警備艦”において、将来護衛艦の概略は海上自衛隊将来任務を対潜戦闘に重点を起き、太平洋戦争におけるシーレーン防衛体制の破綻を強く反省し、大国からの中立を可能な限り維持しつつ、しかし太平洋戦争後の進駐体制を安全保障の基盤としてアメリカの同盟国としての不可思議な中立体制を目指す中で任務集約が求められます。

必要な防衛基盤にシーレーン防衛を掲げ、そのために必要となる水上戦闘艦象を模索したものでした。留意したいのはこれが部外研究として造船側から提示されたものであり、海上自衛隊が具体的に構想したものではなく、当時の海上警備隊からの海上自衛隊への組織改編ののちの状況では、仮に本試案が政策として討議された場合でも実現は相当先になるであろう点です。

将来の潜水艦脅威は、原子力潜水艦によるシーレーン攻撃へと展開するもので、これは潜水艦の重要な潜行時間を原子力機関以前には延伸するのに蓄電容量の条件に大きく縛られるものであり、長く潜水し任務に当たるためには潜水艦を保有する各国はほぼ必然的に潜水艦の原子力化を志向するものであり、各国の潜水艦建造が実際問題、進んでいました。

アメリカが初の原子力潜水艦ノーチラスを竣工したのち、イギリス海軍でも初の原子力潜水艦ドレットノート計画が進む時代、同時に日本に向き合うソ連海軍でも原子力潜水艦建造が大きく進展している、という脅威を明確に認識した上での運用研究でした。造船側は、ヘリコプターによる対潜掃討任務を将来の対潜水観戦等の重点として既に構想していまして、ヘリコプターを搭載する母艦、として新装備を集中運用する態勢を構想しています。

ヘリコプター集中運用、“現代の軍艦はいかにして造られるか 将来の警備艦”では空母ではない官邸から運用される航空機ということでヘリコプターを示すと考えられるのですが、それもヘリコプター空母のようなものではなく、数機程度のヘリコプターを搭載し集中運用可能である水上戦闘艦を中心に潜水艦を追跡する護衛艦数隻を併せて指揮統制し同時にヘリコプターも管制する旗艦としての任務を既に想定していました。この部分を見ますと、ヘリコプター搭載護衛艦はるな型の輪郭が彷彿とされるよう。

ヘリコプター搭載護衛艦はるな型にいたる海上自衛隊運用基盤の概略が既に造船側により予見されていたといえるやもしれません。勿論この時代は草創期の海上自衛隊、アメリカ海軍から中古の艦隊駆逐艦引き渡しが始まった段階であり、海上自衛隊の主力はいまだに護衛駆逐艦の中古艦艇と上陸用舟艇を改修した上陸支援艦改造の警備艇主力の時代でした。

ヘリコプターによる対潜掃討という任務区分は既に1940年代にアメリカ海軍おいて初期のヘリコプター、草創期の機材にありがちな洗練されていない、金属骨組に回転翼とエンジンを装着し、今日的に見ればひどく不格好で、安定性に欠け、搭乗員は寒風と波浪に忍耐を求められる、しかし最新装備の評価試験への乗員個々の熱意により模索されていました。

興味深いのは、この草創期の技術にてソナーをヘリコプターから吊下し音響索敵をすでに実施しており、波浪と回転翼の騒音のなかでも、海面下に吊下しソナー機構は予想以上に潜水艦など海中の音響を捜索できたといいます。ヘリコプターは大戦中に当時の短距離離着陸機にあたるオートジャイロを類型が分離したばかりながら有用性は認められています。
北大路機関:はるな くらま
(本ブログに掲載された本文及び写真は北大路機関の著作物であり、無断転載は厳に禁じる)
(本ブログ引用時は記事は出典明示・写真は北大路機関ロゴタイプ維持を求め、その他は無断転載と見做す)
日本海軍の第二復員省再編と海上保安庁や海上警備隊を経ての海上自衛隊創設の草創期、部外研究として様々な模索が為されていまして、草創期の将来警備艦試案というものを掘り下げますと、かなり驚かされるものが少なくありません。

はるな型ヘリコプター搭載護衛艦以前には海上自衛隊では何度か航空母艦建造計画がありました、構想研究では海上自衛隊の海上警備隊からの改編間もない時代に将来の警備艦として対潜戦闘中枢艦という部外研究があり、対潜情報を処理するコンピュータを搭載し数日間に渡り継続的に原子力潜水艦を追尾できるよう複数のヘリコプターと長大な航続距離を持つ艦が考えられた。

海上自衛隊の草創期、造船側から提示された内容を艦船研究家で海軍造船士官であった堀元美氏がまとめた“現代の軍艦はいかにして造られるか 将来の警備艦”において、将来護衛艦の概略は海上自衛隊将来任務を対潜戦闘に重点を起き、太平洋戦争におけるシーレーン防衛体制の破綻を強く反省し、大国からの中立を可能な限り維持しつつ、しかし太平洋戦争後の進駐体制を安全保障の基盤としてアメリカの同盟国としての不可思議な中立体制を目指す中で任務集約が求められます。

必要な防衛基盤にシーレーン防衛を掲げ、そのために必要となる水上戦闘艦象を模索したものでした。留意したいのはこれが部外研究として造船側から提示されたものであり、海上自衛隊が具体的に構想したものではなく、当時の海上警備隊からの海上自衛隊への組織改編ののちの状況では、仮に本試案が政策として討議された場合でも実現は相当先になるであろう点です。

将来の潜水艦脅威は、原子力潜水艦によるシーレーン攻撃へと展開するもので、これは潜水艦の重要な潜行時間を原子力機関以前には延伸するのに蓄電容量の条件に大きく縛られるものであり、長く潜水し任務に当たるためには潜水艦を保有する各国はほぼ必然的に潜水艦の原子力化を志向するものであり、各国の潜水艦建造が実際問題、進んでいました。

アメリカが初の原子力潜水艦ノーチラスを竣工したのち、イギリス海軍でも初の原子力潜水艦ドレットノート計画が進む時代、同時に日本に向き合うソ連海軍でも原子力潜水艦建造が大きく進展している、という脅威を明確に認識した上での運用研究でした。造船側は、ヘリコプターによる対潜掃討任務を将来の対潜水観戦等の重点として既に構想していまして、ヘリコプターを搭載する母艦、として新装備を集中運用する態勢を構想しています。

ヘリコプター集中運用、“現代の軍艦はいかにして造られるか 将来の警備艦”では空母ではない官邸から運用される航空機ということでヘリコプターを示すと考えられるのですが、それもヘリコプター空母のようなものではなく、数機程度のヘリコプターを搭載し集中運用可能である水上戦闘艦を中心に潜水艦を追跡する護衛艦数隻を併せて指揮統制し同時にヘリコプターも管制する旗艦としての任務を既に想定していました。この部分を見ますと、ヘリコプター搭載護衛艦はるな型の輪郭が彷彿とされるよう。

ヘリコプター搭載護衛艦はるな型にいたる海上自衛隊運用基盤の概略が既に造船側により予見されていたといえるやもしれません。勿論この時代は草創期の海上自衛隊、アメリカ海軍から中古の艦隊駆逐艦引き渡しが始まった段階であり、海上自衛隊の主力はいまだに護衛駆逐艦の中古艦艇と上陸用舟艇を改修した上陸支援艦改造の警備艇主力の時代でした。

ヘリコプターによる対潜掃討という任務区分は既に1940年代にアメリカ海軍おいて初期のヘリコプター、草創期の機材にありがちな洗練されていない、金属骨組に回転翼とエンジンを装着し、今日的に見ればひどく不格好で、安定性に欠け、搭乗員は寒風と波浪に忍耐を求められる、しかし最新装備の評価試験への乗員個々の熱意により模索されていました。

興味深いのは、この草創期の技術にてソナーをヘリコプターから吊下し音響索敵をすでに実施しており、波浪と回転翼の騒音のなかでも、海面下に吊下しソナー機構は予想以上に潜水艦など海中の音響を捜索できたといいます。ヘリコプターは大戦中に当時の短距離離着陸機にあたるオートジャイロを類型が分離したばかりながら有用性は認められています。
北大路機関:はるな くらま
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