平成26年度「能力開発基本調査」の結果のポイント

先日、厚生労働省が平成26年度「能力開発基本調査」の結果を公表しました。

調査結果のポイントは、次のとおりです。

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１　企業による能力開発の実績・見込み（企業調査）　
　正社員１人当たりに対するＯＦＦ－ＪＴの費用について、
　「今後３年間」の見込みと「過去３年間」の実績を比較すると、
　昨年に引き続き、今後３年間は「増加傾向」とする企業の割合が高くなって
　いる（37.3％、前回の「今後３年間」と比べて6.9ポイント増加）。
　正社員以外も同様の傾向。

２　人材育成の課題（事業所調査）
　● 人材育成に関して何らかの「問題がある」と回答した事業所は75.9％
　（25年度70.7％）であり、前回に比べて増加している。
　● 問題点として最も多い回答は「指導する人材が不足している」（52.2％）
　　であり、「人材育成を行う時間がない」（48.8％）、「人材を育成しても
　　辞めてしまう」（40.0％）と続く。

３　自己啓発の状況・課題（個人調査）
　● 自己啓発を行った人は、正社員では43.3％（25年度44.3％）、正社員以外
　　では16.4％（25年度17.3％）であり、前回に比べて低下している。
　● 自己啓発を行う上で「問題がある」と感じる人は正社員で78.4％、正社員
　　以外で70.0％であり、問題点として最も多い回答は、正社員、正社員以外とも
　　に、「仕事が忙しくて自己啓発の余裕がない」であった。


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「能力開発基本調査」の調査結果については、平成24年度試験の択一式で
出題されています。

【 24－４－Ａ 】

能力開発や人材育成に関して何らかの「問題がある」とする事業所の割合は
約７割であり、問題点の内容としては、「指導する人材が不足している」、
「人材育成を行う時間がない」、「人材を育成しても辞めてしまう」が上位
３つを占めている。

これは、その１つで、正しい内容でした。
平成26年度においては、「問題がある」とする事業所の割合は75.9％と
増加しているので、約７割とあったら、ちょっと微妙なところです。

「能力開発基本調査」については、平成24年度以外にも出題されたことがあります。
ただ、出題頻度が極めて高いというものではないので、余力があったときにでも、
確認をしておく程度で大丈夫でしょう。

ちなみに、この調査では、「ＯＦＦ－ＪＴ」を業務命令に基づき、日常の仕事を
一時的に離れて行う教育訓練と定義しています。