阿智胡地亭のShot日乗

日乗は日記。日々の生活と世間の事象記録や写真や書き物などなんでも。
  1942年生まれが東京都江戸川区から。

大阪・九条の茨住吉神社の祭礼で、獅子舞が「伍久楽」にご祝儀躍り込み!!    10年前の今日 2013年7月24日の本ブログに掲載

2023年07月24日 | 「過去の非日乗&Shot日乗」リターンズ

九条の「伍久楽」という店で久し振りの大椎会の集まりがありました。おいしいハモ会席を食べました。

たまたまこの地区の氏神の祭礼の日で参道には屋台が出ており、シネヌーヴォに映画を観に行ってよく通る商店街が賑わっていました。









ネットから借用の茨住吉神社。

動画で大阪の下町の祭礼の雰囲気をどうぞ。
獅子舞が躍り込んだ大阪市西区九条の「伍久楽」のハモ料理はおいしかった。このあたりは昔日は松島遊郭で鳴らした場所ですから、

吉原などと同じで旨いものを喰わせる店が多くあったのだと思います。

「伍久楽」はその伝統を引き継いでいる店かもしれません。冬はフグ鍋もいいそうです。

ハモシャブは初めて食べました。






 
 この画像は松島料理組合のネームプレートが掲げられている、昭和30年代以前の雰囲気を残す街中に消えていく、もとい、通り過ぎていくだけの大椎会の会員たち。

九条は元々、長田駅で近鉄線と相互乗り入れで奈良と大阪市内をつなぐ地下鉄中央線の駅があり、最近になって神戸と大阪の難波をつなぐ阪神なんば線の駅も

出来たことから人口も増えているようです。

私は九条には映画館のシネヌーヴォに映画を観に行く時の、阪神御影から尼崎で乗換えて九条へのルートで神戸から往復しました。

梅田回り本町乗換で行くより時間も短縮、交通費も安いというありがたいルートです。「伍久楽」へ案内してくれたのは、大椎会の会員で水耕栽培のプロ作田光水さん。
 

◎ 京阪神交通路線図

阪神なんば線

大阪市営地下鉄中央線

◎松島遊郭とは。(Wikipediaから部分引用)

松島遊廓(まつしまゆうかく)は、明治時代に築かれた遊廓、赤線。通称は「松島新地」。江戸時代の新町遊廓に代わる大阪の新たな遊廓として、

木津川と尻無川 の当時の分流点である寺島(現在の大阪市西区千代崎1丁目・2丁目)に明治に成立した。以後、市電の便もよい松島は歓楽街として繁栄し、

周囲の九条新道も都心有数の商店街として栄えたが、戦争と大空襲でその面影も消えたが、戦後はいわゆる赤線として復活した。同じ松島とよばれているが位置は若干異なり、

現在の西区九条1丁目・本田2丁目が中心となった。しかし1958年の売春防止法施行で名目上は廃止された。

松島」の名の由来は当時そこに樹齢300年とも言われた松の木があり、それが寺島の先(現在の松島公園の北端あたり)にあったことから「松が鼻」と呼ばれていた。

また当時の名前の寺島の一文字ずつを取って「松島」と命名された。(『松島新地誌』松島新地組合・1958年)

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07月23日に目に留まったSNS・メディアの記事

2023年07月24日 | SNS・既存メディアからの引用記事

いずれも画像をクリックすると本文全文に飛びます。

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東日本大震災が起こった後「阿智胡地亭の非日乗」が掲載したエントリーから   [ 2011年06月20日(月)のブログ ]

2023年07月24日 | 東日本大震災ブログ
誰も次はオレがやると言う人がいなくても廻る日本

☆東京の国会議事堂周辺だけが日本と思っている人たち。政治と報道に携わっている人たちの「存在の限りない軽さ」が、良くも悪くも今回の菅直人の粘りでみんなの前ではっきりした。

ある意味これは「不都合な真実」かも知れないが、考えるまでもなく、それでもずっと日本は国内限りではそれで回ってきた。

一般の無名人がおとなしく黙々と働いて税金を払って、警察官や教職員や消防隊員や自衛隊員や検察官や判事や中央官庁の官僚や県市町職員や国会議員や県市町村議員の給料を持ち、

「じぶんたちのシアワセのためにはたらいてもらっている」と思ってきた。

しかし一般の無名人であるうちらだけが黙々とやっていても、今回の原子力発電所の事故の経過を見ると、無過失の住民でも国家の棄民にされそうな感じになってきた。

こんなに頑張って生きてきたのに棄てないで欲しい。棄てる権利は官僚と電力会社にはない。

そしてまた、日本だけがこの地球上にあるわけではない。防衛と外交には自立独立の精神で対外国と当たるセンターがいる。

臥薪嘗胆、捲土重来、次は勝つの気概は、一般の無名人にはたっぷりあるのに。

 驚異の粘り 首相の胸中 辞意口にしたはず…
2011年6月19日 東京新聞 朝刊

退陣表明したはずの菅直人首相が、与野党に高まる早期退陣要求をかわし続けている。

一度辞意を口にしたリーダーは急速に影響力を失うのが常識。それを打ち破ろうとするかのように、次々と政策課題をぶち上げ、少なくとも八月まで続投する構えを崩していない。

首相が驚異的な粘りを見せる理由は。(政局取材班)

 首相が二日、内閣不信任決議案の採決直前の民主党代議士会で、退陣表明してから半月。この間、二〇一一年度第二次補正予算案や再生可能エネルギー推進など

政策課題への意欲を連発するなど、退陣どころか、続投に向けて、やる気満々だ。党内には「来年九月の党代表任期まで続ける気ではないか」との臆測さえ流れている。

 仙谷由人官房副長官や玄葉光一郎政調会長ら政権中枢からも早期退陣を突き付けられ、四面楚歌(そか)の状態。閣僚や党幹部が相次いで辞任し、

首相を退陣に追い込む戦略がささやかれても、「首相は自分は辞めずに、新しい人を補充するだけ」(官邸筋)と、首相には通用しないとの見方が大勢だ。

 首相の続投への強い意欲を支えているのは「代えられる理由がない」との思いが大きい。

 何よりも最優先されるのは、東日本大震災の復旧・復興や福島第一原発事故への対応。首相は、国会審議などで「遅い点はあるが復旧に動いている」

「原発事故も冷温停止にもっていくべく全力を挙げている」と強調している。

 同時に「私が辞めて、あれもこれも良くなるならすぐにでも辞める」と発言するなど、自分が辞めても、震災や原発事故が劇的に好転するわけではないとの自負は強い。

 退陣時期をめぐり、右往左往する与野党に対しては、国民も「政局をやっている場合か」と冷ややか。

野党が問責決議案提出に踏み切るのが難しいことも、首相を強気にさせている。

 また、首相は市民運動家から上り詰めた“たたき上げ”型の政治家。

「自分は逃げるような辞め方は絶対しない」との決意は固く、任期半ばで退陣した安倍、福田、鳩山内閣の教訓は染みついている。

普通の首相なら投げ出すような状況でも、自分が納得できない限り、最後まであきらめない-。そんな頑固さも感じ取れる。

 首相は以前、「首相というのは本人さえ腹を固めれば、内閣不信任決議案が可決されない限り辞めさせられない」と周辺に語っていた。

民主党内には「首相は、不信任案が否決されたことで勝ったと思っている」(中堅議員)との見方もある。

 政府・民主党内では、野党党首時代の攻撃的な言動を重ね合わせ、「自分を退陣させようとする勢力とのチキンゲームを楽しんでいる」との声も出るほど

。首相に近い若手は「ぼろぼろになって、引きずり降ろされるまで辞めないのが首相の美学だ」と、行動パターンを分析した。

 
 
ヴィエトナムは動きが速い

ベトナム 3週連続反中国デモ
6月19日 16時8分 NHKニュース

南シナ海の島々の領有権を巡って中国との緊張が高まっているベトナムで、19日、市民らが中国の対応に抗議するため、異例の3週連続となるデモを行いました。

ベトナムと中国は、南シナ海の南沙諸島や西沙諸島の領有権を巡って対立が続いており、先月以降は、ベトナムの漁船や国営石油会社の探査船の活動が中国の船に

妨害される事件が相次いで、両国の緊張が高まっています。こうしたなか、ベトナムの首都ハノイでは、19日、市民らおよそ50人が中国大使館の前で抗議集会を開いたあと

街の中心部をデモ行進し、「ベトナムは市民から政府まで一丸となって領土を守る」などと書かれたプラカードや横断幕を掲げて、中国の対応を非難しました。

 デモに参加した女性は「ベトナムの船を妨害する中国に抗議する。ベトナム政府には、国民と主権を守るよう努力してほしい」と話していました。

共産党による一党支配体制の下、デモが厳しく規制されているベトナムで、中国に抗議するデモが行われたのはこれで3週連続となり、外交筋は「これまで聞いたことがなく、

極めて異例の事態だ」と話しています。

 一方で、ベトナム政府は、先週に比べて警備に当たる警官隊の人数を増やしたほか、デモ隊を解散させる時間を早めるなどしており、

国民の反発に理解を示しながら、対中関係に一定の配慮ものぞかせています。

 
 
ネットジャーナリストの一人、上杉隆の休止宣言

☆太平洋戦争前から続き、“近年ますます強化されている官報複合体”。その旦那衆の目の上のタンコブ「上杉隆」が、いったんネットメディアから消えるらしい。

上杉隆はこの年末でジャーナリスト活動を休止すると4月1日に公表した。そして今回あらためてこの文章を出した。

即日、休止ではなく年末に休止としたことや、断筆宣言ではないことに意味があるのかないのかは不明だ。☆

改めて「ジャーナリスト活動無期限休止」を宣言――記者クラブは日本という国家を滅ぼす 一部引用・・

記者クラブはひとりメディアだけの問題ではない。それは、国民の生命・財産、もしくは国家全体におよぶ重大な問題なのである。

官報複合体という強力な権力構造が、国民を洗脳し続け、それはシステム化してしまっている。

よって、記者クラブ問題はマスコミの問題ではなく、国家システム全体の問題なのだ」

 1999年来、ラジオ番組や講演などで筆者は繰り返しこういい続けてきた。

その実態がようやく明らかになりはじめ、国民の間に共通認識が広がりはじめたこと自体は大いに歓迎している。

 しかし、その時期は少しばかり遅かった。それが悔やまれてならない。

記者クラブ、そこに依拠する大手メディアの欺瞞に気づいた人々はまだまだ少数である。

 洗脳からの覚醒は、メディアツールとしてのインターネットの台頭が大いに寄与するものだが、

その結果、年代層で大きく情報に格差が出てしまっている。

 つまり、ネットで情報を得る日本人と、これまで通り新聞・テレビからニュースを得る日本人では、圧倒的に情報量で差が出てしまっているのだ。

全文はこちら

 
再エネ促進法案の見通し by 神保哲生と宮台真司

首相が進退を賭けるも前途多難な再エネ促進法案の見通し

 菅直人首相は15日に開かれた国会議員と市民団体との集会で、現在国会で審議が進んでいない再生可能エネルギー促進法案の成立を、

首相自身の退陣の条件とする考えを明らかにしたが、この法案の審議の見通しは今のところ全く立っていない。

 菅首相が自身の進退をかけると発言したのは、15日に国会内で開かれた国会議員のエネルギーシフト勉強会と市民団体が共催する「エネシフ」と呼ばれる集会。

太陽光や風力などの自然エネルギーの推進を図る目的で定期的に開催されているもの。

 この会に途中参加した首相は、「本当に私の顔を見たくないのであれば、この法案を通せ」と語り、

再生可能エネルギーの促進を図る目的で電力会社に対して市民や事業者が発電した電力の買い取りを義務づける法案の可決に強い意欲を示した。

 この法案は正式には「電気事業者による再生可能エネルギー電気の調達に関する特別措置法案」と呼ばれるもので、

電力会社以外の事業者や一般の市民が太陽光や風力発電を使って興した電力を、電力会社が一定期間決まった金額で買い取ることを義務づけるというもの。

 同時にこの法案は電力会社に対し、他の事業者や個人に対し、電力を送電するために送電線を開放することを義務づけることなども定められている。

 東日本大震災が発生する直前の3月11日の午前に閣議決定され、4月5日に衆議院に上程されたが、震災の影響に加え、電力会社の影響力が大きい自民党の反対などにより、

これまで審議は全く行われていない。 菅首相が自身の進退をかけると発言したのは、15日に国会内で開かれた国会議員のエネルギーシフト勉強会と市民団体が共催する「エネシフ」と

呼ばれる集会。太陽光や風力などの自然エネルギーの推進を図る目的で定期的に開催されているもの。

 この会に途中参加した首相は、「本当に私の顔を見たくないのであれば、この法案を通せ」と語り、再生可能エネルギーの促進を図る目的で電力会社に対して

市民や事業者が発電した電力の買い取りを義務づける法案の可決に強い意欲を示した。

 この法案は正式には「電気事業者による再生可能エネルギー電気の調達に関する特別措置法案」と呼ばれるもので、

電力会社以外の事業者や一般の市民が太陽光や風力発電を使って興した電力を、電力会社が一定期間決まった金額で買い取ることを義務づけるというもの。

 同時にこの法案は電力会社に対し、他の事業者や個人に対し、電力を送電するために送電線を開放することを義務づけることなども定められている。

 東日本大震災が発生する直前の3月11日の午前に閣議決定され、4月5日に衆議院に上程されたが、震災の影響に加え、電力会社の影響力が大きい自民党の反対などにより、

これまで審議は全く行われていない。

再生可能エネルギーで世界に先行するドイツやスペインで、2000年以降、再生可能エネルギーの発電量が一気に伸びた背景には、

この「全量固定価格買い取り制度」の存在があったことは広く知られている。

 日本でも福島第一原発の事故を契機に、日本も再生可能エネルギーを推進し脱原発をはかるべきとの声が大きくなっている。

この日の集会で菅首相に手渡された申し入れにも、衆参215名の国会議員が賛同の意思を表明している。

 原子力や火力などに代表される従来の大規模な中央集中型の発電方式と比べ、再生可能エネルギーが推進されれば、エネルギーの地域分散が進むことになる。

それは引いては、国のあり方や個人のライフスタイルにも影響を及ぼすことになる可能性が大きい。

 しかし、首相自身が進退を賭けるとまで発言しているにもかかわらず、この法案の前途は多難だ。

また、この法案は「全量固定価格買い取り制度」を導入するものと表現されることが多いが、実際は家庭の太陽光発電については、余剰電力のみが買い取りの対象で、

より多くの発電を促すことになる全量買い取りにはなっていない。更に、固定価格も法案では価格は明記さられておらず、別途政省令で決定することになっている。

仮に法案が可決したとしても、運用の段階で反対陣営によって骨抜きにされる余地が十分に残っている。

 今週のニュース・コメンタリーでは、菅首相の集会での発言と、首相が成立に強い意欲を見せる再生可能エネルギー促進法案の中身について、神保哲生と宮台真司が議論した。

動画はこちら

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