ドイツに昔住んだことがあるので、ドイツのパンを時々無性に懐かしく思います。
ヨットをしに霞ヶ浦へ行った折に、時々つくば市のモルゲンに寄ります。ドイツから輸入した黒いライ麦のパンをまず買います。それからドイツ風のブリュートヘンを何個か籠にいれ、ついでにクーヘンも籠に入れます。
帰りの車の中は懐かしいドイツの香りでいっぱいです。
モルゲンの隣はＳｉｅｇｅｒ、ジーガーというコンデトライで濃厚なタルトや菓子を売っている喫茶店です。ダイエットに注意しているので、甘いお菓子はめったに買いません。
モルゲンはつくば市の洞峰公園の東端に隣接していて、店の裏へ出ると池や林が広がっています。モルゲンでパンやサンドウィッチを買って裏の公園で食べるのも楽しいものです。下に写真をしめします。近所の方は一度お出掛け下さい。
今回の統一地方選挙で福井県と新潟県の原発のある市町村では原発容認・支持者が数多く当選して地方議会では原発支持派が圧倒的に多数を占める事になりました。その事情は、原発は絶対に無くならない・・・原発地元民の投票結果は原発支持なのです！ という記事で紹介しました。
また高速増殖炉「もんじゅ」のある敦賀市に在住している人の原発支持の本音を書いた文章も、危険と分かっていても高速増殖炉「もんじゅ」の魅力・・そして他の原発の魅力 という題目の記事でご紹介致しました。
今回の福島の原発の大事故の後でも敦賀市の人は高速増殖炉を支持しているのです。 何故でしょうか？答えは簡単明瞭です。お金が魅力なのです。
週刊新潮の５月５・１２日特大号の３５ページから３７ページにわたって「原発１０基で７０００億円が福島へ降ったカラクリ」という題目の記事があります。原発が出来るまでは過疎だった浜通りの大熊町、双葉町、楢葉町、富岡町の４つの町が原発の建設で大いに賑わった様子が具体的に書いてあります。建設に従事するＧＥ社のアメリカ人、東京から行った電力会社や東芝や日立の人々が地元で使うお金が町を大変潤したのです。そして町民も雇用され年収が一挙に増大したのです。
それだけではありません。福島県へは国庫から「電源三法交付金」で２７００億円が行きました。
その他に地元の４つの町へは東京電力から原発施設の固定資産税が合計、約２０００億円が入ったそうです。その他、核燃料税が１０６５億円以上、そして東京電力としての法人町民税が２０００億円も入ったのです。これらを合計すうると４つの町へは５０６５億円が流れた事になります。その他に、漁業補償金や種々の寄付金も合算すると４つの町へ流れた総金額は７０００億円位になると書いてあります。
この７０００億円と福島県へ行った２７００億円を合算すると９７００億円となり、題目の７０００億円と矛盾します。その辺が週刊誌の不正確さで、上に上げた数字も１００％信用出来ないと思います。しがし１９７０頃の原発完成以来、現在までに、この過疎地帯だった浜通りの大熊町、双葉町、楢葉町、富岡町の４つの町へ流れたお金の総額は数千億円であったことは間違いありません。この数千億円というお金は、４つの小さな町の年間予算に比較すると莫大な金額だったと考えられます。
まったく原発さまさまだったのです。この４つの町の住民は２０ｋｍ以内で強制避難地域になりました。かつて、住民は原発と共存共栄と信じて暮らして来ました。それが今回の大事故で共同消滅になったのです。怨んでは居ません。ただ残念がっているだけだそうです。
他の５０基ほどの原発の地元の人々は福島県だけが運が悪かったと思っているのかも知れません。福島県だけが非運だったのです。福島県以外はは大丈夫だと信じながら原発推進派へ投票をしたのです。
これが日本の過疎に悩む地方の現実なのです。過疎の恐ろしさ、悲惨さを知らない都会の人々が賢げに原発は止めろと叫んでも仕方の無いことです。
解答は唯一つしかありません。国家が本格的に過疎対策を推進して、原発を止めればよいのです。しかしそれは日本にとっては不可能です。原発はいろいろな理由であまりにも魅力的なのかも知れません。
それはそれとして、
今日も皆様のご健康と平和をお祈り申し上げます。藤山杜人