後藤和弘のブログ

写真付きで趣味の話や国際関係や日本の社会時評を毎日書いています。
中央が甲斐駒岳で山麓に私の小屋があります。

昭和7年建国の満州国が日本の破滅の最大原因・・・日本民族が狂った瞬間

2013年08月15日 | 日記・エッセイ・コラム

今日は日本の終戦記念日です。日本中の都市が焼き尽くされ、原爆を2個も落とされ、やっと降伏しました。戦争で亡くなった人は300万人以上といいます。

石器時代、縄文時代、弥生時代から始まった日本民族が初めて経験した一大悲劇です。

このような民族の悲劇を繰り返さないために、若い人々へささやかな記事をお送りしたいと思います。

それは昭和の初め頃、日本民族が狂ってしまい、奈落の底へ落ちるようにして大戦争への道を歩んだということです。

大東亜戦争の原因は複雑で、いろいろな要因が重なり合い簡単に書くわけにはいきません。

しかし欧米側から当時の日本を観察すると、大東亜戦争の大きな原因は日本が中国の東北部を占領し、満州国を作ったことにあると言えそうです。

1931年、昭和6年、日本軍はいきなり満州全土を武力占領します。満州事変です。

そしてすかさず翌年の昭和7年に満州国を成立させたのです。

欧米側は怒り、国際連盟の決議として、リットン調査団を派遣しました。

リットン伯爵は中華民国、日本、満州を訪問し、実情を丁寧に調べあげました。

そして1933年、昭和8年の国際連盟総会へ報告書を提出したのです。

報告書の内容は日本の特殊権益は考慮するが、満州国を国際管理にするというものでした。

総会での議論後の賛否採択では、42ケ国賛成、日本だけが反対でした。

日本の全権大使、松岡洋右は日本が国際連盟を脱退するという演説をして会場を足音高く去ってしまったのです。その態度は毅然としていましたが、欧米側から見れば憎々しかったに違いありません。

その演説に日本国民は狂喜し、拍手喝采を送ったのです。

国際連盟からの脱退は欧米よる経済封鎖を招くのは当然です。

追い詰めらた日本は敗けるのが判っていながら真珠湾奇襲攻撃をしてしまったのです。敗戦は当然な結果です。

私が日本民族が狂ってしまったと感じているのには3つの理由があるのです。

(1)満州の統治者だった張作霖を殺し、満州国を作り、清朝の皇帝だった愛新覚羅溥儀を満州国皇帝にしたことを、私は狂気の沙汰と感じています。

(2)昭和8年に日本が国際連盟の常任理事国の座を捨て、欧米諸国から完全に袂をわかったことは狂喜の沙汰でした。

(3)敗けると判っていながら真珠湾奇襲攻撃をしたことは狂喜の沙汰でした。

この(1)、(2)、(3)の全ての狂気の沙汰へ対して、全国民が狂喜し、拍手喝采を送ったのです。日本民族が熱病になったようです。狂ってしまったようです。

以上のように大和民族が狂気のようになり、自滅したことを、若い人も子々孫々語りついで頂きたいと思います。

そして再び狂気に走らないように祈っています。

下に関連資料と写真を示します。

それはそれとして、

今日も皆様のご健康と平和をお祈り申し上げます。後藤和弘(藤山杜人)

Mukden_1931_japan_shenyang1

昭和6年、満州事変で瀋陽市を占領する日本軍

Lytton_commission_in_shanghai1

リットン調査団の写真です。

========満州事変とは=================

満州事変(まんしゅうじへんは、1931年(昭和6年、)9月18日に中華民国奉天(現瀋陽)郊外の柳条湖で、関東軍(満洲駐留の大日本帝国陸軍の軍)が南満州鉄道の線路を爆破した事件(柳条湖事件)に端を発し、関東軍による満州(現中国東北部)全土の占領を経て、1933年5月31日の塘沽協定成立に至る。(http://ja.wikipedia.org/wiki/%E6%BA%80%E5%B7%9E%E4%BA%8B%E5%A4%89

========満州国成立のいきさつ=============

満州は 、歴史上おおむね女真族(後に満洲族と改称)の支配区域であった。満洲国建国以前に女真族の建てた王朝として、金や後金(後の清)がある。清朝滅亡(1912年)後は中華民国の領土となったが、政情は安定せず、事実上軍閥の支配下に置かれた。1931年、柳条湖事件に端を発した満州事変が勃発、関東軍(大日本帝国陸軍)により満洲全土が占領された。関東軍の主導のもと同地域は中華民国からの独立を宣言し、1932年3月、満洲国の建国に至った。元首(満洲国執政、後に満洲国皇帝)には清朝最後の皇帝・愛新覚羅溥儀がついた。

一方、満洲事変の端緒となる柳条湖事件が起こると、中華民国は国際連盟にこの事件を提起し、国際連盟理事会はこの問題を討議し、1931年12月に、イギリス人の第2代リットン伯爵ヴィクター・ブルワー=リットンを団長とするリットン調査団の派遣を決議した。1932年3月から6月まで中華民国と満洲を調査したリットン調査団は、同年10月2日に至って報告書を提出し、満洲の地域を「法律的には支那の一構成部分なりと雖も」としたものの「本紛争の根底を成す事項に関し日本と直接交渉を遂ぐるに充分なる自治的性質を有したり」と表現し、中華民国の法的帰属を認める一方で、日本の満洲における特殊権益を認め、満洲に自治政府を建設させる妥協案を含む日中新協定の締結を提案した。

同年9月15日に斎藤内閣のもとで政府として満洲国の独立を承認し、日満議定書を締結して満洲国の独立を既成事実化していた日本は報告書に反発、松岡洋右を主席全権とする代表団をジュネーヴで開かれた国際連盟総会に送り、満洲国建国の正当性を訴えた。

1933年2月24日の国際連盟総会での同意確認の結果、賛成42票、反対1票(日本)、棄権1票(シャム=現タイ)、投票不参加1国(チリ)であり、国際連盟規約15条4項および6項についての条件が成立した。日本はこれを不服として1933年3月に国際連盟を脱退する。(http://ja.wikipedia.org/wiki/%E6%BA%80%E5%B7%9E%E5%9B%BD