■潜水艦要員教育という視点から
今朝、北朝鮮による潜水艦発射弾道弾SLBM実験が行われ、我が国防空識別圏内へ落下しました、今後は日本海における北朝鮮ミサイル潜水艦の探知が新しい防衛課題として挙げられることとなるでしょう。さて。巡航ミサイル潜水艦の整備、実現のためには乗員という人的補強が必要となりますが、これがもう一つの好影響を及ぼす可能性があります。
さて。旧式潜水艦を苛烈な対水上戦闘や対潜水艦戦闘の第一線から、搭載魚雷及び対艦ミサイルを最低限度以下まで縮小し、自衛用に若干数の対潜魚雷を搭載する他をすべて巡航ミサイルの搭載に置き換える、こうして巡航ミサイル潜水艦を整備し安全な日本周辺海域を遊弋、万一の際には長射程のUGM-109E,UGM-109Hが有する長射程を活かし必要な戦力投射を行う、という提案を示しました。
その巡航ミサイル潜水艦へ転用可能とする規模ですが、毎年潜水艦は１隻が建造されており、各国並みに潜水艦の運用寿命を30年程度、32年とした場合、海上自衛隊は防衛計画の大綱に潜水艦定数を22隻として明示していますので、一隻建造され竣工すると同時に一隻の潜水艦を巡航ミサイル潜水艦へとベルトコンベア方式、トコロテン方式にて転用すれば、耐用年数一杯として10隻の潜水艦を巡航ミサイル潜水艦へ転用できることとなります。
潜水艦に搭載可能である魚雷及び対艦ミサイルは合計20発、うち最小限度の自衛用魚雷として4発を搭載した場合、16発のUGM-109E,UGM-109Hを搭載可能、10隻の潜水艦には単純計算で160発のUGM-109E,UGM-109Hを洋上に遊弋させることが可能です。我が国周辺海域、護衛艦と哨戒機に哨戒ヘリコプター、対潜バリアーにより防護された海域に潜む無音の通常動力潜水艦に搭載される打撃力、我が国本土へ大規模攻撃を企図する国にはこの打撃力、無視できません。
もちろん、乗員の補給や重整備などの期間を見込みますと、10隻全てをミサイルパトロールに充てる事は出来ませんが、乗員をアメリカの戦略ミサイル原潜のように、一隻に対し複数クルー、アメリカ海軍の戦略ミサイル原潜ではゴールドチームとブルーチームに分け、潜水艦と乗員の補給と休養期間を明確に分け、稼働率を高めています、潜水艦乗員は70名、対水上戦闘及び対潜水艦戦闘を主任務から省くため若干の余裕はあるかもしれませんが。
10隻の潜水艦に各70名の乗員を見込めば700名、稼動率向上の施策として、2クルーとしてゴールドチームとブルーチームに分けるならば、倍の1400名の乗員が必要となり、この意味するところは、潜水艦要員教育体系も大幅に増勢する必要がある事を意味するもので、この為には潜水艦教育訓練体系を根本から再整備し、潜水艦敵性のある乗員を一人でも海上自衛官から選抜し、訓練しなければなりません。
しかし、第一線で対潜戦闘や対水上戦闘に充当させる潜水艦に対し、巡航ミサイルは遊弋し敵の第一撃から確実に生存しつつ万一に備える姿勢を以て抑止力を構成する、という任務に充当されるのですから、練習潜水艦としての運用もその範疇に含まれる。少なくとも第一線で最前線へ展開する潜水艦よりは運用を航行能力等へ重点を置くことが出来ますので、潜水艦教育訓練基盤の一要素ともできる事を意味します。
他方、単純計算で1400名という人員規模ですが、これは本特集と連接する陸上自衛隊関連の特集において、広域師団構想、各方面隊に重厚な装備を有する広域師団を配置し、その隷下に装甲機動旅団と航空機動旅団を配置し、既存装備の管理替えと運用改編を軸に、戦車300両体制と火砲300門体制と両立しつつ、装甲戦闘車など若干の新装備を加える事で陸上自衛隊の部隊規模を10万強程度の人員規模に、最盛期の陸上自衛隊からは実に8万名近い規模の縮小を盛り込んでいるのは、こうした海上自衛隊の人員増強の必要性などへ対応させることも主眼に置いています。
トマホーク、10隻の旧式ではあるがUGM-109E,UGM-109Hを搭載する潜水艦が遊弋、しかし、航行する事が重要であり応報に展開するという運用方式故に、この潜水艦が同時に潜水艦乗員錬成へも応用する、海上自衛隊の潜水艦増勢に対しその教育体制が追いついていない現状への解決策を提示すると共に、巡航ミサイルによる抑止力を整備する、巡航ミサイル潜水艦は難題を同時に解決する施策として提示できるかもしれません。
北大路機関：はるな くらま
(本ブログに掲載された本文及び写真は北大路機関の著作物であり、無断転載は厳に禁じる)
(本ブログ引用時は記事は出典明示・写真は北大路機関ロゴタイプ維持を求め、その他は無断転載と見做す)
今朝、北朝鮮による潜水艦発射弾道弾SLBM実験が行われ、我が国防空識別圏内へ落下しました、今後は日本海における北朝鮮ミサイル潜水艦の探知が新しい防衛課題として挙げられることとなるでしょう。さて。巡航ミサイル潜水艦の整備、実現のためには乗員という人的補強が必要となりますが、これがもう一つの好影響を及ぼす可能性があります。
さて。旧式潜水艦を苛烈な対水上戦闘や対潜水艦戦闘の第一線から、搭載魚雷及び対艦ミサイルを最低限度以下まで縮小し、自衛用に若干数の対潜魚雷を搭載する他をすべて巡航ミサイルの搭載に置き換える、こうして巡航ミサイル潜水艦を整備し安全な日本周辺海域を遊弋、万一の際には長射程のUGM-109E,UGM-109Hが有する長射程を活かし必要な戦力投射を行う、という提案を示しました。
その巡航ミサイル潜水艦へ転用可能とする規模ですが、毎年潜水艦は１隻が建造されており、各国並みに潜水艦の運用寿命を30年程度、32年とした場合、海上自衛隊は防衛計画の大綱に潜水艦定数を22隻として明示していますので、一隻建造され竣工すると同時に一隻の潜水艦を巡航ミサイル潜水艦へとベルトコンベア方式、トコロテン方式にて転用すれば、耐用年数一杯として10隻の潜水艦を巡航ミサイル潜水艦へ転用できることとなります。
潜水艦に搭載可能である魚雷及び対艦ミサイルは合計20発、うち最小限度の自衛用魚雷として4発を搭載した場合、16発のUGM-109E,UGM-109Hを搭載可能、10隻の潜水艦には単純計算で160発のUGM-109E,UGM-109Hを洋上に遊弋させることが可能です。我が国周辺海域、護衛艦と哨戒機に哨戒ヘリコプター、対潜バリアーにより防護された海域に潜む無音の通常動力潜水艦に搭載される打撃力、我が国本土へ大規模攻撃を企図する国にはこの打撃力、無視できません。
もちろん、乗員の補給や重整備などの期間を見込みますと、10隻全てをミサイルパトロールに充てる事は出来ませんが、乗員をアメリカの戦略ミサイル原潜のように、一隻に対し複数クルー、アメリカ海軍の戦略ミサイル原潜ではゴールドチームとブルーチームに分け、潜水艦と乗員の補給と休養期間を明確に分け、稼働率を高めています、潜水艦乗員は70名、対水上戦闘及び対潜水艦戦闘を主任務から省くため若干の余裕はあるかもしれませんが。
10隻の潜水艦に各70名の乗員を見込めば700名、稼動率向上の施策として、2クルーとしてゴールドチームとブルーチームに分けるならば、倍の1400名の乗員が必要となり、この意味するところは、潜水艦要員教育体系も大幅に増勢する必要がある事を意味するもので、この為には潜水艦教育訓練体系を根本から再整備し、潜水艦敵性のある乗員を一人でも海上自衛官から選抜し、訓練しなければなりません。
しかし、第一線で対潜戦闘や対水上戦闘に充当させる潜水艦に対し、巡航ミサイルは遊弋し敵の第一撃から確実に生存しつつ万一に備える姿勢を以て抑止力を構成する、という任務に充当されるのですから、練習潜水艦としての運用もその範疇に含まれる。少なくとも第一線で最前線へ展開する潜水艦よりは運用を航行能力等へ重点を置くことが出来ますので、潜水艦教育訓練基盤の一要素ともできる事を意味します。
他方、単純計算で1400名という人員規模ですが、これは本特集と連接する陸上自衛隊関連の特集において、広域師団構想、各方面隊に重厚な装備を有する広域師団を配置し、その隷下に装甲機動旅団と航空機動旅団を配置し、既存装備の管理替えと運用改編を軸に、戦車300両体制と火砲300門体制と両立しつつ、装甲戦闘車など若干の新装備を加える事で陸上自衛隊の部隊規模を10万強程度の人員規模に、最盛期の陸上自衛隊からは実に8万名近い規模の縮小を盛り込んでいるのは、こうした海上自衛隊の人員増強の必要性などへ対応させることも主眼に置いています。
トマホーク、10隻の旧式ではあるがUGM-109E,UGM-109Hを搭載する潜水艦が遊弋、しかし、航行する事が重要であり応報に展開するという運用方式故に、この潜水艦が同時に潜水艦乗員錬成へも応用する、海上自衛隊の潜水艦増勢に対しその教育体制が追いついていない現状への解決策を提示すると共に、巡航ミサイルによる抑止力を整備する、巡航ミサイル潜水艦は難題を同時に解決する施策として提示できるかもしれません。
北大路機関：はるな くらま
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