令和５年度択一式「雇用保険法」問３－Ｅ・４―Ｃ

次の問題の空欄を適当な語句で埋め、完全な文章としてください。

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【 問題 】

介護休業に伴う勤務時間短縮措置により賃金が低下している期間に倒産、
解雇等の理由により離職し、受給資格を取得し一定の要件を満たした場合
であって、離職時に算定される賃金日額が当該短縮措置開始時に離職した
とみなした場合に算定される賃金日額に比べて（　Ａ　）場合は、当該
短縮措置開始時に離職したとみなした場合に算定される賃金日額により
基本手当の日額が算定される。

公共職業安定所長がその指示した公共職業訓練等を受け終わってもなお
就職が相当程度に困難であると認めた者は、（　Ｂ　）日から当該公共
職業訓練等を受け終わる日における基本手当の支給残日数（（　Ｂ　）
に満たない場合に限る。）を差し引いた日数の（　Ｃ　）を受給すること
ができる。

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令和５年度択一式「雇用保険法」問３－Ｅ・４―Ｃで出題された文章です。

【 答え 】
Ａ　低い
　　※「高い」とかではありません。

Ｂ　30
　　※「60」や「90」ではありません。

Ｃ　訓練延長給付
　　※選択肢に「基本手当」があれば、「基本手当」でも正解です。

 

令和５年度択一式「雇用保険法」問２－Ａ・３－Ｄ

次の問題の空欄を適当な語句で埋め、完全な文章としてください。

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【 問題 】

基本手当に係る失業の認定日において、前回の認定日から今回の認定日の
前日までの期間の日数が（　Ａ　）未満となる場合、求職活動を行った実績
が１回以上確認できた場合には、当該期間に属する、他に不認定となる事由
がある日以外の各日について、失業の認定が行われる。

雇用保険法第18条第３項に規定する最低賃金日額は、同条第１項及び第２項
の規定により変更された自動変更対象額が適用される年度の（　Ｂ　）に効力
を有する地域別最低賃金の額について、一定の地域ごとの額を労働者の人数
により加重平均して算定した額に（　Ｃ　）とされる。

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令和５年度択一式「雇用保険法」問２－Ａ・３－Ｄで出題された文章です。

【 答え 】
Ａ　14日
　　※「11日」とかではありません。

Ｂ　４月１日
　　※「８月１日」とかではありません。

Ｃ　20を乗じて得た額を７で除して得た額
　　※「加重平均して算定した額」で週20時間就業した場合の賃金日額を
　　　意味しています。

 

令和５年度択一式「労災保険法」問６－Ｂ・Ｃ

次の問題の空欄を適当な語句で埋め、完全な文章としてください。

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【 問題 】

審査請求をした日から（　Ａ　）を経過しても審査請求についての決定がない
ときは、審査請求は棄却されたものとみなすことができる。

処分の取消しの訴えは、（　Ｂ　）の決定を経た後でなければ、提起することが
できない。

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令和５年度択一式「労災保険法」問６－Ｂ・Ｃで出題された文章です。

【 答え 】
Ａ　３か月
　　※出題時は「１か月」とあり、誤りでした。

Ｂ　審査請求に対する労働者災害補償保険審査官
　　※出題時は「再審査請求に対する労働保険審査会」とあり、誤りでした。

令和５年度択一式「労災保険法」問２・問６－Ａ

次の問題の空欄を適当な語句で埋め、完全な文章としてください。

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【 問題 】

業務上の災害により、ひじ関節の機能に障害を残し（第12級の６）、かつ、
四歯に対し歯科補てつを加えた（第14級の２）場合の、障害補償給付を
支給すべき身体障害の障害等級は併合（　Ａ　）である。

労災保険給付に関する決定に不服のある者は、（　Ｂ　）に対して審査請求
を行うことができる。

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令和５年度択一式「労災保険法」問２・問６－Ａで出題された文章です。

【 答え 】
Ａ　第12級
　　※出題時は１問構成で、各肢に第10級から第14級が列挙されて
　　　いました。

Ｂ　労働者災害補償保険審査官
　　※出題時は「都道府県労働局長」とあり、誤りでした。

 

令和５年度択一式「労働安全衛生法」問10－Ｃ

次の問題の空欄を適当な語句で埋め、完全な文章としてください。

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【 問題 】

事業者（常時（　Ａ　）以上の労働者を使用する事業者に限る。）は、労働
安全衛生規則第44条の定期健康診断又は同規則第45条の特定業務従事者
の健康診断（定期のものに限る。）を行ったときは、（　Ｂ　）、所定の
様式の定期健康診断結果報告書を所轄労働基準監督署長に提出しなけれ
ばならない。

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令和５年度択一式「労働安全衛生法」問10－Ｃで出題された文章です。

【 答え 】
Ａ　50人
　　※出題時は「100人」とあり、誤りでした。

Ｂ　遅滞なく
　　※「〇日以内」ではありません。

 

令和５年度択一式「労働安全衛生法」問10－Ｂ

次の問題の空欄を適当な語句で埋め、完全な文章としてください。

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【 問題 】

事業者は、（　Ａ　）を雇い入れるときは、当該労働者に対し、所定の項目
について医師による健康診断を行わなければならないが、医師による健康
診断を受けた後、（　Ｂ　）を経過しない者を雇い入れる場合において、
その者が当該健康診断の結果を証明する書面を提出したときは、当該健康
診断の項目に相当する項目については、この限りでない。

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令和５年度択一式「労働安全衛生法」問10－Ｂで出題された文章です。

【 答え 】
Ａ　常時使用する労働者
　　※平成23年度試験の選択式で「常時使用する」が空欄となっていました。

Ｂ　３月
　　※出題時は「６月」とあり、誤りでした。

 

令和５年度択一式「労働基準法」問７－Ｂ・Ｄ

次の問題の空欄を適当な語句で埋め、完全な文章としてください。

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【 問題 】

労使当事者は、時間外・休日労働協定において労働時間を延長し、又は休日
に労働させることができる業務の種類について定めるに当たっては、業務の
区分を（　Ａ　）することにより当該業務の範囲を明確にしなければなら
ない。

労働基準法第39条第５項ただし書にいう「事業の正常な運営を妨げる場合」
か否かの判断に当たり、勤務割による勤務体制がとられている事業場におい
て、「使用者としての通常の（　Ｂ　）をすれば、勤務割を変更して代替勤務
者を配置することが（　Ｃ　）にあると認められるにもかかわらず、使用者が
そのための（　Ｂ　）をしないことにより代替勤務者が配置されないときは、
必要配置人員を欠くものとして事業の正常な運営を妨げる場合に当たるという
ことはできないと解するのが相当である。」とするのが、最高裁判所の判例で
ある。

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令和５年度択一式「労働基準法」問７－Ｂ・Ｄで出題された文章です。

【 答え 】
Ａ　細分化
　　※「具体化」とかではありません。

Ｂ　配慮
　　※「調整」とかではありません。

Ｃ　客観的に可能な状況
　　※この判例は平成27年度試験の選択式で出題されていて、その際は、
　　　「代替勤務者」が空欄となっていました。

 

令和５年度択一式「労働基準法」問６－Ｃ・問７－Ａ

次の問題の空欄を適当な語句で埋め、完全な文章としてください。

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【 問題 】

賃金の所定支払日が休日に当たる場合に、その支払日を繰り上げることを
定めることだけでなく、その支払日を繰り下げることを定めることも労働
基準法第24条第２項に定めるいわゆる（　Ａ　）に違反しない。

労働基準法第32条の３に定めるフレックスタイム制において同法第36条
第１項の協定（以下本問において「時間外・休日労働協定」という。）を
締結する際、（　Ｂ　）について延長することができる時間を協定する必要は
なく、（　Ｃ　）について協定すれば足りる。

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令和５年度択一式「労働基準法」問６－Ｃ・問７－Ａで出題された文章です。

【 答え 】
Ａ　一定期日払
　　※「全額払」や「毎月１回以上払」ではありません。

Ｂ　１日
　　※「１か月」や「１年」ではありません。　

Ｃ　１か月及び１年
　　※「１か月」だけとかではありません。

 

令和５年度択一式「労働基準法」問３－Ｂ・問５－Ｄ

次の問題の空欄を適当な語句で埋め、完全な文章としてください。

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【 問題 】

女性労働者が妊娠中絶を行った場合、産前６週間の休業の問題は発生しないが、
妊娠（　Ａ　）（１か月（　Ｂ　）日として計算する。）以後行った場合には、
産後の休業について定めた労働基準法第65条第２項の適用がある。

労働者が、労働基準法第22条に基づく退職時の証明を求める回数について
は（　Ｃ　）。

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令和５年度択一式「労働基準法」問３－Ｂ・問５－Ｄで出題された文章です。

【 答え 】
Ａ　４か月
　※平成29年度試験で空欄になった語句です。

Ｂ　28
　※「30」とかではありません。　

Ｃ　制限はない
　※「上限がある」とか「〇回まで」というような制限はありません。

 

令和５年度択一式「労働基準法」問２－ウ・問３－Ａ

択一式で出題された論点、
これが選択式の空欄になるってこと、けっこうあります。

ということは、択一式の論点をしっかりと押さえておけば、
選択式の空欄、かなり埋めることができる可能性があり・・・
ということで、今年も、
「過去問ベース選択対策」を掲載します。

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次の問題の空欄を適当な語句で埋め、完全な文章としてください。

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【 問題 】

休憩時間中の外出について所属長の許可を受けさせるのは、（　Ａ　）場合には
必ずしも本条第３項（休憩時間の自由利用）に違反しない。

年少者を坑内で労働させてはならないが、年少者でなくても、妊娠中の女性及び
坑内で行われる業務に従事しない旨を使用者に申し出た（　Ｂ　）については、
坑内で行われるすべての業務に就かせてはならない。

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令和５年度択一式「労働基準法」問２－ウ・問３－Ａで出題された文章です。

【 答え 】
Ａ　事業場内において自由に休息し得る
　　※「労使協定を締結した」とかではありません。　

Ｂ　産後１年を経過しない女性
　　※出題時は「女性」とあり、誤りでした。

 

令和４年度択一式「国民年金法」問６―Ｄ・９―Ａ・Ｂ・Ｄ

次の問題の空欄の部分を適切な語句で埋め、完全な文章としてください。

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【 問題 】

国庫は、当分の間、毎年度、国民年金事業に要する費用に充てるため、当該
年度における国民年金法による付加年金の給付に要する費用及び同法による
死亡一時金の給付に要する費用（同法第52条の４第１項に定める額に相当
する部分の給付に要する費用を除く。）の総額の（　Ａ　）に相当する額を
負担する。

老齢基礎年金のいわゆる振替加算が行われるのは、大正15年４月２日から
昭和41年４月１日までの間に生まれた者であるが、その額については、
（　Ｂ　）に受給権者の生年月日に応じて政令で定められた率を乗じて
得た額となる。

第１号被保険者期間中に支払った付加保険料に係る納付済期間を60月
有する者は、65歳で老齢基礎年金の受給権を取得したときに、老齢基礎
年金とは別に、年額で、（　Ｃ　）に60月を乗じて得た額の付加年金が
支給される。

第１号被保険者（産前産後期間の保険料免除及び保険料の一部免除を受ける
者ではないものとする。）が、保険料の法定免除の要件に該当するに至った
ときは、その要件に該当するに至った日の属する（　Ｄ　）からこれに該当
しなくなる日の属する（　Ｅ　）までの期間に係る保険料は、既に納付され
たものを除き、納付することを要しない。

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令和４年度択一式「国民年金法」問６―Ｄ・９―Ａ・Ｂ・Ｄで出題された
文章です。

【 答え 】
Ａ　４分の１
　　※「２分の１」ではありません。

Ｂ　224,700円に改定率を乗じて得た額
　　※出題時は「受給権者の老齢基礎年金の額」とあり、誤りでした。

Ｃ　200 円
　　※出題時は「400円」とあり、誤りでした。

Ｄ　月の前月
　　※「月」とかではありません。

Ｅ　月
　　※「月の前月」とかではありません。

 

令和４年度択一式「国民年金法」問４―Ａ・６―Ｂ

次の問題の空欄の部分を適切な語句で埋め、完全な文章としてください。

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【 問題 】

保険料半額免除期間（残りの半額の保険料は納付されているものとする。）
については、当該期間の月数（480から保険料納付済期間の月数及び保険料
４分の１免除期間の月数を合算した月数を控除して得た月数を限度とする。）
の（　Ａ　）に相当する月数が老齢基礎年金の年金額に反映される。

第３号被保険者の資格取得の届出を遅れて行ったときは、第３号被保険者
の資格を満たしていたと認められた場合は該当した日にさかのぼって第３号
被保険者の資格を取得することになるが、この場合において、保険料納付済
期間に算入される期間は当該届出を行った日の属する（　Ｂ　）までの
２年間である。ただし、届出の遅滞につきやむを得ない事由があると認め
られるときは、厚生労働大臣にその旨の届出をすることができ、その場合は
当該（　Ｃ　）以後、当該届出に係る期間は保険料納付済期間に算入する。

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令和４年度択一式「国民年金法」問４―Ａ・６―Ｂで出題された文章です。

【 答え 】
Ａ　４分の３
　　※出題時は「４分の１」とあり、誤りでした。

Ｂ　月の前々月
　　※「月の前月」とかではありません。

Ｃ　届出が行われた日
　　※「届出が行われた日の翌日」とかではありません。

 

令和４年度択一式「国民年金法」問３―Ｂ・Ｃ・Ｄ

次の問題の空欄の部分を適切な語句で埋め、完全な文章としてください。

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【 問題 】

第１号被保険者としての被保険者期間に係る保険料納付済期間が25年以上
あり、老齢基礎年金及び障害基礎年金の支給を受けたことがない夫が死亡
した場合において、死亡の当時当該夫によって生計を維持し、かつ、夫との
婚姻関係が（　Ａ　）妻が60歳未満であるときは、寡婦年金の受給権が発生
する。

脱退一時金の支給の請求に関し、最後に被保険者の資格を喪失した日に
日本国内に住所を有していた者は、同日後初めて、日本国内に住所を
（　Ｂ　）から起算して２年を経過するまでに、その支給を請求しな
ければならない。

国民年金法第107条第２項に規定する障害基礎年金の加算の対象となって
いる子が、正当な理由がなくて、同項の規定による受診命令に従わず、又は
同項の規定による当該職員の診断を拒んだときは、年金給付（　Ｃ　）こと
ができる。

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令和４年度択一式「国民年金法」問３―Ｂ・Ｃ・Ｄで出題された文章です。

【 答え 】
Ａ　10年以上継続した
　　※「10年以上ある」ではありません。

Ｂ　有しなくなった日
　　※「有しなくなった日の翌日」ではありません。

Ｃ　は、その額の全部又は一部につき、その支給を停止する
　　※出題時は「の支払を一時差し止める」とあり、誤りでした。

 

令和４年度択一式「国民年金法」問１―Ｃ・Ｅ

次の問題の空欄の部分を適切な語句で埋め、完全な文章としてください。

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【 問題 】

第３号被保険者は、その配偶者である第１号厚生年金被保険者が転職した
ことによりその資格を喪失した後、引き続き第４号厚生年金被保険者の
資格を取得したときは、当該事実があった日から14日以内に（　Ａ　）
の届出を日本年金機構に対して行わなければならない。

国民年金法施行規則第23条第１項の規定によると、老齢基礎年金の受給権
者の所在が（　Ｂ　）以上明らかでないときは、受給権者の属する世帯の
世帯主その他その世帯に属する者は、（　Ｃ　）、所定の事項を記載した
届書を日本年金機構に提出しなければならないとされている。

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令和４年度択一式「国民年金法」問１―Ｃ・Ｅで出題された文章です。

【 答え 】
Ａ　種別確認（第３号被保険者の配偶者に関する届出）
　　※出題時は「種別変更」とあり、誤りでした。

Ｂ　１か月
　　※出題時は「６か月」とあり、誤りでした。

Ｃ　速やかに
　　※「14日以内に」ではありません。

 

令和４年度択一式「厚生年金保険法」問８―Ｅ・問９－Ｂ・Ｃ

次の問題の空欄の部分を適切な語句で埋め、完全な文章としてください。

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【 問題 】

在職老齢年金について、支給停止額を計算する際に使用される支給停止調整額
は、一定額ではなく、（　Ａ　）ごとに改定される場合がある。


65歳以上の老齢厚生年金受給者については、毎年基準日である（　Ｂ　）
において被保険者である場合、基準日の属する月前の被保険者であった期間
をその計算の基礎として、基準日の属する月の翌月から、年金の額を改定
する在職定時改定が導入された。

保険給付を受ける権利に基づき支払期月ごとに支払うものとされる保険給付
の支給を受ける権利については、「（　Ｃ　）」がいわゆる時効の起算点と
され、各起算点となる（　Ｄ　）から（　Ｅ　）を経過したときに時効に
よって消滅する。

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令和４年度択一式「厚生年金保険法」問８―Ｅ・問９－Ｂ・Ｃで出題された
文章です。

【 答え 】
Ａ　年度
　　※「各月」とかではありません。

Ｂ　９月１日
　　※出題時は「７月１日」とあり、誤りでした。

Ｃ　支払期月の翌月の初日
　　※「支払期月の初日」ではありません。

Ｄ　日
　　※「日の翌日」ではありません。

Ｅ　５年
　　※「２年」ではありません。