※下記の解答は、平成27年8月25日18時にK-Net社労士受験ゼミが独自の見解に
基づき作成したものです。今後、予告なしに内容を変更する場合があります。
「労働基準法・労働安全衛生法」
〔問 1〕 B 〔問 2〕 D 〔問 3〕 C
〔問 4〕 D 〔問 5〕 A 〔問 6〕 B
〔問 7〕 B 〔問 8〕 C 〔問 9〕 A
〔問 10〕 D
「労働者災害補償保険法・徴収法」
〔問 1〕 B 〔問 2〕 A 〔問 3〕 E
〔問 4〕 E 〔問 5〕 C 〔問 6〕 D
〔問 7〕 A 〔問 8〕 E 〔問 9〕 E
〔問 10〕 D
「雇用保険法・徴収法」
〔問 1〕 E 〔問 2〕 D 〔問 3〕 C
〔問 4〕 C 〔問 5〕 B※1 〔問 6〕 ※2
〔問 7〕 A 〔問 8〕 B 〔問 9〕 C
〔問 10〕 E
※1:この問の肢Bにおいて、「やむを得ない理由がある場合を除いて」とあり、
この点は改正により削除されているため、誤りと判断することができます。
また、肢Eについては、高年齢雇用継続基本給付金の額が単に「100分の15」
とあり、言葉が不足しているため、誤りとすることができます。
これらにより、「複数正答」となる可能性があります。
※2:ア~オの記述のうち、ア及びオは正しい記述になります。残りの3つの
記述のうちウの記述は、単純に法律の規定と比べた場合は明らかに誤りと
なりますが、事例として考えると、正しいと判断することも可能になります。
イの記述に関しては、行政手引において「派遣労働者に係る労働者派遣の
役務を受ける者(以下「派遣先」という)が、当該派遣労働者を雇い入れた
場合については、当該派遣労働者であった者について派遣先に派遣されていた
期間も同一の事業主の下における雇用実績としてみなして取り扱って差し支え
ない」とあることから、誤りと判断できます。
エの記述については、「やむを得ない理由がなければ」という箇所が誤りと
判断できます。
これらにより、「ウ」を正しいと判断すると、組合せとして「イとエ」になり
ますが、選択肢には、この組合せが置かれておりません。
そのため、「B(イとウ)」又は「C(ウとエ)」が答えとなり得ます。
つまり、「複数正答」又は「正答なし」となる可能性があります。
「一般常識」
〔問 1〕 A 〔問 2〕 C 〔問 3〕 B
〔問 4〕 A 〔問 5〕 E 〔問 6〕 B
〔問 7〕 D 〔問 8〕 C 〔問 9〕 A
〔問 10〕 B
「健康保険法」
〔問 1〕 D 〔問 2〕 C 〔問 3〕 A
〔問 4〕 B 〔問 5〕 D 〔問 6〕 E
〔問 7〕 A 〔問 8〕 E 〔問 9〕 B
〔問 10〕 A
「厚生年金保険法」
〔問 1〕 D 〔問 2〕 B 〔問 3〕 C
〔問 4〕 A 〔問 5〕 C 〔問 6〕 A
〔問 7〕 C 〔問 8〕 E 〔問 9〕 D
〔問 10〕 E
「国民年金法」
〔問 1〕 E 〔問 2〕 D 〔問 3〕 B
〔問 4〕 E 〔問 5〕 B 〔問 6〕 C
〔問 7〕 C 〔問 8〕 A 〔問 9〕 D
〔問 10〕 E
基づき作成したものです。今後、予告なしに内容を変更する場合があります。
「労働基準法・労働安全衛生法」
〔問 1〕 B 〔問 2〕 D 〔問 3〕 C
〔問 4〕 D 〔問 5〕 A 〔問 6〕 B
〔問 7〕 B 〔問 8〕 C 〔問 9〕 A
〔問 10〕 D
「労働者災害補償保険法・徴収法」
〔問 1〕 B 〔問 2〕 A 〔問 3〕 E
〔問 4〕 E 〔問 5〕 C 〔問 6〕 D
〔問 7〕 A 〔問 8〕 E 〔問 9〕 E
〔問 10〕 D
「雇用保険法・徴収法」
〔問 1〕 E 〔問 2〕 D 〔問 3〕 C
〔問 4〕 C 〔問 5〕 B※1 〔問 6〕 ※2
〔問 7〕 A 〔問 8〕 B 〔問 9〕 C
〔問 10〕 E
※1:この問の肢Bにおいて、「やむを得ない理由がある場合を除いて」とあり、
この点は改正により削除されているため、誤りと判断することができます。
また、肢Eについては、高年齢雇用継続基本給付金の額が単に「100分の15」
とあり、言葉が不足しているため、誤りとすることができます。
これらにより、「複数正答」となる可能性があります。
※2:ア~オの記述のうち、ア及びオは正しい記述になります。残りの3つの
記述のうちウの記述は、単純に法律の規定と比べた場合は明らかに誤りと
なりますが、事例として考えると、正しいと判断することも可能になります。
イの記述に関しては、行政手引において「派遣労働者に係る労働者派遣の
役務を受ける者(以下「派遣先」という)が、当該派遣労働者を雇い入れた
場合については、当該派遣労働者であった者について派遣先に派遣されていた
期間も同一の事業主の下における雇用実績としてみなして取り扱って差し支え
ない」とあることから、誤りと判断できます。
エの記述については、「やむを得ない理由がなければ」という箇所が誤りと
判断できます。
これらにより、「ウ」を正しいと判断すると、組合せとして「イとエ」になり
ますが、選択肢には、この組合せが置かれておりません。
そのため、「B(イとウ)」又は「C(ウとエ)」が答えとなり得ます。
つまり、「複数正答」又は「正答なし」となる可能性があります。
「一般常識」
〔問 1〕 A 〔問 2〕 C 〔問 3〕 B
〔問 4〕 A 〔問 5〕 E 〔問 6〕 B
〔問 7〕 D 〔問 8〕 C 〔問 9〕 A
〔問 10〕 B
「健康保険法」
〔問 1〕 D 〔問 2〕 C 〔問 3〕 A
〔問 4〕 B 〔問 5〕 D 〔問 6〕 E
〔問 7〕 A 〔問 8〕 E 〔問 9〕 B
〔問 10〕 A
「厚生年金保険法」
〔問 1〕 D 〔問 2〕 B 〔問 3〕 C
〔問 4〕 A 〔問 5〕 C 〔問 6〕 A
〔問 7〕 C 〔問 8〕 E 〔問 9〕 D
〔問 10〕 E
「国民年金法」
〔問 1〕 E 〔問 2〕 D 〔問 3〕 B
〔問 4〕 E 〔問 5〕 B 〔問 6〕 C
〔問 7〕 C 〔問 8〕 A 〔問 9〕 D
〔問 10〕 E